図書館へ行き、好きな本や雑誌を1時間読んでみます。疲れずに過ごせるようになったら2時間、さらに3時間へと延ばしていきます。慣れてきたら開館直後から図書館へ行き、午後まで過ごしてみます。
これは勉強の習慣をつける話ではありません。産業医の専門書で紹介されている、復職に向けた「模擬出勤」の一例です。
なぜ図書館で過ごすことが、仕事に戻る練習になるのでしょうか。
休職中に体調が良くなってきても、毎朝決まった時間に起き、職場へ移動し、仕事に集中して翌日も同じことを繰り返せるかは、実際に試してみないとわからない部分があります。
復職には、病気から回復することに加えて、仕事のある生活に慣れていく準備が必要になる場合があります。そのための方法が「試し出勤」や「リワーク」です。
「復職可能」の診断書があっても、復職日は決まりません
「主治医から復職してよいと言われたのに、会社からはまだ復職できないと言われました」
こうした食い違いが起きるのには理由があります。
主治医が判断する「復職可能」は、主に日常生活でどの程度回復しているかをもとにした判断であることが多いためです。
一方、会社が確認したいのは、決められた時間に出勤し、必要な仕事を続けられるかという点です。
日常生活を送れるようになったことが、そのまま職場で求められる業務遂行能力の回復を意味するとは限りません。
厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、復職までの流れを次の5段階に分けています。
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休業の開始と休業中のケア
診断書を提出して休業が始まります。会社からは休業できる最長期間や、傷病手当金などの経済的保障について説明を受けます。 -
主治医による復職可能の判断
本人が復職の意思を伝え、主治医が復職可能と判断した場合、会社へ診断書を提出します。 -
会社による復職可否の判断と支援プランの作成
会社は産業医などの意見も踏まえて情報を整理し、復職日や業務内容、必要な配慮を具体的に検討します。 -
最終的な復職の決定
症状の再燃・再発がないかなどを最終確認し、会社が正式に復職を決定します。 -
復職後のフォローアップ
復職後も上司や産業保健スタッフが勤務状況を確認し、必要に応じて支援プランを見直します。
つまり、主治医の診断書が出たところで、会社との調整が始まる場合があります。
その間に、どの程度の負荷なら無理なく続けられるかを確かめる方法があります。
図書館、通勤経路、職場。少しずつ「試す」ことができます
厚生労働省の手引きでは、正式な復職の前に活用できる「試し出勤制度等」として、3つの方法が紹介されています。
1. 模擬出勤:まずは決まった時間に過ごしてみます
仕事と同じ時間帯に図書館などで過ごしたり、デイケアで軽作業をしたりする方法です。
冒頭で紹介した図書館での練習がこれに当たります。
『ストレスチェック面接医のための メンタル産業医入門』では、次のような段階的な方法が紹介されています。
最初は好きな本や雑誌を読みながら、疲れずに過ごせる時間だけ図書館に滞在します。1時間で疲れなくなれば2時間へ進み、2時間の滞在を1週間続けても気疲れしなくなったら、3時間へ延ばしてみます。
慣れてきたら復職支援についての記事なども読み、内容をノートにまとめる練習を取り入れます。
さらに、開館直後から出かけるようにし、午前中の滞在が安定してきたら午後まで延ばしていきます。昼食も図書館の近くでとり、仕事のある日の生活に少しずつ近づけていく方法です。
本書では、こうした練習と並行して、無理のない範囲で運動や料理を続けることも勧めています。
これは一つの実践例であり、全員が同じ時間や順番で進めるという意味ではありません。滞在時間を延ばしたときに疲れが残らないか、ほかの日常活動に影響しないかを確かめながら進める考え方です。
2. 通勤訓練:職場の近くまで行って帰ります
実際に通勤するときと同じ経路で、自宅から職場の近くまで移動します。
職場付近で一定時間過ごしたあと、帰宅する方法です。
通勤電車の混雑や移動時間など、通勤そのものがどのくらい負担になるかを確かめます。
家では問題なく過ごせていても、毎朝の移動を含めると疲れ方が違う場合があります。
3. 試し出勤:実際の職場で確かめます
正式な復職を決める前に、本来の職場などへ試験的に一定期間出勤する方法です。
厚生労働省の手引きには、長期休業からの復職を目指す人に対して、週の後半の木曜日から短時間で試し出勤を始める事例が紹介されています。
最初から週5日連続で出勤すると疲労が強くなると考え、短い時間から始める計画です。
