休職の診断書を会社に出した翌朝、スマートフォンに「この件だけ確認をお願いします」と通知が届きます。返事をしないと迷惑をかけそうですが、画面を開くだけでも気持ちは仕事に引き戻されます。休職中の連絡は、すべて断つか、頼まれたことに応じるかの二択ではありません。療養を守りながら会社との必要な連絡を続けるには、まず何と何を分けて考えればよいのでしょうか。
休養は「何もしないこと」なのでしょうか
ひと口に「休む」といっても、いくつかの意味があります。日常の言葉の使い分けでいえば、休憩は作業をいったん止めること、休息は疲れをやわらげること、休養は回復のために生活や負担を整えること、静養は刺激を減らして穏やかに過ごすこと、と考えると分かりやすいでしょう。厳密に四つに分ける必要はありませんが、会社を離れて治療に取り組む「休養」は、昼休みの「休憩」を長くしただけのものではありません。
休職すると、今度は「何もしていない自分」が気になり始める人がいます。せめて資格の勉強をしよう、家事を完璧にこなそう、同僚が困らないように仕事の質問には答えよう。そんなふうに予定を埋めたくなるかもしれません。
精神科医の中井久夫は、休むこと自体に治療としての重みがあると説き、少しよくなったからといって回復を急がせない姿勢を大切にしました。芽が出たばかりの植物を引っ張っても早く育つわけではない、という感覚です。少し動けるようになった日を、そのまま仕事に使い切る必要はありません。
もちろん、休養はずっと横になっていることでもありません。まず負担を減らす時期があり、状態に応じて生活リズムを整えたり、少しずつ活動を取り戻したりする時期があります。何をどこまでするかは、回復の段階によって変わります。休職中の生活の組み立て方は、別記事休職中の過ごし方で詳しく扱っています。
会社からの通知ひとつで、休養が遠のくことがあります
朝、久しぶりに食欲があり、洗濯もできたとします。「少しよくなってきたかもしれない」と感じたところへ、上司からメールが届きます。件名は「急ぎではないのですが」。まだ本文を読んでいないのに、会議で責められた場面や、片づけられないまま残してきた案件が頭に浮かびます。読み終えるころには胸がどきどきして、何も手につかなくなっているかもしれません。
休み始めの人では、眠れるようになったり食欲が戻ったりしても、仕事を思い出すと動悸や息苦しさ、めまいなどが出ることがあります。見た目には元気な時間が増えていても、仕事からの刺激を受け止められるところまで回復したとは限りません。
さらに厄介なのは、連絡の負担と休養不足が互いに影響し合うことです。通知を見て仕事が気になると、その晩は眠りにくくなります。疲れが残れば、翌日に使える余力は小さくなります。すると、前なら簡単に答えられた質問が重く感じられ、次の通知を待つだけで身構えるようになります。休めないから元気が戻らず、元気が戻らないから仕事の連絡がますますつらくなる、という循環です。
ですから、休職中の通知を減らすことは「仕事のことを考えたくない」という好みの問題にとどまらず、回復のための時間に仕事の負担が繰り返し入り込まないようにする調整です。
とはいえ、会社と一切つながらなければ安心できるとも限りません。書類の期限や復職の見通しが分からないことも、気がかりの種になりえます。大事なのは、会社から来る連絡をひとまとめにして考えないことです。
会社からの連絡を、二つに分けて考えます
同じ「会社からのメール」でも、休職を支えるための連絡と、仕事を動かすための連絡とでは目的が違います。ここを分けると、どこまで応じるかを考えやすくなります。
一つ目は、休職や復職のために必要な連絡です。たとえば、休職の診断書の提出や更新、傷病手当金の申請書類、会社の休職制度についての確認、今後の連絡予定などです。療養の状況を必要な範囲で確かめたり、回復後に復職の相談をしたりすることも含まれます。厚生労働省の職場復帰支援の手引きでも、休業に入るときの手続きの説明や復職に向けた必要な連絡は、本人が安心して療養するための支援と位置づけられています。
二つ目は、休職中に業務対応を求める連絡です。「あの取引先への返事を考えてほしい」「資料を一か所だけ直してほしい」「会議にオンラインで出てほしい」「後任が判断できないので毎回確認させてほしい」といった依頼がこれに当たります。内容を知らせるだけの連絡に見えても、考えて判断し、成果を返すのであれば、仕事の一部になりえます。
