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うつ病の治療というと、薬を飲む場面を思い浮かべる方が多いかもしれません。

ところが認知行動療法の教材には、スーパーへ買い物に行く計画を立て、帰ってから気分を振り返る場面が出てきます。

その人は買い物に行くことを少し難しく感じていましたが、実際に出かけてみると達成感や喜びがあり、思っていた以上に気分がよくなったそうです。

もちろん、買い物に行けばうつ病が治るという話ではありません。ここで行っているのは、自分の行動と気分の関係を確かめるという治療の一部です。

軽症うつ病では、こうした薬以外の治療も選択肢になります。

「薬はなるべく飲みたくない。でも、何もしないまま様子を見るのも不安」という方に知っていただきたいのは、薬を使うかどうかの二択では収まらない、うつ病治療の幅広さです。

「軽症」でも、つらさが軽いとは限りません

最初に確認しておきたいのは、「軽症」という言葉の意味です。

うつ病の重症度は、症状の数や強さ、生活への影響などをもとに判断します。

軽症(ガイドラインでは「軽度」)は、おおまかに次のような状態です。

  • 診断に必要な数を大きく超えるほどの症状はない
  • 症状の強さは、なんとか対応できる範囲にある
  • 仕事や日常生活への支障は比較的軽度にとどまっている

しかし、仕事に行けているから苦しくないとは限りません。

以前は楽しめていたことが楽しくなくなり、毎日の仕事や家事をなんとかこなしている。周囲からは普段どおりに見えても、本人にはかなりの負担がかかっている場合があります。

また、診断基準を完全には満たさなくても、気分の落ち込みなどが2週間以上続く「閾値下(いきちか)の抑うつ」という状態もあります。

これはうつ病の診断には至らないものの、軽視してよい状態ではないとガイドラインは説明しています。

「軽症」は治療を考えるための重症度の区分であって、本人の苦しさが小さいという意味ではありません。

薬の効果について、研究結果は割れています

なぜ軽症うつ病では、抗うつ薬が必ずしも最初の治療にならないのでしょうか。

薬が効かないと証明されたわけではありません。実は、軽症うつ病に対する抗うつ薬の効果については、研究者の間でも結論が一致していません。

2000年代から2010年にかけて発表された複数の解析では、うつ病の重症度が低いほど、抗うつ薬の効果が小さいと報告されました。

一方、その後の研究で患者さん一人ひとりのデータをまとめて解析すると、結果が分かれました。

  • 軽症では抗うつ薬とプラセボ(偽薬)の差が小さかったという報告
  • うつ病の重症度にかかわらず、抗うつ薬は有効だったという報告

さらに日本うつ病学会の「うつ病診療ガイドライン2025」が検討したところ、軽症うつ病だけを対象に薬の効果を調べた質の高い研究は見つかりませんでした。

つまり、現在の研究からは「軽症には薬が効かない」とも、「軽症でも薬が一番よい」とも言い切れません。

この不確実性が、治療の選び方に関係しています。

日本のガイドラインでは、安全性の高い新しい抗うつ薬を軽症うつ病の治療選択肢のひとつと位置づけています。

薬を始めるかどうかは、ご本人の希望だけでなく、症状が生活に与えている影響、過去の治療への反応、副作用などを考慮して決めるという考え方です。

英国では、薬を最初から一律には勧めません

英国のNICEガイドラインは、さらに明確な方針を示しています。

軽症を含む「重症度の低いうつ病」では、抗うつ薬を最初の治療として一律には勧めず、十分な説明を受けた本人が希望した場合に提供するというものです。

そこには薬以外にも、さまざまな方法が並んでいます。

  • 支援者と一緒に認知行動療法などに取り組む、ガイド付きセルフヘルプ
  • 個人や集団で行う認知行動療法
  • 行動活性化療法
  • 集団での運動
  • マインドフルネスなどのプログラム

まずは負担の少ない方法から検討することが勧められています。

英国と日本では医療制度が異なり、こうしたプログラムを日本でも同じように受けられるわけではありません。

それでも、軽症うつ病では薬以外の治療も十分に検討するという考え方は、両国のガイドラインに共通しています。

薬を使わないとき、診察では何をするのでしょう

薬を使わない治療と聞くと、「生活習慣を整えましょう」と言われるだけのように感じるかもしれません。

実際には、それよりも広い内容が含まれます。

日本のガイドラインが基本としているのは、医師が話を支持的に聴き、苦しさに共感しながら、問題点を一緒に整理していくことです。

そのうえで、生活の負担を減らす方法を考えます。

例えば、適切な休養を取ること、規則的な睡眠や食事を意識すること、飲酒やカフェインを見直すことなどです。

こうした基礎的な関わりだけで、軽症うつ病が十分に改善することもあるとされています。

また、うつ病がどのような病気で、今後どのような経過が考えられ、どんな治療を選べるのかを知る「心理教育」も重視されています。

自分に起きていることを理解し、今の生活で何が負担になっているのかを整理する。それ自体が治療の一部になります。

やる気が戻ってから動く? それとも動いてみる?

