はじめに
心の不調で仕事を休み、体調が少しずつ回復してくると、「そろそろ復職を考えたい。でも、いきなりフルタイムで働ける自信がない」という不安が出てくる方は少なくありません。休んでいた期間が長いほど、「通勤に体力がもつだろうか」「職場の空気に戻れるだろうか」という心配は自然なものです。
実は、正式な復職の前に「ならし運転」をするための仕組みがあります。厚生労働省がまとめた「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」では、試し出勤制度やリワーク支援といった、復職前の準備の方法が紹介されています。
この記事では、この手引きの内容をもとに、復職までの流れ、試し出勤の種類、リワーク支援とはどんなものかを、患者さんの立場からわかりやすく整理します。なお、復職の時期や進め方は、体調や職場の状況によって一人ひとり異なります。診断や治療方針の判断は医師が行いますので、実際の進め方は主治医とご相談ください。
復職までの流れ——手引きが示す5つのステップ
手引きでは、職場復帰支援の流れを5つのステップに分けて示しています。全体像を知っておくと、「今の自分はどの段階にいるのか」がつかみやすくなります。
- 病気休業の開始と休業中のケア：診断書を提出して休業が始まります。会社からは、傷病手当金などの経済的な保障や、休業できる最長期間などについて説明を受けられることになっています。
- 主治医による職場復帰可能の判断：本人が復職の意思を伝えると、会社は「職場復帰が可能」と記された主治医の診断書の提出を求めます。
- 職場復帰の可否の判断と、職場復帰支援プランの作成：会社側が情報を集めて復職できるかを判断し、復帰日や業務内容の配慮などを盛り込んだ具体的なプランを作ります。
- 最終的な職場復帰の決定：再燃・再発がないかの最終確認を経て、会社（事業者）が復職を正式に決定します。
- 職場復帰後のフォローアップ：復職して終わりではなく、その後も上司や産業保健スタッフが様子を確認し、必要に応じてプランを見直します。
主治医の診断書と会社の判断は「別」であることに注意
ここで知っておきたいのは、主治医の「復職可能」という診断は、主に日常生活での回復の程度をもとに判断されることが多い、という点です。手引きでも、それが職場で求められる業務遂行能力の回復までを必ずしも意味しないため、会社の産業医などが内容を精査したうえで対応を判断する、とされています。
つまり、診断書が出れば自動的に翌日から復職、というわけではなく、そこから会社との調整が始まるのが通常の流れです。「診断書が出たのにすぐ復職できない」と焦る必要はなく、むしろ丁寧に準備を重ねる期間だと考えていただければと思います。
「試し出勤」とは——3つのタイプがある
手引きでは、正式な復職決定の前に利用できる社内制度として「試し出勤制度等」が紹介されています。より早い段階で職場復帰の試みを始められ、休業していた本人の不安をやわらげながら、自分で職場の状況を確かめて復帰の準備ができる、とされています。具体的には次の3つの例が挙げられています。
- 模擬出勤：勤務時間と同じ時間帯に、デイケアなどで模擬的な軽作業を行ったり、図書館などで時間を過ごしたりする方法です。「決まった時間に起きて、日中活動する」リズムを取り戻す練習になります。
- 通勤訓練：自宅から職場の近くまで実際の通勤経路で移動し、職場付近で一定時間過ごしてから帰宅する方法です。満員電車など、通勤そのものの負荷に体が耐えられるかを確かめられます。
- 試し出勤：復職できるかどうかの判断などを目的に、本来の職場などへ試験的に一定期間続けて出勤する方法です。
手引きに載っている事例では、長期休業のあと、いきなり5日連続の出勤は疲労を招くと判断し、週の後半の木曜日から短い時間で始めて、疲労が翌日に残らないかを確かめながら段階的に時間を延ばしていく、という計画が紹介されています。
なお、これらの制度は会社ごとに、給与などの処遇や、期間中にけがをした場合の扱いをあらかじめ労使で決めておくものとされています。制度があるか、条件はどうなっているかは、会社の人事担当者や産業医に確認しておきましょう。
リワーク支援とは——復職に向けたリハビリテーション
「リワーク支援」は、復職に向けた通所型のリハビリテーションです。手引きでは、各都道府県にある地域障害者職業センターが実施する「職場復帰支援（リワーク支援）事業」が紹介されています。
手引きの事例では、うつ病で休業した方が、本人・主治医・産業医・事業者と相談してプランを作り、週5日センターに通って、ストレスに関する教育や認知行動療法（考え方と行動のパターンを見直す心理療法）を含むプログラムを12週間受けた経過が紹介されています。この方の場合、センターに通うことで生活リズムが規則正しくなったこと、同じように休業している仲間と話す機会を得たことが、良い結果につながったとされています。
