育休の終わりが近づくと、仕事に戻ることを考えただけで気持ちが重くなることがあります。「子どもはもう１歳なのに」「同じ時期に出産した人は復職しているのに」と、自分を責めてしまうかもしれません。けれども考えたいのは気合いの入れ方ではなく、いまの体調と、戻ろうとしている生活の条件が合っているかということです。
子どもが１歳になっても、産後うつは続くことがあります
育児休業の区切りと心身が回復する時期は、同じとは限りません。子どもの誕生日に合わせて保育園や職場の予定は動いていきますが、産後うつがその日を境によくなるわけではありません。
産後うつは出産後１年以内に軽快することが多い一方で、１年を超えて症状が続く場合もあります。また、出産直後は大きな不調を感じていなかった人が、時間がたってからうつ傾向を示すこともあります。
日本の母親を対象にした名古屋大学の研究グループの調査では、産後のうつ傾向が長く続く人と、後になって現れる人の両方が報告されています。産後から１年半のあいだに、２回調べたものです。ただし質問票で捉えた「うつ傾向」の調査なので、母親全体のうち産後うつ病と診断される割合を示すものではありません。
ここで少し紛らわしいのが、診断基準の言葉です。DSM-5には、抑うつエピソードに付ける「周産期発症」という特定用語があります。これは妊娠中か、出産後４週間以内に気分症状が始まった場合に使うものです。４週間で症状が終わるという意味でも、５週目以降に起きた抑うつ状態を診察の対象から外すという意味でもありません。
つまり、「産後うつ」という日常的な呼び方と、DSM-5が定める発症時期の区分は、必ずしも同じ範囲を指していません。子どもが１歳になった後も落ち込みが続くときや、その頃になって初めて不調が目立ってきたときに、「もう産後ではないから」と片付ける必要はありません。
むしろ見ておきたいのは、いつからどんなつらさがあり、それが今の生活にどう響いているかです。出産からの月数だけで、自分の不調を小さく見積もらなくてよいのです。
復職が近づくと、何がこんなに重くなるのでしょうか
復職前の不安を「仕事に行きたくない気持ち」とひとくくりにすると、その中で何が負担になっているのかが見えなくなります。
例えば、朝は子どもを保育園に送り、通勤して仕事をし、夕方には迎えに行く予定だとします。帰宅後も授乳や食事、寝かしつけがあり、夜中に起きる日もあります。そこに職場の業務量、休む前とは違う役割、収入のことまで重なります。予定表には「復職」と一行しか書かれていなくても、その一行には生活全体の組み替えが含まれています。
周産期の心理社会的支援を扱った専門書でも、妊娠・出産・育児に伴う負担は体や睡眠の変化にとどまらず、家族との関係、子どもの成長、仕事、経済状況などに広がると整理されています。産後の不調をホルモンの変化だけで説明しきれないのは、こうした生活上の負担も関わっているからです。
さらに、「母親なら子どもの世話をきちんとできるはず」「職場にも迷惑をかけてはいけない」という考えが加わることがあります。家事が滞った日には母親失格だと感じ、仕事への復帰をためらえば社会人失格だと感じてしまいます。どちらの役割も完璧に果たそうとすると、自分が休む時間を予定に入れにくくなります。
ただし、仕事に戻れば必ず悪くなるわけではありません。米国で働く母親を対象にした20本の論文をまとめた総説では、復職と心の健康の関係について、よい方向と悪い方向の両方の結果が出ていました。関わっていたのは、仕事と家庭の両立の難しさ、全体の負担、勤務の柔軟さ、同僚の支えなどです。
日本で暮らす一人ひとりに最適な復職時期を決める研究ではありませんが、「復職すべきかどうか」という二択だけでは足りないことは教えてくれます。
誰かの復職が順調だったという話は参考にはなっても、そのまま自分の予定表には移せません。働く時間も家族の分担も、夜をどう過ごしているかも違います。比べるなら、何か月で復職したかより、どんな条件がそろっていたから仕事を続けられたのかのほうでしょう。
病状と「戻る条件」を、いったん分けて考えます
ここで、紙を二枚用意したつもりで考えてみましょう。
一枚目には、仕事の予定をいったん外しても残る不調を書きます。気持ちの落ち込みや不安、眠りの乱れ、疲労感、日々の生活で困っていることです。
二枚目には、復職後に求められることを書きます。始業時刻、通勤、業務量、残業の可能性、保育園の送迎、夜間の育児、家族の分担などです。
一枚目が重ければ、働き方だけを変えても療養が必要かもしれません。二枚目に無理が集中していれば、復職の時期や勤務条件を調整することで見通しが変わるかもしれません。実際には両方が重なっていることもあります。
大切なのは、「病気だからできない」「甘えているからできない」と急いで一つの答えに決めつけないことです。
同じ人でも、フルタイムで以前と同じ業務を担う場合と、勤務時間や仕事の内容を調整できる場合とでは、考えるべき負担が違います。また、日中に子どもの世話をしていることだけを根拠に、職場でも同じように働けるとは判断できません。家庭での生活と、通勤や職場で求められる業務は同じ条件ではないからです。
