月曜には働けた。でも、金曜はどうでしょう
休職していた人が月曜日に職場へ戻り、無事に一日の仕事を終えました。本人も周囲も、ひとまず安心するでしょう。
けれども、火曜日には月曜日の疲れが残っているかもしれません。水曜日にはさらに疲れが重なり、木曜日、金曜日まで同じように働けるでしょうか。
うつ病からの復職では、こうした一日働けることと、働き続けられることの違いを考える必要があります。
休職中に体調がよくなり、外出もできるようになったのに、いざ職場に戻ろうとすると眠れなくなる。頭痛や倦怠感がぶり返す。「もう治りかけていたはずなのに」と落ち込む方もいます。
復職を考える段階で調子が揺れることは、うつ病の回復過程で珍しいことではありません。
回復には波があり、元の勤務時間や仕事量に一気に戻そうとすると、再発につながりやすいと考えられています。十分に休めるようになったことと、職場の負荷を引き受けられることは、必ずしも同じではありません。
では、何を確かめれば復職できるのでしょうか。その答えを考えるうえで、興味深い臨床報告があります。
仕事に戻ろうとすると、なぜまた具合が悪くなるのか
ある臨床報告に、ASD（自閉スペクトラム症）とうつ病を伴う30歳代の男性の経過が紹介されています。
この男性は休職後、いったん症状が軽くなっても、復職を検討する段階になると症状が悪化することを繰り返していました。
復職に何が不安なのかを尋ねても、ご本人は具体的なストレス要因を認識していませんでした。
そこで職場での状況を詳しく確認していくと、仕事の内容が以前と変わっていたことが分かりました。
新年度から後輩の指導を一部任されるようになり、それまで一人で進めていた作業にも、ほかの人との共同作業が増えていたのです。
報告では、仕事自体は表面的にはこなせていたものの、不得手な業務が加わったことへの適応が難しく、うつ状態につながったと考察されています。
その後は就労定着支援の担当者も交えて上司と話し合い、負担になっていた後輩指導の役割を外してもらいました。業務も、他の人との調整が少なくて済むものを中心に組み直されました。
調整後、本人は落ち着いて職場に戻ることができたと報告されています。
これは発達特性を伴う一人の方の症例です。うつ病の方が復職時に調子を崩す理由が、すべて同じだということではありません。
ただ、この事例には考えさせられる点があります。
仕事ができていたことと、その仕事が本人にとって無理のないものだったことは、同じではありません。
「仕事が不安」をもう少し細かく考えてみる
復職を考えると不調が出る場合、仕事について尋ねても、最初から明確な理由が出てくるとは限りません。
漠然とした不安の背景に、次のような負担がないかを振り返ってみます。
- 休職前後で、業務の量や内容が変わっていないか
- 指導や管理など、以前とは違う役割が増えていないか
- 一人で進めていた仕事が、共同作業に変わっていないか
- 職場の人間関係に変化がなかったか
- 家庭の状況にも負担が増えていないか
精神科医の中井久夫は、疲れには身体を使った疲れ、頭を使った疲れのほかに、人に気を遣うことによる疲れがあると論じています。
休職中に体力が戻ってきても、職場での対人関係や役割による負担は、実際に仕事へ戻る場面で改めて問題になることがあります。
「仕事が不安です」という言葉だけでは見えなかったことも、何を担当し、誰と、どのように働いていたかを振り返ると、具体的に考えられる場合があります。
一人で考えると「自分が弱いだけだ」という結論に傾きがちです。診察では思い出せる範囲で職場の状況を話し、どこに負担があったのかを一緒に整理していくことが助けになります。
回復を喜ぶ人ほど、先に歩き出してしまうことがあります
中井久夫は病気からの回復を、登山の「下山」にたとえています。
山を登るときには慎重に進んでいても、下り道ではふもとが近づいて見えます。疲れがたまっているのに、もう少しで帰れると思って歩く速度を上げてしまうことがあります。
回復もこれに似ています。
つらかった時期が過ぎ、少し活動できるようになると、本人も周囲も元の生活に戻りたくなります。
しかし、よくなったからといって急に活動量を増やすと、回復途中の心身には負担になることがあります。
中井がこの比喩で述べているのは、本人の歩き方だけではありません。
下山では、一緒に歩く人たちの速度が合わなくなることもあります。
家族や支援者は本人の回復を喜び、次の段階へ進めたくなるかもしれません。家族自身も病気の経過のなかで疲れていたため、ようやく安心できると思うこともあるでしょう。
