産後の健診で「こころの状態を確認しましょう」と言われると、赤ちゃんの世話まで採点されるようで、身構えてしまうかもしれません。けれども産後うつ病の診療で大切なのは、点数をつけることより、その後の暮らしをどう支えるかです。国内の手引きに沿って、健診から治療へ進む道筋と、薬や授乳をどう考えるかをたどります。
産後うつ病は「見つけて終わり」ではありません
出産後に気持ちが沈んだり涙が出たりすると、「もう少し様子を見よう」と思うことがあります。産後の一時的な気分の変化と産後うつ病では対応が違いますが、本人が最初から見分けるのは難しいものです。違いを詳しく知りたい方は、「産後の涙はいつまで続く？ マタニティブルーズと産後うつ病の違い」もご覧ください。
日本産婦人科医会の2021年版『妊産婦メンタルヘルスケアマニュアル』は、気持ちの不調を本人だけの問題として扱っていません。産婦人科や精神科の医師、助産師、保健師、小児科の医師、心理職、自治体の担当者などが役割を分け合って支える考え方を示しています。
落ち込みや不安と一緒に、育児を手伝ってくれる人がいない、家庭内に心配ごとがある、必要な支援をどこに頼めばよいかわからない、といった困りごとが重なっている場合があるからです。診察室で気持ちを尋ねることはできても、医療だけで生活の負担をすべて軽くすることはできません。
このマニュアルは、こころの不調がある妊産婦全員を精神科につなぐのは現実的ではないとしています。軽い不調なら、保健師や助産師が話を聴き、育児の環境を整えることで良くなる場合もあるからです。必要なのは全員に同じ対応をすることではなく、その人の状態と生活の困りごとに合わせて支援を組み立てることです。
一方で、生活に大きな支障が出ているときは、環境を整えるだけで済ませず、精神科での評価と治療へ早くつなぐ必要があります。軽い不調を地域で支えることと、重い不調を専門的に治療することは、同じ支援の道筋の上にあります。
産科で気づいた不調を地域の保健師が引き継ぎ、必要になれば精神科で治療しながら、その途中で育児や家庭の負担にも目を向けていく。これが国内の手引きが示す基本の方向です。どこで相談を始めても、そこで話が途切れない仕組みが大切なのです。
健診の質問票は、母親の成績表でしょうか
産後健診などで渡されるEPDS（エジンバラ産後うつ病質問票）は、気持ちのつらさに気づくための道具です。点数が高かったから母親として失格だとか、低かったから困っていないとか、そういうことを決めるものではありません。そもそもEPDSだけで産後うつ病の診断はできません。
日本産婦人科医会のマニュアルでは、EPDSのほかに、育児環境の困りごとを確かめる「育児支援チェックリスト」や、赤ちゃんへの気持ちを尋ねる質問票も紹介しています。妊娠初期、中期、出産時、産後2週間、1か月といった接点を使って状況をつかみ、必要な支援につなぐやり方です。実際にいつ、どの組み合わせで使うかは、地域や医療機関の体制によって異なります。
なぜうつの質問票だけでは足りないのでしょうか。同じ「つらい」という答えでも、休む時間がほとんどない人、家族に気持ちを伝えられない人、以前から治療を受けている人では、必要な手助けが違うからです。質問票は、その違いを尋ねるきっかけになります。
それでも、質問票に正直に答えるのは勇気がいるかもしれません。「不安だと書いたら、育児ができないと思われるのでは」「相談したら、赤ちゃんとの生活について何か言われるのでは」と考える人もいるでしょう。
2020年の『精神科治療学』の周産期メンタルヘルス特集では、支援者が危険性ばかりに目を向けたり、母親を監視するように接したりすると、かえって援助を受け入れにくくなると指摘されています。質問票を使う側にも、安心して話せる関係をつくる姿勢が求められているのです。
厚生労働省の2017年の通知も、EPDSの数字だけで判断せず、これまでの病歴や服薬歴、実際に話したときの様子と合わせて評価するよう求めています。点数の見方を詳しく知りたい方は、「産後健診の質問票（EPDS）で高得点と言われたら？」をご覧ください。
結果を伝えたあと、支援はどう動くのでしょうか
健診で気になる結果が出ても、その紙を渡されるだけでは、次にどうすればよいかわかりません。国の通知では、結果を本人に直接説明し、必要に応じてセルフケアの助言、自治体の相談窓口の紹介、健診を行った機関での経過観察、精神科の情報提供などにつなげることになっています。