たとえば「担当者の連絡先を教えてください」という一度きりの確認と、「顧客対応の方針を決めてください」という依頼とでは、同じ短いメールでも求められていることが違います。書類提出の案内に「ついでに案件も見て」と書き添えられていたら、必要な事務連絡と作業依頼を切り分けて返事をする方法があります。会社と連絡を保つことは、仕事を再び受け持つことと同じではありません。
ただし、業務の依頼を法律上どこまで断れるかが、どの勤務先でも一律に決まっているわけではありません。休職の取り扱いや連絡の手続きは、就業規則や会社との取り決めを確かめる必要があります。困ったときは、まず依頼の目的を尋ね、業務対応を求められているのであれば、人事担当者などと扱いを整理するとよいでしょう。
連絡でもう一つ分けておきたいのが、「必要な情報」と「詳しく話さなくてよい情報」です。休職や復職の手続きに必要な健康情報については、何のために誰が使うのかをはっきりさせ、共有する範囲を絞るという考え方が厚生労働省の手引きに示されています。上司や同僚の全員に病名や症状の細かいところまで説明することまで、ひとくくりに考える必要はありません。
必要な手続きは進めつつ、業務の問い合わせは別の担当者へ回す。その境目を毎回判断するのは疲れるものです。そこで次に考えたいのが、休み始めに連絡の相手・方法・頻度を決めておくことです。
休み始めに、連絡のルールを決めておきます
「連絡が来たらそのとき考えよう」と決めても、届くたびに返信するかどうか迷っていては、気持ちが仕事に戻ってしまいます。休む前か休み始めのうちに、誰から・どんな方法で・どのくらいの頻度で連絡を受けるかを話し合っておきます。
窓口は上司、人事担当者、産業保健スタッフなどの中から、できれば一人にまとめます。上司とのやり取りがつらければ、人事担当者など別の人を窓口にできないか相談します。何人にも同じ説明をする負担を減らせます。
方法も選びます。電話はその場で答えを求められやすく、メールなら都合のよいときに読めます。文章を書くのが負担なら、時間を決めた電話のほうが合っているかもしれません。自分が対応しやすい方法を伝え、健康情報を誰と共有するかもあわせて確認します。
頻度は「毎週必ず」などと決めつけなくてかまいません。たとえば、診断書の更新や傷病手当金の申請の時期に、事務連絡と状況の確認をまとめる方法があります。産業精神保健の書籍には月に一度の確認という提案もありますが、一律の義務ではありません。厚生労働省の手引きも、書類提出の機会に連絡を合わせて本人の負担を減らす工夫を挙げています。
英国のNICE指針も、支援のための連絡について担当者・方法・頻度を本人と相談して決めるよう勧めていますが、これは日本で法的に定められた回数の基準ではありません。
休職開始時の伝え方の例
休職中の手続きについてご対応いただき、ありがとうございます。療養に専念するため、今後の連絡窓口を人事ご担当者にまとめ、急ぎでないご連絡は原則メールでいただけますでしょうか。診断書や傷病手当金の書類提出時期に合わせて、必要な確認をさせていただけると助かります。
決めた方法は、体調に合わせて見直してかまいません。大切なのは、次の連絡がいつ、誰から来るのかを見通せることです。
「5分だけ仕事をお願い」と言われたら
「後任が困っているので、5分だけ確認してもらえませんか」。こう頼まれると、それくらいならできそうだと思うかもしれません。引き継ぎが不十分だったという後ろめたさから、引き受けたくなることもあるでしょう。
けれども、時間が短いからといって仕事でなくなるわけではありません。顧客への回答を考える、資料を直す、案件の判断を下すといった依頼は、たとえ数分でも業務への参加になりえます。「もう一つだけ」が続けば、休職中の自分の役割があいまいになっていきます。
その場で引き受ける前に、何を求められているのかを確かめてください。書類をどこに出すかといった事務連絡なのか、仕事の成果や判断を求める依頼なのか。後者であれば、会社の休職規定との関係や、別の担当者に振り分ける方法を人事担当者に確認できます。業務を再開する必要がある場合も、会社との取り決めや、主治医・産業医との調整を経て扱う話です。
作業を頼まれたときの返答例
ご連絡ありがとうございます。現在は療養中のため、資料の修正や案件の判断などの業務対応は難しい状況です。恐れ入りますが、別のご担当者への引き継ぎや対応方法について、人事ご担当者とご調整いただけますでしょうか。休職手続きに必要な連絡には、取り決めた方法で対応します。