自宅での療養だけでは、「決まった時間に、決まった場所へ通い続ける」という復職に必要な力を確かめにくいものです。リワークは、その部分を安全に練習できる場といえます。医療機関で行われる復職支援プログラムもありますので、関心のある方は診察の際にお尋ねください。
復職の「準備が整った」とは、どういう状態か
手引きには、職場復帰が可能かどうかを判断する際の基準の例が示されています。ご自身の回復の目安としても参考になります。
- 本人が働くことへの十分な意欲を示している
- 通勤時間帯に一人で安全に通勤できる
- 決まった勤務日・勤務時間に、継続して働ける
- 業務に必要な作業ができ、作業による疲労が翌日までに十分回復する
- 睡眠と覚醒のリズムが整っていて、昼間に眠気がない
- 注意力・集中力が回復している
「症状がなくなったか」だけでなく、「疲れが翌日に残らないか」「生活リズムが安定しているか」という視点が入っているのがポイントです。また手引きでは、復職後は元の慣れた職場へ戻ることが原則とされつつ、短時間勤務、軽作業から始める、残業・深夜業務の禁止、出張の制限など、負荷を段階的に戻す配慮の例も挙げられています。復職はゴールではなくスタートであり、フォローアップを受けながら少しずつ元のペースに戻していくものだと考えておくと、焦らずにすみます。
受診の目安
復職の準備に関して、次のようなときは主治医への相談をおすすめします。
- 体調は良くなってきたが、復職のタイミングや進め方に迷っている
- 会社から復職の話が出ているが、自分では自信が持てない
- 試し出勤やリワークを利用してみたいが、自分に合うかわからない
- 復職の準備を始めたら、眠れない・気分が沈むなど症状がぶり返してきた
- 復職したものの、疲労が抜けず勤務を続けられるか不安になっている
特に、消えてしまいたい気持ちが出てきたときは、時期を問わずできるだけ早くご相談ください。夜間や休日など緊急のときは、救急（119）の利用もためらわないでください。
まとめ
復職は、診断書が出たら終わり、ではありません。厚生労働省の手引きでは、休業開始から復職後のフォローアップまでを5つのステップで捉え、その途中で活用できる仕組みとして、模擬出勤・通勤訓練・試し出勤といった試し出勤制度や、地域障害者職業センターなどのリワーク支援が紹介されています。
大切なのは、「通勤に耐えられるか」「疲れが翌日に残らないか」「生活リズムが整っているか」といった点を、実際に試しながら段階的に確かめていくことです。焦って一気に戻るより、ならし運転を挟むほうが、結果として安定した復職につながりやすいと考えられます。どの方法が合うか、いつ始めるかは体調によって異なりますので、主治医と相談しながら、あなたのペースで準備を進めていきましょう。
参考にした資料（要約・再構成であり、原文の転載ではありません）:
- 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き（厚生労働省）
執筆・監修：精神保健指定医 野口晋宏
よくある質問
試し出勤の期間中は、給料は出るのでしょうか？
試し出勤制度の処遇や災害が起きた場合の対応は、会社ごとにあらかじめルールを定めておくものとされています。給与の扱いや労災の適用は制度の位置づけによって異なりますので、利用する前に人事担当者や産業医に確認しておくことをおすすめします。
リワーク支援はどこで受けられますか？
厚生労働省の手引きでは、各都道府県にある地域障害者職業センターの「職場復帰支援（リワーク支援）事業」が紹介されています。利用にあたっては主治医や会社の産業医と相談しながら進める形になります。医療機関で行われる復職支援プログラムもありますので、診察の際にご相談ください。
主治医の復職診断書があれば、すぐに復職できますか？
主治医の診断は日常生活の回復程度をもとに判断されることが多く、職場で求められる業務がすぐに完全にこなせるという意味とは限りません。実際の復職日や働き方は、会社側（産業医や人事）が情報を整理したうえで最終的に決定します。診断書はスタートラインであり、そこから会社との調整が始まるとお考えください。
復職したら、すぐに元どおりの仕事量に戻るのでしょうか？
手引きでは、復職後は労働負荷を軽減し、段階的に元へ戻す配慮が重要とされています。短時間勤務や軽作業から始める、残業や出張を制限するなどの例が挙げられています。どのような配慮が必要かは、主治医の意見も踏まえて職場と相談しながら決めていきます。