健診の結果は市町村にも報告されますが、そのことは受診前に本人へ説明される仕組みです。母子健康手帳に結果を書くときにも、本人の了解が必要とされています。
市町村は、支援が必要と判断した人に電話や訪問で暮らしの様子を確かめ、医療機関や福祉の担当者と協力していきます。健診と地域の支援が別々のままにならないようにするためです。
とはいえ、いきなり連絡が来れば「何か悪いことをしたのだろうか」と不安になる人もいるでしょう。2020年の『精神科治療学』の周産期メンタルヘルス特集では、質問票で見つけても、その後の支援が伴わなければかえって本人の負担になりうると指摘されています。
相談の場では、最初から困りごとを整理して話す必要はありません。「夜の育児がつらい」「家族に頼みにくい」「何を手伝ってもらえばいいのかわからない」といった今の暮らしについての言葉も、支援を考える手がかりになります。
「大丈夫です」と答えた人の中にも、言葉にしづらい困りごとがあるかもしれません。そこで必要なのは答えを言い直させることではなく、安心して話せる関係をつくり、本人が求める手助けを具体的に考えることです。
相談先の名前は時代とともに変わり、旧「子育て世代包括支援センター」の機能は、今の「こども家庭センター」に引き継がれています。窓口の名前や使える支援は自治体によって違いますが、点数の先に相談と支援が用意されていることは、ぜひ知っておいてほしいと思います。
産後うつ病を見つける取り組みは、母親の問題点を探すためではなく、つらさを見逃さず、必要な人に必要な手助けを届けるためのものです。では、相談から産後うつ病の診断につながったとき、治療はどう選ぶのでしょうか。
治療の選び方は、点数だけでは決まりません
「産後うつ病と言われたら、必ず薬を飲むのでしょうか」と考える方もいると思います。実際には、日常生活をどれくらい続けられているか、育児を支える人がいるか、本人や赤ちゃんの安全が保たれているかによって、必要な支援や治療が変わります。
日本産婦人科医会のマニュアルは、日常生活を続けられる程度なら軽症、そこから支障がさらに大きくなれば中等症、差し迫った死にたい気持ちや体の状態の悪化などで入院が要る場合を重症と、おおまかに分けています。この区分はEPDSの点数で機械的に決まるものではなく、症状と暮らしの両方を確かめて考えるものです。
軽症では、保健師や助産師が話を聴き、家事や育児の負担を調整することで良くなる場合もあります。中等症以上では、精神科での専門的な治療が重要です。重症で本人や赤ちゃんの安全を保ちにくいときは、入院が必要になることもあります。入院は頑張りが足りなかった証拠ではなく、今の生活環境だけでは支えきれない状態に対応するための治療です。
大切なのは、支援か治療かを最初に一つだけ選ぶのではなく、必要なものを組み合わせることです。 地域の支援を受けながら心理療法に取り組む、薬で症状の改善を図りつつ育児の負担を調整するなど、その人の状態に合わせて考えていきます。
心理療法は、育児中でも受けられる形を探します
産後うつ病に使われる心理療法の一つに、認知行動療法（CBT）があります。自分や周り、これから先のことを否定的に捉えやすくなっているとき、その考え方を見直し、具体的な行動や問題の解決につなげていく方法です。無理に前向きになることを求めるのではなく、現実に合った柔らかな考え方や行動を少しずつ探していきます。
産後のうつ状態を対象にした研究には、個人で受けるCBTで改善が示されたものがあります。一方で、集団で行うCBTの研究を集めたレビューでは、通常のケアとの差が確認できなかったという結果も報告されています。心理療法という名前がつけば、どの形でも同じ効果が得られるわけではありません。
CBTには、専門家と継続して面接する方法のほか、短い面接を重ねる方法や、本やオンラインの教材を使う比較的手軽な方法もあります。
ただ、産後は通院の時間を作ること自体が難しいものです。赤ちゃんの世話を代わってくれる人がいなければ、予約を取るところから壁になります。里帰りで暮らす場所が変わると、それまで使っていた支援が途切れることもあります。
そこで、電話やインターネットを使った支援や、保健師などがふだんの訪問の中で行う心理的な働きかけも研究されてきました。専門的な心理療法を受けるのが難しくても、すでにつながっている母子保健の支援を生かせる可能性があります。