相手を責めずに、引き受けられない範囲を示す返事です。法律上一律に断れるという意味ではありませんが、その場で承諾せずに、休職中の扱いを確かめる時間を持てます。
少し働いたら、傷病手当金はどうなるのでしょうか
「メール一通で手当が止まるのでは」と心配する人もいれば、「無給なら問題ない」と考える人もいます。実際には、働ける状態だったかどうかの判断と、給与などの支払いに伴う調整を分けて考える必要があります。
まず、健康保険法第99条で問われるのは、会社での「休職中」という身分ではなく、療養のために仕事ができない状態かどうかです。協会けんぽは、医師などの意見と、本人が従事している仕事の内容を踏まえて判断すると説明しています。自宅で療養している場合も対象になりえます。支給には、業務外の病気やけがであることなどの条件に加えて、連続する3日間の待期が必要で、4日目以降の仕事に就けなかった日が対象になります。待期の3日目に働くと、連続した待期は成り立ちません。
では、少しでも仕事をすれば「労務不能ではない」とされるのでしょうか。2003年の厚生労働省の通知は、仕事をして報酬を受けたという理由だけで機械的に判断せず、どんな労務をして、その内容に対していくらの報酬を受けたかなどを検討するよう示しています。一方で、本来の職務は難しくても、配置転換によってできるようになった比較的軽い仕事を実際に続け、相当額の報酬を得ている場合には、労務不能に当たらないとする考え方も示されています。
通知には一時的な軽い仕事などへの言及もありますが、だからといって「休職中でも短時間なら大丈夫」とは言えません。一通の業務メール、数分の相談、無報酬の作業がそれぞれどう評価されるかについて、決まった結論があるわけではないからです。
もう一つは給与です。健康保険法第108条により、休業期間中に報酬を受けられる場合は原則として傷病手当金との調整が行われ、報酬が傷病手当金より少なければ、その差額が支給される仕組みになっています。協会けんぽの説明では、休んでいる日に支払われる通勤手当や住宅手当なども、調整の対象になりえます。実際に作業をしたかどうかと、休業期間中にどんな報酬を受けるかは、別々に確かめる必要があるということです。
整理すると、傷病手当金を支給するかどうかを判断するのは加入している健康保険の保険者で、休職中に仕事をすることを会社がどう扱うかは、就業規則や個別の取り決めによります。協会けんぽと健康保険組合とで、確認先や運用が違う場合もあります。
仕事を頼まれたら、作業の内容、かかりそうな時間、報酬の有無を整理して、人事担当者と加入先の保険者に確認してください。休職中の仕事をなし崩しに始めないことは、給付の確認のためだけでなく、休養の境目を守ることにもつながります。
休むか働くか、その間にも道があります
「休職するほどではない気がする。でも、今までどおりに働くのは苦しい」。そう感じている人にとって、仕事を完全に休むか、元の働き方を続けるかの二択は窮屈です。負担を減らして働くという道もあります。
たとえば、勤務時間を短くする、残業や夜勤を外す、受け持つ業務の量を減らす、顧客との交渉や苦情対応から一時的に離れる、といった調整です。厚生労働省の職場復帰支援の手引きにも、短時間勤務や業務内容の制限などが挙げられています。何を減らせば働きやすくなるかは、仕事の内容と本人の状態を踏まえて考えます。
ただし、働き方を調整して勤務することと、休職中に頼まれた仕事をこっそり片づけることは別物です。休職の前に勤務を減らす相談をする段階、休職して療養に専念する段階、回復したあとに仕事の負荷を少しずつ戻す段階を、分けて考えましょう。回復したように見える日があっても、それだけで休職中に仕事を再開してよいという判断にはなりません。
調整をするなら、会社と本人とで仕事の内容、勤務時間、続ける期間、見直す時期を具体的に決め、必要に応じて主治医や産業医の意見も踏まえます。希望した調整を会社が実施できるとは限らないので、難しいと言われたら理由も聞き、別の方法を相談します。
勤務を続けるための工夫は、別記事仕事がつらいとき、会社に何を頼める？時短勤務・異動・在宅勤務の考え方で扱っています。不安症や適応障害で休むかどうか迷っている場合は、不安で仕事に集中できないとき その場でできることと、受診の前に無料で話せる相談先や適応障害と不安症はどう違う？ きっかけのある不安が続くときの見分け方と治療の順番も参考になります。復職に向けた試し出勤やリワークについては、図書館で過ごすのも復職の練習？ 試し出勤とリワークと月曜には働けた。でも金曜は？うつ病からの復職で考えたいことで詳しく説明しています。