出勤できたかどうかだけで判断せず、疲れが翌日に残らないかを確認しながら、少しずつ勤務時間を延ばしていきます。
この「翌日までに疲労が回復するか」という視点は、実際の復職判断にもつながります。
試し出勤制度の有無や具体的な内容は会社によって異なります。給与などの処遇や、期間中にけがをした場合の扱いも、あらかじめ会社側と確認しておく必要があります。
リワークで取り戻すのは、仕事の勘だけではありません
「リワーク」は復職に向けた通所型のリハビリテーションです。
産業医の専門書では、風邪で1週間仕事を休んだだけでも、元の仕事の感覚を取り戻すまでに思いのほか時間がかかることを例に挙げています。
心の不調で数か月休んでいた場合には、体調が回復してきても、仕事のある生活に戻るまでに時間が必要になることがあります。
リワークでは決まった場所へ通い、仕事に近い活動を続けながら、復職の準備を進めます。
内容は実施機関によって異なりますが、一般的には次のような活動が組み合わされています。
毎日通う練習
決まった時間に起床し、決まった時間までに施設へ通います。
週1〜2回の通所から始め、フルタイム勤務に近い週5日へ段階的に増やしていく形が典型的です。
自宅で調子よく過ごせることと、毎朝外へ出て決まった場所に通い続けられることは、必ずしも同じではありません。
通所を続けた記録は、生活リズムの安定を確かめる資料にもなります。
仕事に近い作業
書類の読み書き、パソコン作業、軽作業などを行います。
一定時間集中して作業できるか、時間が経つにつれて疲れが強くならないかなどを確かめます。
職業能力を取り戻すための訓練に加え、施設によっては運動などを取り入れて体力の回復を図ることもあります。
人と一緒に作業する練習
リワークには集団で行うプログラムもあります。
ミーティングやグループワーク、共同作業を通じて、人と関わる場面に慣れていきます。
仕事のストレスには対人関係が関係していることもあるため、集団の中で自分がどのように振る舞い、どのような場面で疲れやすいかを振り返る機会になります。
同じように休職を経験した人と話せることも、リワークの特徴です。
専門書には、先にプログラムを修了して復職した人の話を聞くことで、自分にもできるかもしれないという自信につながった経験が紹介されています。
調子を崩しやすい場面を知る
リワークでは、復職後の再発予防についても学びます。
たとえば、どのような状況で不調になりやすいか、調子が崩れかけたときにどう対処するかを振り返ります。
認知行動療法の考え方を取り入れた心理教育や、ストレスへの対処方法を練習するプログラムなどがあります。
厚生労働省の手引きには、うつ病で休業した人が、本人・主治医・産業医・事業者と相談して計画を作り、地域障害者職業センターへ週5日通った事例が紹介されています。
この事例では、ストレスに関する教育や認知行動療法を含むプログラムを12週間受けています。規則的な生活リズムが身についたことや、同じように休業している仲間と話せたことが、良い結果につながったとされています。
仕事ができる人にも「任せる」練習が必要なことがあります
リワークの意外なところは、仕事の能力が高い人にも、復職前に取り組む課題が見つかることです。
『講座 精神疾患の臨床 第1巻 気分症群』には、週5回のリワークプログラムを利用した人の事例が紹介されています。
この人は初期の評価で、認知機能や仕事を遂行する能力が非常に高いと判断されていました。
ところが、集団で課題に取り組むと別の問題が見えてきました。
リーダーシップを発揮できる一方で、自分で仕事を抱え込み、人に任せることが苦手だったのです。
そこで作業療法士と相談し、共同作業の中で意識的に役割を分担する練習に取り組みました。
また、怒りが生じやすい状況や、そのときの考え方を記録して振り返る練習も行いました。その結果、家族との口論の場面では、一度その場を離れるという対処ができるようになったと報告されています。
復職時には本人、職場の上司、産業医、リワークスタッフが話し合い、業務負担を軽くして職場を異動することになりました。
この事例ではプログラム開始から10か月目に復職し、その後2年間、再休職せずに勤務を続けています。
もちろん、一人の事例をすべての人に当てはめることはできません。
ただ、この事例からは、仕事をこなす能力が高くても、負担を抱え込みすぎずに働くことが別の課題になる場合があるとわかります。
リワークでは作業能力の回復に加えて、対人関係やストレスへの対処、仕事の進め方を見直すことにも取り組みます。
リワークで長く働けたという研究は、どう読む?