2020年の『精神科治療学』では、ふだんの母子保健ケアの中で行われ、赤ちゃんや家族、暮らしの問題にも目を向けた心理的支援について、有効性を示した研究が紹介されています。心理療法を受けに行くための育児の手助けまで含めて考えることが、治療を続ける支えになります。
薬は「最後の手段」なのでしょうか
薬を使うかどうかは、症状の重さだけでなく、これまでの治療で何が役に立ったか、本人がどうしたいか、心理療法を受けられるかによって考えます。
英国のNICEの診療指針は、妊娠中や産後の中等症・重症のうつ病に対して、専門的な心理療法、一定の条件のもとでの薬物療法、どちらか一方で十分に良くならなかった場合の併用を選択肢として示しています。
薬物療法を選ぶ場面としては、本人が薬を希望している場合、心理療法を望まない場合、心理療法で良くならなかった場合などが挙げられています。薬による治療のリスクと、病気そのもののリスクの両方を理解したうえで選ぶという考え方です。英国の推奨ではありますが、治療を一つの方法に決めつけず、本人の希望や治療への反応を踏まえる点は参考になります。
「薬を使いたい」も「できれば心理療法から試したい」も、治療を考えるうえで大切な希望です。
すでに薬を飲んでいる方は、授乳が心配でも自分の判断でやめたり減らしたりせず、治療を担当する医師とこれからの方針を考えてください。薬をやめたあとの不調には、病気の再発だけでなく離脱症状が関わっている場合もあり、経過を確かめる必要があります。
授乳を続けながら治療を受けられますか
「薬が必要なら母乳をやめなければ」「母乳を続けたいなら薬は我慢しなければ」と考え始めると、どちらを選んでも後ろめたさが残ってしまいます。でも、授乳の方法と治療は一緒に相談できるものです。
授乳中の薬を考えるときは、母乳に移る薬の量だけを見ているわけではありません。薬が体に長く残るかどうか、赤ちゃんの体がどのくらい処理できるかも考えます。早産で生まれた赤ちゃんや、腎臓・肝臓などに問題のある赤ちゃんでは、とくに慎重な検討が必要です。
専門書には「相対的乳児投与量（RID）」という指標が出てきます。母親と赤ちゃんの体重を考えに入れて、赤ちゃんが母乳から受け取ると見込まれる薬の量を比べたものです。10％未満が一つの目安とされていますが、これは安全を保証する数字ではありません。推定値には幅があり、赤ちゃんが薬を処理する力も一つの数字では表せないからです。
さらに、授乳中の向精神薬についてわかっていることは、小規模な研究や症例報告が中心で、長い目で見た安全性まで十分に確かめられているわけではありません。だからこそ、薬の種類、これまでの治療歴、赤ちゃんの状態を合わせて考えます。授乳を続ける場合は、飲み具合や眠り方、機嫌、体重の増え方なども見ていきます。
もう一つ見落としたくないのが、お母さん自身の休息です。夜の授乳が重なって疲れがたまり、病状に響くこともあります。母乳だけにこだわらず人工乳を組み合わせる方法や、授乳の負担を調整する方法も相談できます。一度決めた授乳の方法をずっと続ける必要もなく、母子の様子を見ながら、少し先にまた確かめ直すという考え方もあります。
授乳を大切にしたい気持ちも、まずは眠れる時間を確保したい気持ちも、治療の相談に持ち込んでよいのです。
薬ごとの詳しい考え方は、「妊娠中・授乳中の薬の相談」で扱っています。主治医と産科で情報を共有しながら、授乳と治療のどちらかを諦める前提に立たず、母親と赤ちゃんの両方にとって無理の少ない方法を探していきます。
産後ケアには、休むことも相談することも含まれます
産後うつ病の治療を考えるとき、診察や薬と同じくらい、毎日の暮らしをどう支えるかが大切になります。
「休んでください」と言われても、赤ちゃんの世話を代わってくれる人がいなければ、休む時間を作ること自体が難しいでしょう。そんなときに使い道を考えたい制度の一つが、市区町村の「産後ケア事業」です。
産後ケアは、出産後の母親と赤ちゃんの心と体の状態に合わせて、休養や育児の手助けを提供する仕組みです。日本産婦人科医会の2021年版マニュアルでは、主に次の3つの利用の形が紹介されています。
- 宿泊型（ショートステイ）：施設に泊まりながら、心身のケアや育児の手助けを受けます。
- 通所型（デイサービス）：施設に通い、日中に必要なケアや相談を受けます。
- 訪問型（アウトリーチ）：助産師などが自宅を訪れ、母親と赤ちゃんの状態に合わせた援助をします。