ところが、本人の回復がその期待に追いついているとは限りません。
中井は別の文章で、休養中にも何か勉強しなければと考え、英語の学習を始めようとする患者の姿を取り上げています。
その場面で中井が伝えようとしたのは、休養そのものが治療として取り組んでいる大切な仕事だということでした。
少し回復の兆しが見えたときに、早く伸ばしたくなる気持ちは自然なものです。しかし、植物の芽を引っ張っても、それだけで成長が早まるわけではありません。
復職にも似たところがあります。
経済的な事情や休職期間への焦りは現実の問題です。それでも、焦りだけで復職日を決めると、回復途中に負担を増やすことになりかねません。
一方、慎重であればあるほどよいという話でもありません。回復には状態に合った進み方があり、速すぎても遅すぎても、結果として長引いたり再発したりしやすいと考えられています。
だからこそ、主治医と現在の状態を確かめながら、一段ずつ復職の準備を進めていきます。
「復職可能」の診断書が出ても、まだ決まっていません
復職の仕組みを知らないと、主治医から「復職可能」の診断書をもらえば、そのまま会社に戻れると思うかもしれません。
実際には、主治医による医学的な判断と、会社による復職の決定は分かれています。
厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、復職支援を5つのステップで整理しています。
職場復帰までの5つのステップ
1. 休業の開始と休業中のケア
主治医の診断書を会社へ提出し、休業が始まります。
この時期は回復に専念することが中心です。手引きでは、休業できる最長期間、傷病手当金などの経済的な保障、困ったときの相談先について情報を提供することも挙げられています。
2. 主治医による復職可能の判断
本人に復職の意思が出てきたら、会社は主治医の診断書の提出を求めます。
診断書には復職可能という医学的な判断に加え、勤務時間や仕事内容について必要な配慮を具体的に書き添えることが望ましいとされています。
3. 復職できるかの検討と支援プランの作成
産業医などの産業保健スタッフが中心となり、本人や上司と連携して復職の準備を進めます。
復職日だけでなく、仕事の内容や量、勤務時間、復職後の体調確認などを決める段階です。こうした計画を「職場復帰支援プラン」と呼びます。
4. 会社による最終的な復職の決定
産業医等が就業上の配慮に関する意見をまとめ、それらを踏まえて会社が復職の可否を決定します。
復職が決まった場合は、復職日や必要な配慮の内容が本人に通知されます。
5. 復職後のフォローアップ
職場に戻ってからも、上司や産業保健スタッフによる支援を続けます。
仕事の負荷が想定より大きかった場合や、体調に変化が出た場合には、支援プランを見直します。再燃・再発の兆候に早く気づき、対応することも大切な役割です。
主治医と会社では、見ているものが少し違います
手引きには、主治医の復職可能という診断が、日常生活での病状の回復程度をもとにしていることが多いと書かれています。
つまり、日常生活を送れるようになったからといって、職場で求められる業務遂行能力まで回復しているとは限りません。
主治医が「復職可能」と判断しても、産業医の意見を踏まえて復職時期が後ろにずれることがあります。
産業医面談は、本人を落とすための試験として考えるより、現在の状態でどのように働けるかを確認する場としてとらえるほうがよいでしょう。
面談では、睡眠や生活リズム、通勤の負荷、現在の体調、職場で可能な配慮などが話題になります。実際より元気に見せようとせず、現在の状態を伝えることが大切です。
もし復職が見送りになったら、何が足りないと判断されたのかを確認します。その内容を主治医にも伝え、次の判定時期を会社と確認しておくと、何を準備すればよいかが見えてきます。
また、復職の希望は直前ではなく、希望日の1か月程度前には会社へ伝えておくと、産業医面談や受け入れ部署の準備を進めやすくなります。
家で過ごせることと、職場で働けることの間
休職中には、まず睡眠や生活リズムが整い、外出や軽い活動を続けられるようになることが復職準備の一つの目安になります。
ただし、家で無理なく過ごせるようになったことだけで、復職できるかを判断するわけではありません。
厚生労働省の手引きには、復職の判断基準として次のような例が挙げられています。
- 本人に復職への十分な意欲がある
- 通勤する時間帯に、一人で安全に通勤できる
- 決まった勤務日と勤務時間に、継続して働ける
- 仕事に必要な作業ができる
