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「軽いうつ病なら、薬を飲まなくてもいいのでしょうか」

「薬が効かなかったら、種類を増やすのでしょうか」

「調子がよくなったのに、いつまで薬を飲むのでしょうか」

うつ病の治療では、こうした疑問が出てきます。どれも患者さんにとって大切ですが、同じうつ病という診断でも答えが一律に決まるわけではありません。

2025年、日本うつ病学会が「うつ病診療ガイドライン2025」を公表しました。これまでの版を部分的に修正したものではなく、初めて一から全面的に作り直された改訂版です。

このガイドラインは、どのような治療に効果が期待できるのか、その治療にはどのような負担があるのかを整理しています。そして、患者さんと医師が治療を一緒に考えることを重視しています。

興味深いのは、ガイドラインの推奨そのものが、研究結果だけで機械的に決められているわけではないことです。

「強く推奨」は、どうやって決まる?

診療ガイドラインに「強く推奨する」と書かれていると、科学的な研究で最も効果が高かった治療が、そのまま選ばれたように思えるかもしれません。

実際の作成過程はもう少し複雑です。

2025年版では、Minds診療ガイドライン作成マニュアルに沿って、システマティックレビューという方法が使われました。世界中の研究を系統的に集め、結果を評価する方法です。

そこで検討するのは、治療によって期待できる利益と、負担や副作用などの不利益です。研究の質がどの程度確かかという点も評価します。

ただし、研究結果から推奨が自動的に決まるわけではありません。

例えば、ある治療に効果が期待できても、負担が大きければ患者さんによって希望は分かれます。日本でその治療を受けられる環境が整っているか、費用面でどうかという問題もあります。

こうした事情まで検討したうえで、会議の参加者がGRADE grid法に基づいて投票し、推奨の強さを決めています。

今回のガイドライン作成には医師だけでなく、薬剤師、心理職、看護師などの医療スタッフに加え、患者さんやご家族、支援者も関わりました。臨床上の疑問や推奨内容について、それぞれの立場から意見が取り入れられています。

つまり、科学的な研究で何が分かっているかと、患者さんが何を大切にするかの両方が、推奨を決めるうえで考慮されています。

ガイドラインの構成にも、その考え方が反映されています。

軽度、中等度・重度という重症度別の章だけでなく、児童・思春期、妊娠・出産前後の周産期、老年期など、人生の時期に応じた章があります。不眠を伴う場合、最初の治療で十分な効果が得られなかった場合、症状がよくなったあとの維持期についても、それぞれ独立して取り上げられました。

同じ診断名でも、置かれた状況によって検討すべきことが違うという考え方です。

「わかりましたか?」に、つい「はい」と答えてしまう

診察室で医師から薬の説明を受けたあと、「わかりましたか?」と聞かれたとします。

少し難しいところがあったとしても、つい「はい」と答えてしまうことがあるかもしれません。

説明を聞いたことと、その内容を理解して納得したことは、必ずしも同じではありません。

2025年版ガイドラインでは、共同意思決定(SDM:shared decision making)が治療の基本として重視されています。

これは医師が病状や治療の選択肢、予想される経過、それぞれの利点と負担を説明し、患者さんと一緒に治療方針を決めていく考え方です。

その土台には、患者さんの困りごとを丁寧に聞き、支持的・共感的な態度で信頼関係を築くことがあります。

共同意思決定について論じた精神科の文献では、説明を理解できたか確認する方法として、ティーチ・バックが紹介されています。

医師が一方的に説明を続けるのではなく、患者さんに「理解した内容を、ご自身の言葉で教えてください」と尋ねる方法です。理解が十分でなければ、別の言い方で説明し直します。看護師や薬剤師が確認する場合もあります。

また、治療を選ぶための本や動画などの資料を使い、患者さんが自分で調べたり、家族など信頼できる人に相談したりする時間を確保することも提案されています。

緊急に決めなければならない状況を除けば、その場ですぐに答えを出すことだけが共同意思決定ではありません。選択肢を理解して、自分の希望を考える時間も大切にするという考え方です。