産後ケアで扱うのは、授乳や赤ちゃんのお世話だけではありません。母親の体の回復、疲れや不安への対応、育児の相談、家族との役割分担なども支援の対象です。
2020年の『精神科治療学』では、産後ケアの場で助産師などの看護職が、体のケアと心理面の支えを組み合わせて提供していることが紹介されています。
ただし、産後ケアは精神科の治療そのものの代わりになる制度ではないので、産後ケアで暮らしの負担を軽くしながら、必要に応じて心理療法や薬物療法を続けるという組み合わせも考えられます。
「治療のために休む時間がほしい」という困りごとも、支援を考える出発点になります。
相談先がわからないときは、地域の窓口から
「産後ケアを使いたいけれど、どこに申し込めばいいのでしょうか」
そんなときは、住んでいる市区町村の母子保健の担当窓口や「こども家庭センター」が相談の入口になります。
こども家庭センターは、これまでの子育て世代包括支援センターなどの機能を引き継ぎ、妊娠中から子育て期までの相談を受ける仕組みです。母子保健と児童福祉の担当者が協力して、それぞれの家庭に必要な支援を考えます。
産後ケアの利用条件、使える日数、費用、申し込み方法は自治体によって違います。以前に調べた情報がそのまま使えるとは限らないので、今の制度を自治体の窓口で確かめることが大切です。
また里帰り出産では、住民票のある自治体と実際に育児をしている地域が違うことがあります。2020年の専門誌でも、暮らす場所が移ることで支援が途切れる問題が指摘されています。
そうした場合も、まずは今いる場所と使いたい支援を伝えてみてください。制度の名前を正確に覚えていなくても、「育児を手伝ってほしい」「休める場所を探している」「気持ちがつらい」といった相談から始められます。
同じ経験をした人と話したいときは、「産後うつのピアサポート」も参考になります。医療による治療とは別に、人とのつながりが支えになることもあります。
家族は、どう声をかければよいのでしょうか
家族としては、元気を取り戻してほしい一心で「頑張って」「赤ちゃんのためにしっかりしよう」と言いたくなるかもしれません。
けれども日本産婦人科医会のマニュアルは、こうした励ましが、頑張りたくても頑張れない人をかえって追い詰めることがあると説明しています。
「どうしてできないの」と理由を問いただすより、「何がいちばんつらい？」「どの時間帯が大変？」と尋ねるほうが、必要な手助けを考えやすくなります。
そして気持ちを聴くだけでなく、育児を実際に分け合うことも大切です。夜の授乳や赤ちゃんの世話、家事の負担をどう分けるかは、母親の休息にもつながります。
支援がうまく進んだあとも、母親だけが以前と同じ負担を背負う形に戻す必要はありません。2020年の専門誌では、症状が落ち着いたあとも、育児をする人同士で役割や育児の考え方をすり合わせていく大切さが指摘されています。
家族が目指すのは、母親を早く元気にしようと励まし続けることより、元気が戻るまでの暮らしを一緒に支え、その後も育児を分け合える関係をつくることでしょう。
父親やパートナーも、支えられる側になります
産後のこころの不調は、出産した母親だけに起こるものではありません。
国内の研究では、父親にも産後の抑うつ症状が見られ、EPDSで高得点になる人がいると報告されています。ただし、質問票で高得点だった人がみなうつ病と診断されるわけではありません。
母親の不調を支えようとする父親やパートナー自身が、つらさを抱えることもあります。支える側にいるからといって、自分の不調を後回しにする必要はありません。
父親の産後の不調や赤ちゃんへの気持ちについては、「パパも産後うつになる 父親のメンタル不調と赤ちゃんへの愛着の悩み」で詳しく説明しています。
家族の誰か一人が頑張り続けるのではなく、家族みんなが必要な支援を受けられることも、産後の暮らしを支える大切な視点です。
急いで医療につながってほしいとき
産後のこころの不調には、地域の支援を受けながら経過を見られる状態もあれば、すぐに精神科での評価が必要な状態もあります。
日本産婦人科医会のマニュアルでは、とくに次のような状態で速やかな対応が必要とされています。
- 死にたい気持ちが強く、自分では衝動を抑えられないとき
- 自分や赤ちゃん、周りの人を実際に傷つけてしまう危険があるとき
- 幻覚や妄想など、現実との区別が難しくなる症状が急に現れたとき