薬以外の治療には、生活の負担を減らすだけでなく、行動を少しずつ見直していく方法もあります。

そのひとつが「行動活性化」です。

気分が落ち込んでいるときには、「やる気が出てきたら、また活動しよう」と考えるのが自然でしょう。

行動活性化では、ときにその順番を変えてみます。

気分が乗らなくても、本人にとって意味のある活動を現実的な範囲で予定に入れ、実際にどう感じるかを確かめるのです。

冒頭のスーパーへの買い物も、その一例です。

皿洗いやコーヒーを入れることも記録します

認知行動療法では、1日の行動を記録し、それぞれの活動で感じた楽しさや達成感を0〜10点などで評価する方法があります。

記録するのは特別な出来事だけではありません。

皿洗いをした、コーヒーを入れた、食料品を買いに行った。そんな身近な活動も対象になります。

何もできていないと思っていた日にも、実際にはいくつかの活動をしているかもしれません。逆に、一日中忙しかったのに、楽しさも達成感もほとんど得られていないことも考えられます。

記録を振り返ることで、どんな活動が自分にとって負担なのか、何をしたときに気分が変わるのかを調べていきます。

数週間ほど観察したら、今度は活動の予定を考えます。

予定どおりにできなかったときは、目標をもっと小さくするのか、何が妨げになったのかを考えます。

ここで目指すのは、たくさんの予定をこなすことではありません。自分が大切にしたい活動を、続けられる程度に少しずつ増やしていくことです。

休んだほうがいい時期もあります

ただし、うつ病の人は活動すればするほどよい、という意味ではありません。

休養を優先すべき時期もあれば、ある程度活動したほうがよい時期もあります。

活動が少なすぎると自信を失いやすくなる一方、頑張りすぎれば疲労がたまり、症状が悪くなることもあります。

『対人関係療法でなおす うつ病』では、この調整を「さじかげん」として説明しています。

興味深いのは、どの程度の活動が適切なのかを、専門家でも最初から正確には言い当てられないという点です。

実際に少し動いてみて、どの程度疲れたのか、気分はどうだったのかを本人が伝える。その情報をもとに、休養と活動の量を調整していきます。

調子がよい日に一気に頑張り、翌日から動けなくなるような活動の仕方は避けます。

休むべきか、動くべきかを一度で決めるのではなく、経過を見ながら適切な量を探していくのです。

ピンクの象を考えないでいられますか

認知行動療法には、考え方のパターンを見直していく方法もあります。

ここで、ひとつ試してみてください。

これから30秒間、ピンク色の象について考えないようにしてみます。

どうでしょうか。

ピンクの象を忘れようとするほど、かえってその姿が頭に浮かんできませんか。

これは認知行動療法の入門書で紹介されている実験です。

あることを考えないように努力すると、かえってその考えが浮かびやすくなる場合があります。嫌な記憶や不安な考えについても、無理に追い払おうとすることで、かえってつらくなることがあるのです。

認知行動療法は、嫌なことを考えないようにしたり、何でも前向きに考えたりする練習ではありません。

浮かんできた考えを把握し、その考え方や行動のパターンを検討しながら、別の捉え方や対応を探していきます。

認知行動療法は原則として16〜20回程度のセッションを重ねる治療です。個人で受けるもののほか、集団プログラムや支援者のサポートを受けながら進めるプログラムもあります。

治療を選ぶ際には、通院を続けられるかどうかや、実施している医療機関の体制も考える必要があります。

当院では専門的な認知行動療法のプログラムは行っていません。実施している医療機関はご自身でお探しいただくことになりますが、紹介状(診療情報提供書)は必要に応じて作成します。