治療を始めたあとも、一緒に確かめる

治療方針を決めたら、今度はその効果を確かめる必要があります。

2025年版では、症状や治療への反応を評価尺度で定期的に測り、結果を患者さんと共有しながら治療を調整する方法も基本として示されました。

MBC(measurement based care)と呼ばれる進め方です。

抗うつ薬を始めた場合、まず開始後2〜4週の時点で効果を評価することが望ましいとされています。

診察のたびに何となく薬を続けるのではなく、症状がどう変わったかを確かめ、その結果を次の治療に生かしていく考え方です。

軽いうつ病では、薬が最初の答えとは限らない

ガイドラインを読んでいて、患者さんにとって特に関心が大きいのは、重症度によって薬の位置づけが違うことかもしれません。

軽度のうつ病では、まず基本的な関わりを大切にします。

具体的には、つらさを支持的に聞くこと、生活上の負担を軽くすること、病気や治療について説明することです。食事や睡眠のリズムを整え、適切に休養することも含まれます。

軽度の場合、こうした関わりだけで十分に改善することもあるとされています。

では、抗うつ薬は使わないほうがよいのでしょうか。

2025年版では、軽度のうつ病に対する抗うつ薬は「治療選択肢のひとつ」と位置づけられています。

軽度のうつ病だけを対象として効果を検証した質の高い研究が見つからず、研究によって結果も分かれていることが、その背景にあります。

そのため、薬を使うかどうかは症状が生活に与えている影響、これまでの治療経過、副作用、ご本人の希望などを考えて決めます。

ほかにも、認知行動療法やそれを基盤としたプログラム、指導者のもとで行う運動療法が選択肢として挙げられています。

一方、サプリメントや保健機能食品は積極的には使用しないとされています。

中等度・重度では、薬をむやみに増やさない

中等度から重度のうつ病では、基本的な関わりと十分な説明を行ったうえで、新しいタイプの抗うつ薬を1種類使う治療が推奨されています。

ここで注目したいのは、最初から複数の抗うつ薬を組み合わせることへの考え方です。

治療開始時から抗うつ薬を2種類併用することは提案されていません。また、抗うつ薬とベンゾジアゼピン系の抗不安薬・睡眠薬を併用することについても、行わないことが弱く推奨されています。

「弱い推奨」という言葉が示すように、すべての状況で併用が禁止されているわけではありません。薬を増やす利益と負担を考え、必要性を見きわめるという方向性です。

薬物療法以外では、構造化された精神療法や、条件を満たす場合の電気けいれん療法(ECT)も治療の選択肢に挙げられています。

「薬が効かない」と判断する前に

薬を飲み始めたものの、思うようによくならないこともあります。

そのときは薬の種類や量だけでなく、現在の治療が予定どおり続けられているかを確かめることも大切です。

「処方された薬を飲む」ということは、言葉でいうほど簡単ではありません。

2025年版ガイドラインの後続治療に関する章では、抗うつ薬の服用継続率について、次の数字が紹介されています。

  • 6か月時点で44〜65%
  • 12か月時点で51%
  • 24か月時点で25%

これらは複数の研究から報告された数字ですが、薬を長期間続けることが難しい場合のあることが分かります。

ガイドラインでは、処方された日数と用量に対して、おおむね85%以上服用できている状態を良好な服薬アドヒアランスと判断しています。

ただし、予定どおり服用できない背景を、患者さんの努力不足だけで考えることは適切ではありません。

薬の効果や副作用について十分な説明があったか、通院の頻度や診察時間は薬を調整するのに十分だったかという、治療する側の問題も含めて確認する必要があります。

さらに、薬を飲めていないことを医師に伝えにくい場合もあるとされています。

医師が毎回服用していると思って診察していれば、実際には十分に飲めていない薬について、「効果がなかった」と判断してしまう可能性があります。

薬を飲めなかった理由も、治療方針を考えるための大切な情報です。

よくなったのに、なぜ薬を続けるのか

症状が落ち着いてくると、今度は別の疑問が生まれます。

「もう元気になったのに、まだ薬が必要なのでしょうか」

この疑問に関わる数字も、2025年版ガイドラインでは示されています。

抗うつ薬によって寛解、つまり症状がほとんど消えた状態に至った人について、次のような再発率が報告されています。

寛解後の治療 再発率
抗うつ薬を継続した場合 約20%
抗うつ薬を中止した場合 約40%

抗うつ薬を継続した場合、再発の割合はおよそ半分になっています。

この結果をふまえ、寛解後も少なくとも6か月間は抗うつ薬を続けることが強く推奨されています。

ここで大切なのは、6か月という期間の数え始めです。

薬を飲み始めてから6か月ではなく、症状がほとんど消えた状態になってから少なくとも6か月という目安です。

その後は再発のリスク、副作用、ご本人の希望などを考えて、継続するか中止するかを医師と相談します。

薬をやめて調子が悪くなっても、再発とは限らない

もうひとつ、薬をやめるときに知っておきたいことがあります。

抗うつ薬を減らしたり中止したりしたあと、離脱症状が生じる場合があります。

離脱症状には、うつ病の症状と見分けがつきにくいものがあります。そのため、薬をやめたあとに調子が悪くなると、患者さんも医師も「うつ病が再発した」と考えることがあります。