リワークには、復職後の就労継続に役立つ可能性を示した研究もあります。
『講座 精神疾患の臨床 第1巻 気分症群』で紹介されている研究では、医療機関のリワーク利用者395人と、利用していない161人の合計556人のデータが使われました。
研究者は両群の条件の違いを調整するため、背景が近い人を45人ずつ、計90人選んで比較しました。
その結果、リワークを利用した人たちのほうが、復職後の就労継続日数について統計的に有意に良好な結果を示しました(p=0.009)。
ただし、この研究は過去の記録を用いて比較した観察研究です。
リワーク利用者の情報は医療機関から、非利用者の情報は企業の健康管理部門などから得られており、情報の集め方の違いによる偏りが生じた可能性も指摘されています。
したがって、この結果だけで、リワークを利用すれば必ず長く働ける、あるいは利用しなければ再休職しやすいと断定することはできません。
リワークが復職後の就労継続に役立つ可能性を考えるうえで、参考になる研究の一つです。
リワークの4つの選択肢
リワークと呼ばれる支援には、実施する機関によって違いがあります。
どこで受けるかによって、プログラムの内容だけでなく、費用や利用条件も変わります。
1. 医療リワーク
精神科の病院やクリニック、デイケアなどで行われるプログラムです。
医師や看護師、心理職などの医療スタッフが関わり、症状の安定や再発予防に重点を置くことが多いとされています。
一般的には保険診療の枠組みで行われます。
自立支援医療(精神通院医療)の対象となる場合もあり、認められれば自己負担が軽減されることがあります。費用を軽減する制度については精神科の医療費と負担軽減でも説明しています。
2. 地域障害者職業センターのリワーク支援
各都道府県にある地域障害者職業センターが実施する公的な支援です。
本人・主治医・事業主が連携して、職場復帰に向けた計画を進めます。
利用は原則無料とされていますが、雇用保険の被保険者であることなど、対象となる条件が定められている場合があります。
3. 企業内リワーク
会社が設けている短時間勤務や試し出勤、リハビリ出勤などの制度です。
実際の職場環境で慣れていけることが利点ですが、制度がない会社もあります。
利用できる期間や勤務内容、給与などの扱いは会社の規定によって変わります。
4. 民間のリワーク・就労支援サービス
民間事業者が運営するリワーク施設や、就労移行支援などの福祉サービスを利用する方法です。
プログラムの内容や費用は事業所によって異なります。
利用できるサービスは住んでいる地域や雇用形態などにも左右されるため、それぞれの条件を確認する必要があります。
利用を始めるまでには何をしますか?