- 作業による疲労が翌日までに十分回復する
- 睡眠と覚醒のリズムが整い、日中に眠気がない
- 仕事に必要な注意力や集中力が回復している
注目したいのは、症状だけを確認しているわけではないことです。
例えば、朝起きられるようになっても、通勤時間帯に移動できるかは別の確認項目です。短時間集中できるようになっても、決まった時間に継続して作業できるかを確かめます。
そして、仕事を終えたあとに疲労がどれほど残るのかも、復職を考えるうえで重要です。
職場へ行く前に、通う練習をする
正式な復職の前に、段階的な練習ができる仕組みを設けている会社もあります。
手引きでは、次のような方法が紹介されています。
- 模擬出勤：実際の勤務時間と同じ時間帯に、デイケアや図書館などで過ごします。
- 通勤訓練：通勤経路を使って職場の近くまで移動し、一定時間を過ごしてから帰宅します。
- 試し出勤：本来の職場へ試験的に一定期間続けて出勤し、職場で過ごすことに慣れていきます。
これらは同じものではありません。
模擬出勤では決まった時間に活動することを、通勤訓練では移動の負荷を、試し出勤では実際の職場に近い状況を確かめられます。
試し出勤は法律で一律に定められた制度ではないため、すべての会社にあるわけではありません。実施期間や、その間の賃金・労災の扱いなども会社によって異なります。
傷病手当金を受けている場合は、試し出勤の内容が支給に関係することもあるため、会社と加入する健康保険に事前に確認する必要があります。
会社に試し出勤の制度がなくても、通勤訓練や模擬出勤は主治医と相談しながら自分で取り組めます。
卓球も、復職の準備になるのでしょうか
復職支援には「リワークプログラム」という方法もあります。
産業医の櫻澤博文氏は著書で、リワークの具体的な内容を紹介しています。
決まった時刻に決まった場所へ通う練習、仕事に必要な能力を回復するための訓練、うつ病の再発予防について学ぶ時間などです。
プログラムによっては卓球などの運動を取り入れたり、久しぶりの集団生活に慣れることを目指したりする場合もあります。
なぜ卓球が出てくるのでしょうか。
復職には、机に向かって仕事をする能力だけでなく、決まった時間に通い、体を動かし、人と一緒に過ごすことへの慣れも関係しているからです。
櫻澤氏は、風邪で1週間仕事を休んだだけでも、職場に戻って仕事の勘を取り戻すには思いのほか時間がかかることを例に挙げています。
うつ病で数か月休職していた場合、仕事に慣れ直す時間を考えておくことには意味があります。
また、リワークでは同じように復職を目指す人と交流できるため、自分だけではないという安心感につながることもあります。
休養によって回復してきた状態から、実際に仕事を続ける状態へ移る。その間をつなぐ方法の一つが、こうした復職準備です。
元の職場に戻っても、元の仕事を全部するとは限りません
復職という言葉からは、以前の席に戻り、以前と同じ仕事を再開する姿を想像しがちです。
しかし、元の仕事の内容が負担になっていた場合、そのまま戻ることが適切とは限りません。
先ほどの臨床報告でも、職場そのものを変えたわけではなく、担当する仕事の内容を調整したことで復職につながりました。
一般的な職場調整には、次のような方法があります。
- 最初は短時間勤務とし、状態を見ながら勤務時間を延ばす
- 業務量を減らし、締め切りに余裕を持たせる
- 後輩の指導、管理業務、対外折衝などの負担が大きい役割を一時的に外す
- 他者との共同作業を減らし、一人で完結しやすい仕事から始める
- 困ったときに相談できる上司や担当者を決めておく
こうした調整は、本人の努力だけで負担を引き受けずに済むよう、職場側でもできることを考える取り組みです。
復職したあとに勤務時間を延ばす方法もあります
試し出勤と似ていますが、正式な復職を決めたあとに段階的に勤務時間を延ばす考え方もあります。
櫻澤氏は著書で「慣らし出社」という方法を提案しています。
例えば、復職後の最初の2週間程度は午前中の半日勤務とし、体調が悪化しなければ次の2週間は6時間勤務、その後に8時間の定時勤務へ移るという案です。
これは同氏が提案する方法の一例であり、すべての会社に共通する制度や、一律に適用する日程ではありません。
復職前に職場へ慣れる方法もあれば、正式に復職したあとで徐々に負荷を上げる方法もあります。
どのように進めるかは、本人の回復状態と会社の制度・受け入れ体制を踏まえて検討します。
主治医、産業医、会社はそれぞれ役割が違います
復職を進める際には、誰が何を判断するのかを分けて考えると整理しやすくなります。
