職場の予定はいつもどおり進んでいくのに、体と気持ちは同じ速さでは戻りません。早く仕事に戻りたい人もいれば、しばらく離れていたい人もいます。この記事では悲しみそのものより、使える休み、職場への伝え方、復帰の時期の選び方を整理します。休むか辞めるかを、今日決めなくても大丈夫です。
1. 仕事に戻ろうとすると、何が難しくなるのでしょうか
朝は出勤できそうだと思えたのに、席に着くとメールの同じ行を何度も読み返してしまいます。いつもならすぐできた判断に時間がかかり、会議の内容も頭に残りません。「仕事をしていれば気が紛れる」と思っていたのに、帰宅するとぐったりしてしまうこともあります。
大切なものを失ったあとの悲しみには、集中力の低下や不眠、食欲の変化、脱力感が伴うことがあります。人と会うのを避けたくなる場合もあります。こうした反応があるだけで精神疾患と決まるわけではありませんが、判断や対人対応が求められる職場では、難しさが表に出やすくなります。
同僚の妊娠報告や、休憩室で見せてもらう赤ちゃんの写真が、思いがけずつらく感じられることもあります。相手の幸せを喜びたい気持ちと、今はその話題から離れていたい気持ちが同時にあっても、おかしなことではありません。自分を冷たい人間だと責めずに、そうした場面を減らせないか考えてよいのです。
体の回復には、また別の時計があります。流産後には出血が続いたり、腹痛が出たりする場合があります。そうした症状が続くときは産科で経過を確かめ、仕事の予定より体の回復を先に考えてください。気持ちは働く方向を向いていても、体は休息を必要としていることがあります。
「あのとき働きすぎたせいでは」「自分の行動が原因では」と考える方もいます。けれども、自分の中に原因を探したくなる気持ちと、医学的に原因が確かめられたことは別のものです。悲しみや自責感については流産・死産のあと、「次があるよ」がつらい理由で詳しく扱っています。ここでは、その思いを抱えたままでも仕事の負担を減らす方法を考えていきます。
2. 流産・死産でも「産後休業」は使えるのでしょうか
「赤ちゃんが生まれた人のための休みだから、自分には使えない」と思う方もいるかもしれません。実際には、妊娠4か月（85日）以降の流産・死産は、労働基準法上の産後休業の対象です。子どもが生きて生まれたかどうかで扱いが変わることはありません。
会社は、対象となる女性労働者を出産の翌日から原則8週間、働かせることができません。最初の6週間は本人が希望しても働けず、それ以降は本人が請求し、医師が支障なしと認めた業務に限って働けます。「来週から出られますか」と聞かれても、まずこの決まりを確かめてかまいません。
妊娠4か月未満の場合は法定の産後休業に当たりませんが、それで休む方法がなくなるわけではありません。別に母性健康管理措置という仕組みがあり、厚生労働省は、流産・死産から1年以内の女性労働者であれば妊娠週数に関係なく対象になると説明しています。
たとえば出血や下腹部の症状を理由に、医師等から休業や勤務の調整が必要だと指導された場合、会社には指導に沿った対応をとる義務があります。勤務時間や作業内容の変更、一定期間の休業などが考えられます。指導の内容を会社に伝えるには「母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）」も使えます。詳しくは厚生労働省の案内にまとめられています。
産後休業は妊娠4か月以降の流産・死産で働くことを制限する決まりで、母性健康管理措置は週数に関係なく医師等の指導を職場の対応につなげる仕組みです。有給休暇や会社独自の休暇は、さらに別の選択肢になります。これらを混同すると、「休めない」と早合点しがちです。
確かめる手がかりは、「妊娠何週だったか」「いつから休んでいるか」「医師等からどんな指示が出ているか」の3点です。退職を決める前に、使える制度を一つずつ確かめていけます。
3. 休んでいる間のお金は、どの制度で考えればよいでしょうか
休めると分かったら、次に気になるのは収入のことでしょう。休業の制度と、休業中や出産に伴う給付は別のものと考えると整理しやすくなります。
健康保険では、妊娠85日（4か月）以降の流産・死産も「出産」に含まれます。本人が健康保険の被保険者で、出産のために仕事を休み、給与が支払われない場合などには、出産手当金の対象になります。対象期間は原則として出産日以前42日間（多胎妊娠では98日間）から出産の翌日以後56日目までで、その間に実際に休んだ日が支給の対象です。