- 落ち着きなく動き回る、衝動を抑えられないなど、心の状態が急に変わったとき
眠れない状態に強い興奮や急な行動の変化が重なる場合も、ただの育児疲れと決めつけず、早めに医療機関で状態を確かめることが大切です。
産後には、まれに産褥精神病という急性の病気が起こり、入院での治療が必要になることがあります。
一方で、「赤ちゃんを傷つけてしまうのではないか」という考えが浮かんで怖くなることと、実際に傷つけそうで安全を保てないことは、同じものと決めつけずに確かめる必要があります。話しにくい内容でも、打ち明けたことを責められるべきではありません。
差し迫った危険があるときは、119番で救急の助けを求めてください。すでに治療を受けている方は、主治医にも状態を伝えてください。
今すぐの危険ではなくても一人で抱えきれないときは、「こころの健康相談統一ダイヤル」（0570-064-556）に電話すると、住んでいる都道府県・政令指定都市の相談窓口につながります。受付の曜日や時間は地域によって違います。
死にたい気持ちがある本人には「死にたい気持ちがあるとき、今できること」、打ち明けられた家族には「『死にたい』と言われたら」で、それぞれの向き合い方を詳しく説明しています。
産後うつ病の治療は、診断がついた日だけで決まるものではありません。暮らしの負担、症状の変化、授乳への希望を確かめながら、支援と治療の組み合わせを調整していくものです。
母乳を続けたいという希望も、休みたいという気持ちも、治療の中で大切にしてよいのです。
よくある質問
Q. 産後ケアを利用すれば、産後うつ病の治療は必要ありませんか？
産後ケアは、母親の休養や育児の負担を支える制度です。軽い不調では暮らしの環境を整えることで良くなる場合もありますが、中等症以上では精神科での専門的な治療が重要になります。産後ケアと心理療法、薬物療法を組み合わせることもできます。
Q. EPDSの点数が低くても、精神科に相談してよいですか？
EPDSの点数だけで、産後うつ病かどうかや重さを決めることはできません。日常生活への影響、これまでの病歴、診察でわかる状態なども合わせて判断します。点数が低くても、暮らしの中で困っていることがあれば相談して構いません。
Q. 授乳を続けたい場合、薬を使わずに治療するしかありませんか？
授乳中に使う薬は、母乳に移る量だけでなく、赤ちゃんの状態や薬の性質も踏まえて検討します。授乳を続けながらの薬物療法が選択肢になる場合もあり、人工乳との併用や母親の休息も含めて考えられます。飲んでいる薬を自分の判断でやめず、治療を担当する医師と産科で相談しながら決めていきます。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 日本産婦人科医会 編『妊産婦メンタルヘルスケアマニュアル ～産後ケアへの切れ目のない支援に向けて～ 改訂版』日本産婦人科医会、2021年。
- 厚生労働省雇用均等・児童家庭局母子保健課長「産婦健康診査事業の実施に当たっての留意事項について」厚生労働省、2017年。
- 渡邉博幸・南房香、鈴木俊治、玉木敦子、石井邦子、西郡秀和ほか『精神科治療学』第35巻第10号、特集「周産期メンタルヘルスにおける心理社会的支援」、星和書店、2020年。
- NICE, Antenatal and postnatal mental health: clinical management and service guidance (CG192), National Institute for Health and Care Excellence, 2014年。
- 伊藤真也・村島温子・鈴木利人 編『向精神薬と妊娠・授乳 改訂2版』南山堂、2017年。
- David M. Taylor, Thomas R. E. Barnes, Allan H. Young, The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th edition, Wiley-Blackwell, 2021年。
- Mark Horowitz, David M. Taylor, The Maudsley Deprescribing Guidelines, Wiley-Blackwell, 2024年。
- こども家庭庁「こども家庭センター」こども家庭庁公式ウェブサイト、2026年閲覧。