運動は選択肢、サプリメントは慎重に

薬以外の治療として、日本のガイドラインでは運動療法も挙げられています。

対象となるのは、集団で行う運動や、指導を受けながら取り組む運動療法です。

ただし、誰にでも同じ運動を勧められるわけではありません。

心臓や関節に持病がある方では、安全に取り組めるかを先に確認する必要があります。

実際に治療を選ぶときには、症状の程度やご本人の希望に加え、指導を受けられる環境や保険適用なども考慮します。

一方、薬を使いたくないからといって、サプリメントがその代わりになるとは限りません。

オメガ3脂肪酸やセイヨウオトギリソウなどのサプリメント・健康食品について、日本のガイドラインは効果を推奨できる明確な根拠が得られなかったとしています。

安全性にも考慮が必要なことから、サプリメントや保健機能食品は「積極的には使用しない」という位置づけです。

薬以外の治療といっても、認知行動療法、運動療法、サプリメントがすべて同じように推奨されているわけではありません。

治療の選択は、一度決めたら終わりではありません

ここまで読んで、「結局、自分にはどの治療が合っているのだろう」と思った方もいるかもしれません。

軽症うつ病では、すべての人に確実に最もよいと言える治療法は、まだ確立されていません。

そこで日本のガイドラインが重視しているのが「共同意思決定(SDM)」です。

医師と患者さんが治療の選択肢について情報を共有し、ご本人の希望や価値観もふまえて、一緒に方針を決めていく方法です。

「できれば薬は使いたくない」という希望も、「早く楽になりたいので薬も考えたい」という希望も、どちらも大切な情報です。

仕事や家事への影響、これまでに受けた治療への反応、副作用への不安、通院に使える時間なども、治療を選ぶ際の材料になります。

そして、治療方針は一度決めたら変えられないものではありません。

薬を使わずに始めた場合も、薬を使うことにした場合も、適切な時期に効果を確かめます。

軽症から症状が重くなることもありますし、選んだ治療で十分に改善しないこともあります。

そのときには診断を見直したり、別の治療を検討したりすることがガイドラインでも求められています。

治療の選択は、最初の診察ですべての正解を出す作業ではありません。実際の経過を見ながら、本人と医師が方針を調整していくものです。

「まだ軽いかも」と思っているときの相談

うつ病の重症度を自分で正確に判断するのは難しいものです。

次のような状態が続いているなら、軽そうに思えても相談を考えてみてください。

  • 気分の落ち込みや、好きだったことを楽しめない状態が2週間以上続いている
  • 眠れない、食欲がない、疲れやすいといった不調が重なっている
  • 仕事や家事はなんとかこなしているものの、以前よりつらく感じる
  • 診断がつくほどではない気がするが、気分の落ち込みが長引いている
  • 休養や生活の工夫を試しても、よくなる気配がない

軽症かどうかを含め、診断や治療方針は診察で判断します。

受診したからといって、必ず抗うつ薬を飲むことになるわけではありません。

今の生活で何が負担になっているのか、休養は取れているのか、薬を使うことにどんな不安があるのか。そうしたことを話し合うのも、治療を考えるための大切な時間です。

薬を使うかどうかを最初から決めておくより、まず自分の状態を整理し、どの方法なら取り組めそうかを医師と考えていくことから始められます。


参考にした資料(要約・再構成であり、原文の転載ではありません):

  • 日本うつ病学会「うつ病診療ガイドライン2025」
  • 英国NICEガイドライン NG222「Depression in adults: treatment and management」(2022)
  • 『10分でできる認知行動療法入門』(竹本毅訳)
  • 『認知行動療法トレーニングブック』(医学書院)
  • 水島広子『対人関係療法でなおす うつ病――病気の理解から対処法、ケアのポイントまで』(創元社)

執筆・監修:精神保健指定医 野口晋宏

よくある質問

軽症うつ病でも、希望すれば抗うつ薬を使えますか?

軽症うつ病でも、安全性の高い新しい抗うつ薬は治療選択肢のひとつです。ただし希望だけで自動的に決まるわけではなく、症状が生活に与えている影響、過去の治療への反応、副作用なども考慮します。薬を使いたい理由も、使いたくない理由も診察で話し合う材料になります。

支持的な診察と認知行動療法は同じものですか?

支持的な診察では、医師が話を聴き、困っていることを整理しながら生活の負担軽減などを考えます。認知行動療法は、考え方や行動のパターンに取り組む、より体系的な精神療法です。一般的には16〜20回程度のセッションを重ねるため、実施体制や通院の負担も異なります。

行動活性化は、気分がつらくても無理に外出する治療ですか?

無理に活動量を増やすことが目的ではありません。日々の行動と気分を観察し、本人にとって意味のある活動を現実的なペースで増やしていく方法です。休養を優先すべき時期もあるため、活動後の疲れや気分を確かめながら調整します。

うつ病の診断基準を満たしていなくても相談してよいですか?

診断基準を完全には満たさなくても、抑うつ症状が2週間以上続く閾値下の抑うつという状態があります。日本のガイドラインでも軽視してはならないとされています。診断がつくかどうかだけで判断せず、つらさや生活への影響が続いているなら相談する価値があります。

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執筆・監修

精神保健指定医 野口晋宏

春日メンタルクリニック院長。精神科・心療内科の診療経験をもとに、受診前の不安や制度の疑問を整理しやすい情報提供を心がけています。

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