しかし、実際には離脱症状だった可能性もあります。

薬をやめたあとの不調がすべて再発というわけではなく、その区別が難しい場合があるのです。

精神疾患の薬物療法についての専門書でも、離脱症状を防ぐためには、薬をゆっくり減らしていくことが重要だと説明されています。

離脱症状が疑われる場合には、元の用量に戻して状態を安定させたあと、以前よりゆっくり減らすという対応が紹介されています。

実際にどう調整するかは薬や症状によって医師が判断するため、自己判断で急に中止したり、量を変えたりしないことが大切です。

症状の点数がよくなることと、生活を取り戻すこと

ここまで、ガイドラインにある治療の選択肢や、薬の効果を判断する目安を見てきました。

ただ、患者さんが望む回復は、症状の点数が下がることだけでしょうか。

例えば、眠れるようになって気分の落ち込みが軽くなっても、以前のように仕事ができることや、自分が健康だと感じられることを、まだ回復の目標としている人もいるはずです。

2025年版ガイドラインの難治性抑うつに関する章では、こうした治療の目標についても取り上げられています。

従来から重視されてきた、症状が改善するという意味での回復は「臨床的リカバリー」と呼ばれます。

一方、本人が大切にする価値観や人生の目標に沿った回復を「パーソナル・リカバリー」と呼びます。

ガイドラインでは、多くの患者さんが症状の消失だけでなく、以前の自分に戻ること、精神的な充足感、自分が健康だと感じられることなどを回復の目安として重視しているという研究も紹介されています。

初期治療を受けても大きな苦痛や生活上の支障、負担が続く状態を、より幅広くとらえる「難治性抑うつ(DTD)」という考え方も取り上げられています。

ここでいう負担には症状だけでなく、社会生活への影響、生活の質の低下、副作用による苦痛なども含まれます。

症状を定期的に測って治療を調整することは重要です。同時に、患者さん自身が何を回復の目標と考えているかも、治療を選ぶ際の大切な情報になります。

次の診察で、何を話しますか

ガイドラインは標準的な治療の考え方を示すもので、医師の判断を一律に縛るものではありません。実際の治療は一人ひとりの症状や状況に応じて決めていきます。

すでに治療を受けている方なら、薬の効果や副作用に加えて、自分がどんな生活を取り戻したいのかを診察で話してみるのもよいと思います。

これから受診を考える方については、気分の落ち込みや興味の低下、不眠、食欲の低下などが2週間以上続き、仕事や家事、学業に支障が出ていることが、精神科・心療内科への相談を考える目安になります。

治療の選択肢について説明を聞き、自分の希望を伝え、その後の経過を一緒に確かめる。

2025年版ガイドラインが重視している共同意思決定は、こうした診察の積み重ねに関わる考え方です。

参考にした資料

  • 日本うつ病学会「うつ病診療ガイドライン2025」(2025年)
  • 渡邉衡一郎・青木裕見「共同意思決定(Shared Decision Making:SDM)における対話」『精神科治療学』第37巻第10号、星和書店、2022年
  • 功刀浩編著『研修医・コメディカルのための 精神疾患の薬物療法講義』第2講「抗うつ薬」、金剛出版

本記事は上記資料の内容を、患者さん向けに要約・再構成したものです。原文の転載ではありません。

執筆・監修:精神保健指定医 野口晋宏

よくある質問

ガイドラインで強く推奨されている治療は、必ず受けなければいけませんか?

強い推奨は多くの患者さんにとって望ましいと判断された治療を示しますが、全員に同じ治療を義務づけるものではありません。副作用やこれまでの治療経過、ご本人の希望なども考慮して方針を決めます。主治医に、ほかの選択肢や推奨の理由を尋ねることも共同意思決定の一部です。

軽いうつ病なら、抗うつ薬を飲まなくてもよいのでしょうか?

軽度のうつ病では休養や生活上の負担の軽減、支持的な関わりなどをまず大切にし、抗うつ薬は選択肢のひとつとされています。ただし、軽度なら薬が不要と決まっているわけではありません。症状による生活への影響や過去の治療経過、副作用への考え方などをふまえて相談します。

抗うつ薬を始めて何週間くらいで効果を判断しますか?

2025年版ガイドラインでは、まず開始後2〜4週の時点で効果を評価することが望ましいとされています。症状の変化を定期的に確認し、必要に応じて治療方針を調整します。薬を予定どおり服用できているか、副作用などで困っていないかも確認の対象です。

うつ病がよくなって6か月たてば、薬をやめられますか?

目安となる6か月は、抗うつ薬で寛解してから少なくとも継続することが強く推奨されている期間です。6か月たてば必ず中止できるという意味ではありません。再発のリスク、副作用、ご本人の希望などをふまえて判断し、中止する場合も減らし方を主治医と相談します。

薬をやめてから調子が悪くなったら、うつ病の再発ですか?

再発の可能性はありますが、薬を減らしたり中止したりしたことで生じる離脱症状の場合もあります。両者は症状が似ていて、見分けが難しいことがあります。自己判断で再開や増減をせず、いつから何が起きたかを主治医に伝えてください。

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執筆・監修

精神保健指定医 野口晋宏

春日メンタルクリニック院長。精神科・心療内科の診療経験をもとに、受診前の不安や制度の疑問を整理しやすい情報提供を心がけています。

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