主治医は症状や回復の経過を診察し、医学的な意見を出します。
産業医はその医学的な情報と職場の事情を踏まえ、安全に働くための勤務条件や配慮について助言します。
上司や人事は実際の業務配分や勤務時間などを調整し、会社として復職の可否を決定します。
こうした役割を分けながら情報を共有することで、復職してから仕事の負荷が想定以上だったという行き違いを減らせます。
会社側との面談については、会社の方との面談についてのページでも説明しています。
なお、職場と情報を共有することは、病気について何でも会社へ伝えるという意味ではありません。
厚生労働省の手引きでは、メンタルヘルスに関する健康情報は特に慎重な取り扱いが必要とされています。
会社が収集・利用する健康情報は必要最小限にとどめ、収集や第三者への提供には原則として本人の同意を得ることとされています。産業医等が主治医と情報交換する場合も、本人への説明と同意を得たうえで、必要な範囲の情報に限ることが示されています。
復職後は、余力を残して帰る練習が始まります
復職した直後は「休んでいた分を取り返さなければ」と考えるかもしれません。
けれども、最初から元の仕事量をこなし、残業や新しい役割まで引き受けると、負担を増やしすぎることがあります。
復職後の最初の数週間から数か月は、与えられた仕事を安定して続けることを優先し、負荷を少しずつ調整していく時期です。
ここで考えたいのが「余力を残す」ということです。
月曜の疲れは、火曜にも持ち越されます
櫻澤氏は著書で、復職後の体力配分を1週間単位で考えることを勧めています。
月曜日に仕事を乗り切れたとしても、火曜日には月曜日の疲れが残っているかもしれません。その疲れが水曜日、木曜日と蓄積すれば、金曜日まで勤務を続けることが難しくなる場合があります。
一日の仕事を頑張って終えることと、次の日も働けるだけの余力を残して帰ることには違いがあります。
だからこそ、その日に何時間働けたかだけでなく、翌日までにどの程度疲れが回復しているかを確かめます。
疲労が強く残るなら、勤務時間や仕事の量を見直す必要があるかもしれません。
反対に、安定して働ける日が続き、疲れも回復するようになれば、次の段階へ進めるかを検討できます。
復職後の体力配分は、一日だけで判断するより、1週間を通して見たほうが分かりやすい場合があります。
残業は、仕事に戻れたからといって急いで再開しません
櫻澤氏は、復職後の残業を避ける期間について、3か月程度、平均すると6か月という目安を著書で挙げています。
これは同氏の示す目安であり、全員に当てはまる決まりではありません。
残業を再開する際の確認事項として、次のような点も挙げています。
- 定時の仕事を終えても、十分な余力が残っているか
- 休日にも睡眠や食事の生活リズムが崩れていないか
- 趣味などで気分転換できているか
- 主治医が残業を認めているか
- 産業医なども同様に判断しているか
仕事中に調子がよいというだけでなく、仕事以外の時間も含めて生活を続けられているかを見る考え方です。
職場復帰支援プランで短時間勤務や残業制限が決められている場合には、調子がよい日でも、その内容を守ることが大切です。
帰宅後や休日には何もしない時間を確保し、通院も続けます。新しい役割を増やすことより、今できている仕事を安定して続けられるかを確かめます。
体調の記録も、復職後は少し変わります
休職中は睡眠時間や起床時刻、その日の体調などを記録することがあります。
復職後には、それに加えて「どのくらいの仕事をすると疲れるのか」「翌日までに回復しているか」「何を調整すれば続けられるか」という視点が役立ちます。
櫻澤氏は、生活リズムを把握する記録から、仕事を続けるための条件を日報のように振り返る体調管理表へ移る方法を紹介しています。
例えば、仕事量と疲れ方を振り返ることで、勤務時間を延ばす前に何を確認したいかが分かりやすくなります。
職場復帰支援プランは、一度決めたら変更できないものではありません。復職後の経過に合わせて調整していくことも、手引きに含まれる支援の一部です。
調子が崩れたら、どこから立て直せるでしょう
うつ病の症状が再び悪くなるときには、その前に変化が出ていることがあります。
人によって現れ方は違いますが、復職後に気づいておきたいサインには次のようなものがあります。
身体に出る変化
- 寝つきが悪くなる、夜中に目が覚める
- 朝起きられなくなる
- 食欲が落ちる、または食べすぎる
- 頭痛、倦怠感、腹痛などの胃腸の不調が増える
- めまいや動悸などの不調が出る
気分に出る変化