会社からの連絡を待つだけで疲れるなら
メールは届いていないのに、通知音が鳴った気がして画面を確かめてしまいます。会社の電話番号が表示されると胸がどきどきします。電話を切ったあとも会話が頭から離れず、その夜は眠れません。こうなると、連絡の中身だけでなく「いつ連絡が来るか分からないこと」まで、休養の妨げになっています。
そんなときは、連絡を受けた前後の様子を短く書き留めてみてください。「火曜の午後、上司から案件の相談。返信後は気分が沈み、夜は寝つきにくかった」くらいで十分です。いつ・誰から・何の連絡があり、そのあとどう過ごせたかが見えてくると、診察で困りごとを伝えやすくなります。毎日の体調や睡眠、食欲などを簡単に残しておく方法もあります。
主治医には「会社から連絡が来るとつらい」だけでなく、「連絡のあとは眠れず、翌日も仕事のことを考えてしまう」というように、生活への影響まで伝えてください。産業医がいる職場なら、連絡窓口を上司から人事に変えられないか、手続きの連絡をまとめられないか、といった調整を相談できます。産業医は、主治医の医学的な見立てと職場で必要な配慮とをつなぎ、共有する健康情報の範囲を調整する役目も担っています。
当院では、休めているかどうかだけでなく、休もうとしたときに何が邪魔をしているかを尋ねています。仕事の通知がその一つなら、それは診察で話す価値のあることです。
連絡のたびに症状が強まったり、眠れない日が続いたりするなら、次の診察を待たずに主治医に相談してもよいでしょう。誰かに調整を頼むのは、休職をうまく続けられなかったという意味ではありません。
手続きに必要な連絡は残し、仕事の負担は持ち込まない。その境目を先に決めておくことが、休養に必要な静けさを守ってくれます。
よくある質問
Q. 休職中は、会社からのメールに返信しなくてもよいですか？
診断書の提出や傷病手当金の手続きなど、必要な連絡まで一律に止めるという話ではありません。一方で、案件の判断や資料の修正など、業務を求めるメールは分けて考えます。誰に、どの方法で、どのくらいの頻度で返すかを、会社とあらかじめ取り決めておくと安心です。
Q. 休職中に5分だけ仕事をすると、傷病手当金はもらえなくなりますか？
5分という時間だけで決まるわけではありません。労務不能かどうかは仕事の内容や医師の意見などを踏まえて判断され、報酬の有無や金額も確認が必要です。頼まれた仕事の内容とかかりそうな時間を整理し、人事担当者と加入先の健康保険の保険者に確認しましょう。
Q. 休職中の上司からの電話がつらいとき、連絡相手を変えてもらえますか？
人事担当者などを窓口にできないか相談する方法があります。電話ではなくメールにまとめてもらうことや、書類提出の時期に連絡を合わせてもらうことも選択肢です。電話のあとに眠れないなどの変化があれば、主治医や産業医にも伝えてください。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『精神科治療の覚書』中井久夫、日本評論社、1982年。
- 『精神療法の基本―支持から認知行動療法まで』堀越勝・野村俊明、医学書院、2012年。
- 『こうすればうまくいく！精神科臨床 はじめの一歩』宮内倫也、中外医学社、2014年。
- 『ストレスと適応障害』岡田尊司、幻冬舎、2013年。
- 『ストレスチェック面接医のための「メンタル産業医」入門』櫻澤博文、日本医事新報社、2016年。
- 『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』厚生労働省、2004年公表・2012年改訂。
- 『Workplace health: long-term sickness absence and capability to work（NG146）』NICE、2019年。
- 『健康保険法』第99条・第108条、e-Gov法令検索。
- 『病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）』全国健康保険協会。
- 『健康保険法第98条第1項及び第99条第1項の規定の解釈運用』厚生労働省、2003年。
- 『病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）よくあるご質問』全国健康保険協会。