医療リワークを利用する場合は、まず主治医と相談し、利用を始める時期が適切かを検討します。
そのうえで実施している医療機関を探し、見学や面談を受けます。実施機関の医師の診察を経て利用が決まることが一般的です。
開始後は週数回の通所から頻度を増やしていき、通所状況や作業への取り組みをもとに、主治医・職場と復職時期を調整します。
地域障害者職業センターでは、本人・主治医・事業主の三者の合意のもとで支援計画を立てる形が基本とされています。
いずれも、症状がまだ不安定な時期に無理に始めるものではありません。休養と治療によってある程度回復した段階で検討するのが原則です。
期間は一般的に数か月単位となることが多いものの、プログラムの内容や本人の回復状況によって異なります。
リワークに通わず復職するのも、一つの方法です
ここまで読むと、復職前にはリワークに通ったほうがよいのではないかと思うかもしれません。
しかし、リワークは全員に必要なものではありません。
利用が検討されやすいのは、たとえば次のような場合です。
- 休職期間が長く、生活リズムや作業能力が大きく低下している場合です。
- 休職と復職を繰り返しており、今回の復職準備をより丁寧に進めたい場合です。
- 一人で生活リズムを立て直したり、復職の準備を進めたりすることに強い不安がある場合です。
- 職場に段階的な復帰の制度がなく、復職後すぐに通常の仕事量を求められる場合です。
- 対人関係のストレスが不調の背景にあり、集団での練習をしておきたい場合です。
リワークを利用すると、職場に戻る前に通所や作業の実績を確認でき、集団での活動や再発予防について学ぶ機会も得られます。
一方、利用開始から修了まで数か月かかることもあり、復職時期がその分遅くなる可能性があります。通える場所に実施機関がない場合には、利用自体が難しくなります。
休職期間が比較的短く、生活リズムが保たれていて、職場にも段階的に仕事量を戻す制度がある場合には、リワークを利用せずに復職することも十分に現実的です。
リワークを使わない場合は、生活リズムの立て直しや復職準備を本人・主治医・職場で進める必要があります。その代わり、復職までの期間を短くできる可能性もあります。
会社に試し出勤制度があれば、その制度が復職前の練習として役立つこともあります。
どちらの方法が適しているかは、休職期間の長さ、これまでの休職・復職の経過、現在の体調、職場の制度、地域で利用できる支援によって変わります。
休職中の過ごし方や復職までのプロセスについての記事も、準備の段階を考える参考になります。
復職準備では、翌日に疲れが残るかも確かめます
復職に向けた練習で、何を確認すればよいのでしょうか。
厚生労働省の手引きでは、職場復帰の可否を判断する基準の例として、次のような項目が示されています。
- 本人に働くことへの十分な意欲があるか
- 通勤時間帯に一人で安全に通勤できるか
- 決められた勤務日や勤務時間に継続して働けるか
- 業務に必要な作業ができ、作業による疲労が翌日までに十分回復するか
- 睡眠と覚醒のリズムが整い、昼間に眠気がないか
- 注意力や集中力が回復しているか
ここで見ているのは、気分の落ち込みや不眠などの症状が改善したかどうかだけではありません。
たとえば試し出勤をした日に、予定された時間を問題なく過ごせたとしても、翌日に疲労が強く残るなら、勤務時間の延ばし方を検討する材料になります。
逆に、決まった時間に起きて活動でき、翌日に疲れを持ち越さずに過ごせる日が増えていれば、復職に向けた準備の状況を考える材料になります。
体調を記録すると、話しにくいことも伝えやすくなります
復職準備の状態を振り返る方法として、体調管理表を活用する考え方もあります。
『ストレスチェック面接医のための メンタル産業医入門』では、体調を0〜100点で記録する方法が紹介されています。
点数を高くつけることが目的ではありません。自分の疲れ方や調子の変化を振り返り、続けて記録することで、自分の状態をより詳しく把握するためのものです。
本書で紹介されている表には、本人の記録欄に加えて、家族や主治医が記入する欄も設けられています。
面と向かっては話しにくい不調の原因や、周囲が気づいた変化について、記録を通じて伝えられるようにする工夫です。