1日あたりの金額は原則として、支給開始前の継続した12か月の標準報酬月額の平均を30で割り、その約3分の2になります。たとえば平均月額が17万円なら、協会けんぽの計算例では1日3,780円です。被保険者期間が12か月に満たない場合は計算方法が変わり、給与が一部支払われた日は差額が支給されるといった調整もあります。
出産育児一時金はこれとは別の給付で、妊娠85日以降であれば流産・死産も対象です。被保険者本人だけでなく、扶養されている家族も家族出産育児一時金の対象になる場合があります。協会けんぽの基本額は1児につき48万8,000円で、産科医療補償制度に加入している医療機関等で妊娠22週以降に出産した場合は50万円です。この22週は給付額を分ける基準で、産後休業の基準とは異なります。条件は協会けんぽの案内で確認できます。
会社の制度も調べておきましょう。人事担当者には、①有休の残り日数、②病気休暇や特別休暇があるか、それが有給か無給か、③休職できる期間の上限と申請の方法、を尋ねると話が進めやすくなります。健康保険組合の付加給付や会社独自の制度は、加入先や勤務先によって異なります。
心身の不調で働けない期間には、傷病手当金が関わる場合もあります。出産手当金と同じ期間に両方を満額受け取ることはできず、金額が調整されます。詳しい要件は関連記事傷病手当金はいつから、いくら、いつまで？復職した期間の数え方をご覧ください。お金の見通しを立ててから復帰の時期を考えても、遅くはありません。
4. パートナーも仕事を休んでよいのでしょうか
流産・死産を経験した本人のそばで、パートナーも仕事を休みたいと思うことがあります。通院に付き添うためかもしれませんし、自分自身も悲しくて、いつものようには働けないのかもしれません。「自分の体に起きたことではないから」と、休む理由を小さく見積もる必要はありません。
厚生労働省の「行動計画策定指針」には、配偶者が流産・死産した労働者が、配偶者を支えるための休暇を取りやすい職場環境をつくることが示されています。ただし、この指針があるからといって、全国共通の日数や有給の特別休暇が保障されるわけではありません。
まずは自分の年次有給休暇を確かめ、会社の特別休暇や忌引、病気休暇が使えるかどうかを人事担当者に尋ねてみましょう。対象となる続柄や取得の条件は就業規則によって決まります。パートナー自身に不眠や強い不調が続くなら、支える役割とは別に、自分のための受診や休養を考えてよいのです。
5. 職場には、何をどこまで伝えればよいでしょうか
妊娠していたことを、まだ職場に伝えていない人もいます。伝えてあったとしても、何が起きたのかを何度も説明したくはないかもしれません。休むために、つらかった出来事を職場全体に話す必要はありません。
年次有給休暇は、使い道を理由に取得を制限されない休暇です。会社の申請手続きや時季変更の扱いはありますが、妊娠や流産・死産のことを明かさずに申し出ることができます。一方、産後休業や母性健康管理措置、会社の病気休暇を使うときは、対象かどうかを確かめるための情報や書類が求められる場合があります。
伝える内容は、段階を分けて考えられます。最初は「いつから何日休みたいか」だけを伝え、必要になったら「体調が戻らず、長時間の勤務が難しい」といった働くうえでの制限を伝えます。制度の手続きで事情の説明が必要な場合も、人事など限られた担当者にだけ伝える形にできないか相談できます。
詳しく話さずに休みたいなら、たとえば次の一文で十分な出発点になります。
「体調を整えるため、○日から○日まで年次有給休暇を申請したいです。業務の引き継ぎについては相談させてください」
人事に事情を伝える場合は、こんなふうに頼めます。
「流産・死産のため休業について相談したいです。必要な手続きは進めますが、同僚には事情を共有せず、休業期間と業務の調整だけを伝えていただけますか」
産業医に相談できる職場なら、体調の詳しい話と、会社に伝える内容とを分けて確認してもらう方法もあります。会社に必要なのは診察で話したことのすべてではなく、働くうえでどんな調整が要るかという情報です。まずは「誰に、何を、どこまで共有するか」を確かめてみてください。
6. 休むか辞めるか、その間にできることはあるでしょうか
「前と同じように働けないなら、休職か退職しかない」と考えると、決断が急に重くなります。けれども仕事との距離は、オンかオフかの二つだけではありません。法律上働ける時期になったあとも、負担のかけ方を調整する余地があります。