- 些細なことでイライラする
- 涙が出やすくなる
- 不安や落ち着かなさが強くなる
- 以前は好きだったことを楽しめなくなる
仕事や日常生活に出る変化
- 集中できず、仕事のミスが増える
- 物忘れが増える
- 電話やメールへの返事が以前より難しくなる
- これまでできていた日常のことができなくなる
大切なのは、何か一つ症状が出たらすぐに再休職と決めることではありません。
普段の自分と比べて何が変わったのかを確かめ、早めに対応することが役立ちます。
調子のよいうちに自分に出やすいサインを書き出し、主治医や信頼できる人と共有しておく方法もあります。
復職後に不眠が続くようになった場合は、仕事の量が増えていないか、生活リズムが崩れていないかなどを振り返ります。
必要に応じて勤務時間や仕事内容を調整したり、通院で状態を確認したりすることで、再休職せずに働き続けられることもあります。
櫻澤氏は、1週間という単位で体調を振り返り、崩れた部分を立て直していく考え方を紹介しています。
復職後の小さな変化を、その都度確認して調整することが、大きく調子を崩す前の対応につながります。
復職について診察で相談したいとき
復職を考えると不安や不眠、身体の不調がぶり返す。何が負担なのか自分でも分からない。会社にどこまで配慮をお願いできるか迷っている。復職したものの、また調子が悪くなってきた。
こうしたときは、現在の体調と職場での状況を診察で整理していくことができます。
当院では休職の診断書を1か月ごとに作成する方針です。長期間をまとめて発行するのではなく、診察で状態を確認しながら、休職の継続や復職準備について検討しています。
診断書の料金や作成にかかる日数は、診断書料金・作成日数のページをご確認ください。
復職を考えるとき、つい「いつから元どおりに働けるか」が気になります。
けれども、最初から元どおりに働くことが、必ずしもよい復職とは限りません。
仕事の内容を変えることも、勤務時間を短くすることも、復職後に余力を残すことも考えられます。
会社へ戻る日を決めるときには、その日だけ働けるかに加えて、翌日も、その次の日も働き続けられる条件が整っているかを考えてみてください。
参考にした資料・書籍（要約・再構成。原文の転載ではありません）:
- 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き（厚生労働省・労働者健康安全機構）
- 『精神科治療の覚書』／中井久夫／日本評論社
- 『ストレスチェック面接医のための メンタル産業医入門』／櫻澤博文／日本医事新報社
- 『精神科治療学』第37巻第8号、特集「治療抵抗性うつ病への挑戦」所収、太田晴久「発達障害の併存した治療抵抗性うつ病―適応障害との鑑別―」／星和書店／2022年
よくある質問
うつ病の復職は、いつから考え始めればよいですか？
症状が落ち着き、生活リズムが整い、外出や軽い活動を無理なく続けられるようになったころが一つの目安です。仕事に必要な集中力や通勤の負荷、翌日までの疲労回復も確認します。復職の意欲が出てきたら、主治医に相談し、会社への連絡や準備を進めていきます。
主治医が復職可能と判断したのに、産業医面談で復職を見送られました。どうすればよいですか？
主治医の医学的判断と、職場で求められる業務を続けられるかという会社側の判断は、必ずしも一致しません。見送りになった理由を確認し、その内容を主治医にも伝えてください。次の判定時期や、それまでに準備することを会社と確認すると、見通しが立てやすくなります。
試し出勤は必ず行うものですか？給料や傷病手当金はどうなりますか？
試し出勤は法律で一律に義務づけられた制度ではなく、実施するかどうかは会社によって異なります。休職中に行う場合の賃金や労災の扱い、傷病手当金との関係も、実施内容や会社の制度によって確認が必要です。始める前に会社と加入する健康保険に確認してください。
復職後、残業はいつから再開できますか？
何か月たてば全員が残業できるというものではありません。定時勤務を終えても十分な余力があるか、休日に生活リズムが崩れていないか、主治医や産業医がどう判断しているかなどを確認します。復職直後は残業を急がず、安定して働ける状態を続けることが優先されます。
復職後に不眠や体調不良が再び出てきたら、また休職するしかありませんか？
必ずしも再休職になるとは限りません。早めに気づいて勤務時間や業務量を調整し、通院で状態を確認することで、働き続けられる場合もあります。無理に隠したり我慢したりせず、主治医や職場と相談しながら対応を考えてください。