復職の準備では、本人が感じる調子のよさだけでなく、活動の記録や周囲から見た変化も参考になる場合があります。
復職しても、すぐに元の仕事量に戻すとは限りません
厚生労働省の手引きでは、復職後は元の慣れた職場へ戻ることを原則としながらも、仕事の負荷を段階的に戻す配慮が紹介されています。
たとえば、次のような方法です。
- 短時間勤務から始め、勤務時間を段階的に増やします。
- 軽作業など、負担の少ない業務から再開します。
- 残業や深夜勤務を一定期間制限します。
- 出張などの負担がかかる業務を制限します。
どのような配慮が必要かは、主治医の意見や職場の状況を踏まえて検討します。
正式に復職したあとも、上司や産業保健スタッフによるフォローアップを受け、必要に応じて仕事量や支援プランを見直していきます。
復職後の疲労がなかなか抜けない場合や、復職準備を始めてから眠れなくなったり、気分が沈んだりする場合には、主治医と進め方を相談することが大切です。
また、会社から復職の話が出ているものの自信が持てない場合や、体調は良くなってきたけれど復職時期を決めかねている場合も、診察で相談する話題になります。
春日メンタルクリニックで相談できること
当院でも「そろそろ復職できるだろうか」「仕事を続けてもよいのか、まだ休んだほうがよいのか」というご相談をお受けしています。
休職の診断書は1か月ごとに作成し、基本的には2週間に一度の診察で体調や生活の変化を確認しています。
試し出勤を始める時期や、リワークの利用を検討したい場合も診察でご相談いただけます。
当院ではリワークプログラム自体は実施していません。実施している医療機関はご自身でお探しいただくことになりますが、紹介状(診療情報提供書)は必要に応じて作成します。
休職中にできることが増えてきても、仕事のある生活に戻れるかどうかは、また別の確認が必要になる場合があります。
図書館で過ごす練習から始める人もいれば、職場の試し出勤制度を利用する人、リワークで時間をかけて準備する人もいます。
復職の時期だけでなく、戻ったあとにどのような働き方なら続けられそうかを、主治医や職場と相談しながら考えていくことが大切です。
参考にした資料(要約・再構成であり、原文の転載ではありません):
- 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き(厚生労働省)
- 『ストレスチェック面接医のための メンタル産業医入門』(櫻澤博文/日本医事新報社)
- 『講座 精神疾患の臨床 第1巻 気分症群』(神庭重信編、該当項目:田中佐千恵・杉山暢宏、有馬秀晃・秋山剛/中山書店)
執筆・監修:精神保健指定医 野口晋宏
よくある質問
試し出勤の期間中は給料が出ますか?
試し出勤中の給与は一律に決まっているわけではなく、会社の制度によって異なります。期間中にけがをした場合の扱いや労災保険の適用についても、制度の位置づけによって変わります。開始する前に人事担当者や産業医に確認しておきましょう。
復職可能という診断書があれば、すぐに会社へ戻れますか?
主治医の診断書は復職を検討するための重要な資料ですが、それだけで復職日が決まるとは限りません。会社は産業医などの意見も踏まえ、実際の業務を続けられるか、どのような配慮が必要かを確認します。最終的な復職の決定は会社が行います。
リワークを利用したい場合はどうすればよいですか?
医療リワークでは主治医に相談したうえで、実施している医療機関の見学や面談を受ける流れが一般的です。地域障害者職業センターのリワーク支援では、本人・主治医・事業主の三者の合意が求められることが多いとされています。利用条件や手続きは機関によって異なります。
リワークには何か月くらい通いますか?
一般的には数か月単位で通う方が多いとされていますが、決まった期間があるわけではありません。週1〜2回の参加から始め、週5日の通所へ段階的に増やす形もあります。症状の回復や通所状況、職場の復職条件によって期間は変わります。
リワークの費用はどのくらいかかりますか?
医療リワークは一般的に保険診療で行われ、自立支援医療の対象となれば自己負担が軽減される場合があります。地域障害者職業センターのリワーク支援は原則無料ですが、利用対象には条件があります。民間サービスなどは費用体系が異なるため、利用予定の機関に確認してください。