たとえば短時間勤務にする、朝の出勤を遅らせる、在宅勤務の日を設ける、残業や休日出勤を当面なくす、といった方法があります。担当する業務そのものを調整することもできます。どれもすべての職場で一律に使える権利ではなく、就業規則や仕事の内容を踏まえて相談する選択肢です。
人と話す仕事がつらいなら、電話応対や接客をしばらく減らせないか相談できます。メールを読んでも頭に入らないなら、締め切りの厳しい仕事や判断の重い仕事を、しばらく分担してもらう方法もあります。妊婦さんや赤ちゃんと接する機会が多い仕事なら、その場面から少し離れる配置も相談してよいことです。
「異動すれば楽になる」と思うこともありますが、新しい仕事を覚えたり、初対面の人と関係を築いたりする負担もあります。今の部署で仕事の一部を変えるだけで済むなら、そのほうが負担を抑えられる場合もあります。
休職から復帰するときも、初日からフルタイムに戻らなければならないとは限りません。会社と合意できれば、半日勤務から始め、様子を見ながら勤務時間を延ばしていく方法があります。段階を決める際は、休業制度との関係や給与の扱いも確かめておきましょう。
見ておきたいのは、月曜日に出勤できたかどうかだけではありません。火曜、水曜と疲れが積み重なっても金曜日まで働けて、翌週も続けられそうでしょうか。復帰した日の達成感より、一週間を終えたときに余力が残る働き方を探すことが大切です。
勤務の調整をどう頼むかは、関連記事仕事がつらいとき、会社に何を頼める？時短勤務・異動・在宅勤務の考え方で詳しく扱っています。最初の相談で正解を決める必要はありません。「まず2週間この業務量で試して、もう一度確認したい」と、見直す日もあわせて決めておけます。
7. 復帰の時期は、何を目安に決めればよいでしょうか
「出血が落ち着いたから、もう働くべきでしょうか」「産後休業が終われば戻れますか」。どちらも、日付だけでは答えにくい問いです。体の回復と心の回復は、同じ速さで進むとは限りません。悲しみが消える日を、復帰の条件にする必要もありません。
考えたいことは三つあります。出血や腹痛など体の症状がどうなっているか、食事や睡眠を含めて日常の生活を送れているか、そして通勤や勤務中の集中、人とのやりとりを続ける力がどのくらい戻っているか、です。買い物に出かけられることと、一日働けることは同じではありません。
試しに外出できるようになっても、翌朝まで疲れが残ることがあります。復帰を考えるときは「通勤でどのくらい消耗するか」「勤務のあとに休めるか」「翌朝も動けるか」を振り返ってみると、働き方を相談するときの材料になります。
休職から復帰する場合は、会社の決めている手続きも先に聞いておきましょう。復職の診断書が必要か、産業医との面談があるか、最終的に誰が復帰を判断するのかを確かめます。医療機関で見る日常生活の状態と、職場が求める業務をこなせるかどうかの評価は、必ずしも一致しません。
復帰は一日出勤すれば終わりではなく、戻ったあとも働き続けられる形を探していく過程です。前の勤務時間や仕事量にすぐ戻れなくても、いったん決めた勤務条件がつらければ、調整や休養を相談し直せます。今の状態に合わせて、仕事との距離を選び直してよいのです。
8. 二人の悲しみ方と、仕事に戻る時期が違うとき
一方は「仕事に戻って、少しでもいつもの生活を取り戻したい」と考え、もう一方は「まだ家を出る気持ちになれない」と感じているかもしれません。同じ出来事を経験した二人でも、仕事に向かえる時期までそろうとは限りません。
悲しいときに誰かと話したい人もいれば、言葉にせず目の前の作業に集中したい人もいます。泣く回数が少ないからといって、悲しみが浅いとはいえません。流産・死産後の研究でも、パートナーの悲しみは見落とされやすく、表し方の違いがすれ違いにつながることが指摘されています。ただ、性別だけで誰がどう悲しむかが決まるわけではありません。
仕事に戻った相手に「もう忘れたの」と言いたくなったり、休み続ける相手に「そろそろ戻れないの」と聞きたくなったりすることもあるでしょう。そんなときは、復帰の日付のどちらが正しいかを争う前に、今週の暮らしで困っていることを話してみてください。
「今は話を聞いてほしい？ それとも静かに過ごしたい？」「今週の家事や連絡で、私が代われることはある？」。相手の気持ちを当てようとするより、必要なことを尋ねるほうが話を始めやすいはずです。二人とも疲れているなら、話す時間を短くして、続きは別の日にしてもかまいません。
周りからの「早く次の妊娠を」という言葉も、励ましのつもりでも負担になることがあります。次の妊娠があっても、失った子どもを悲しむ気持ちがいらなくなるわけではありません。自責感や「次があるよ」がつらい理由は流産・死産のあと、「次があるよ」がつらい理由で、喪失のあとの悲しみ全体は大切な人を亡くしたあと、元気になることは裏切りでしょうかで詳しく扱っています。二人が目指すのは同じ日に立ち直ることではなく、違う歩幅のまま助け合えることです。
9. 眠れない日が続くとき、診断書はどう考えればよいでしょうか
悲しんでいること自体を、病気だと決める必要はありません。ただ、眠れない夜が続く、仕事の文章がほとんど読めない、自分を責める考えから離れられない、といった状態なら、休み方とあわせて診察を考えてよい時期です。食事や身の回りのことが手につかず、先のことに希望を感じられない場合も、つらさを一人で抱え込まないでください。
悲しみは強く押し寄せたあと、少し和らぐことがあります。一方で、気分の落ち込みや自分には価値がないという感覚が長く続く場合は、うつ病なども念頭に置いて診察で確かめます。どちらなのかを自分で判定してから受診する必要はありません。「眠れた日が何日あったか」「仕事で何が難しいか」を短くメモしておくと、言葉が出にくいときにも役立ちます。
死にたい気持ちがあるときは、予約日を待たずに身近な人や主治医に伝えてください。自分を傷つける危険が差し迫っている場合は119番に連絡してください。今まさにつらいときの対応は、関連記事「死にたい」と思ったとき、今夜を越えるためにできることでも扱っています。
診察の結果、仕事を休む必要があると判断されれば、診断書には必要な休職期間を記載します。診断書の原因欄には、当院の方針として「不詳」と記載します。診断書は「自分の行動が原因だった」と決めつけるための書類ではありません。当院では、必要と判断すれば初診の当日に休職の診断書を発行することもあり、休職の診断書は1か月ごとに作成しています。
手続きの詳細は休職の診断書は、もらって終わりではありませんを、妊娠に関わる服薬の相談は妊娠中・授乳中の薬、「リスクが5倍」と言われたらどう考える？をご覧ください。この先ずっと働けるかどうかを今日決めるより、まず必要な期間だけ休んで、いつ状態を見直すかを決めておく。そんな選び方で十分です。
よくある質問
Q. 妊娠4か月未満の流産では、仕事を休める制度はありませんか？
法定の産後休業には当たりませんが、流産から1年以内であれば、妊娠週数にかかわらず母性健康管理措置の対象になります。医師等の指導があれば勤務の調整や休業を相談でき、有給休暇や会社独自の制度も選択肢になります。まずは人事担当者に制度を確かめ、体調については産科で相談してください。
Q. 流産・死産したことを職場に言わずに休めますか？
年次有給休暇なら、妊娠や流産・死産の詳しい経過を話さずに申請できます。ただし、産後休業や母性健康管理措置、病気休暇などを使う場合は、必要な情報や書類を求められることがあります。事情を伝える相手を人事担当者などに限り、同僚には共有しないでほしいと頼むこともできます。
Q. 「自分のせいだったのでは」と考えてしまいます。それは仕事を休む理由になりますか？
自分を責める気持ちが湧くことと、それが医学的な原因だと確かめられたことは別です。その考えのせいで眠れない、仕事に集中できないといった支障が続くなら、診察で今の状態と休養の必要性を相談できます。次の妊娠を急ぐことも、悲しみを消すことも、復帰の条件ではありません。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 櫻澤博文『メンタル産業医入門』日本医事新報社。
- Benjamin James Sadock・Virginia Alcott Sadockほか『Kaplan and Sadock's Synopsis of Psychiatry』Lippincott Williams & Wilkins。
- Anette Kersting・Birgit Wagner「Complicated grief after perinatal loss」『Dialogues in Clinical Neuroscience』14巻、2012年。
- 厚生労働省『働く女性が流産・死産したとき』『流産・死産後の体調について』『年次有給休暇に関するQ&A』『行動計画策定指針』、2026年11月8日閲覧。
- 全国健康保険協会『出産育児一時金・出産手当金』『出産手当金』、2026年11月8日閲覧。