紙に並べてみると、すべて自分の体力不足に見えていた問題の中に、勤務制度や家庭内の段取りとして相談できるものが見つかることもあります。残業を減らせないか、送迎を分担できないか、仕事内容を一時的に変えられないか。漠然とした不安を具体的な相談に変えていくのです。
家族の側も、「手伝うことがあれば言って」と待つだけでなく、誰が送迎をするか、夜の対応をどう分けるか、母親自身が休む時間をどこに確保するかを一緒に考えられます。育児は一人の親がすべての責任を背負うものではなく、複数の養育者で担っていくものです。
「母親だから頑張れるはず」という前提を外すと、問いが変わります。
いまの状態で何ならできるのか。そのために何を変えられるのか。
そこから、育休を延ばす、いったん休職する、段階的に仕事へ戻るという選択肢を具体的に検討できます。
育休の延長は、体調と制度の条件を分けて確かめます
「あと数か月あれば、少し落ち着いて考えられるのに」。そう感じたら、まず育休を延ばせるか調べてみる価値があります。ただし、産後うつと診断されたことだけで、法律上の育休が自動的に延びるわけではありません。
育児・介護休業法による育休は、原則として子どもが１歳になるまでです。育児休業給付金については、保育所等に申し込んでも利用できない場合など、定められた事情があれば、子どもが１歳６か月になるまで、さらに要件を満たせば２歳になるまで、支給の対象となる期間が延びます。要件を満たせば、給付金だけでなく育休そのものも法律上同じように延長できます。配偶者が病気などで子どもを養育できなくなった場合も対象になることがありますが、これは「申請する本人が産後うつなら延長できる」という規定ではありません。
保育所に入れないことを理由に育児休業給付金を延長する場合は、手続きにも準備が要ります。保育所等に申し込んでいて入所できないことに加え、早く職場へ戻るために保育の利用を望んでいると公共職業安定所長に認められることが条件になります。原則として、育児休業給付金 延長事由認定申告書、自治体へ出した保育所等の利用申込書の写し、入所保留通知などをそろえます。
自治体の申込期限を過ぎてからでは間に合わないことがあります。子どもが１歳、１歳６か月になる時点を確認し、先に自治体の申込日程を調べたうえで、人事担当者に給付の申請時期を聞いておくと整理しやすくなります。診断書を出せば終わる手続きではありません。
もう一つ区別したいのが、休める期間と、お金が支給される期間は別という点です。会社独自の育休制度が法定期間より長いこともありますが、会社が休業を認めることと、雇用保険の育児休業給付金が延びることは同じではありません。給付金も給与の全額ではなく、原則として休業開始から180日目までは休業前の賃金を基に67％、181日目以降は50％で計算され、上限や休業中の賃金による調整もあります。
制度の条件に当てはまらないからといって、つらさが軽いわけではありません。育休の延長が難しいと分かったら、次の「病気による休み方」を検討します。
育休が終わっても働けないなら、休職という選択があります
育休は子どもを育てるための休みで、病気休暇や休職は本人が療養するための仕組みです。復職日が決まっていても、病状から仕事を担うのが難しいなら、育休明けに病気休暇や休職を使えないか会社に確認できます。
ここで見ておきたいのが就業規則です。有給休暇が残っているか、病気休暇はあるか、休職制度の対象や最長期間はどうなっているか。育休明けに休職へ移るときの手続きと、診断書がいつ必要になるかも人事担当者に聞いておきます。休職制度の内容は会社ごとに異なり、診断書があれば必ず同じ期間休めるというものではありません。
収入の見通しも、この段階で一緒に確かめておくと安心です。健康保険の傷病手当金は、業務外の病気やけがでこれまでの仕事に就けず、十分な給与が出ないときの生活を支える制度です。協会けんぽでは連続３日の待期があり、４日目以降の仕事に就けない日が支給の対象になります。仕事ができないかどうかは病名だけでは決まらず、仕事内容や医師の意見などを踏まえて判断されます。
「育休中に産後うつになったら、育児休業給付金と傷病手当金はどちらか一方しか受け取れないのか」も気になるところでしょう。二つの制度の関係は、いつ病気になったのか、育休から病気休職へ切り替えるのかといった経過によって変わり、一律には言えません。
いつから働けない状態だったか、給与が出るか、加入している健康保険はどこか、育休をいつ終えるかを整理し、傷病手当金は加入先の保険者、育児休業給付金はハローワークに確認します。申請先が違う二つの制度を、会社の担当者と一緒に時系列で確かめることが大切です。
戻ると決めても、初日から以前どおりに働かなくてかまいません
働ける見通しが立ってきたとき、「戻るならフルタイムで、元の仕事を全部」と考えると、復職はまた大きな壁になります。けれども、勤務時間と業務内容は別々に調整できます。
３歳未満の子どもを育てる人には、育児のために所定労働時間を短くする措置があり、その代わりとなる措置も定められています。会社がどの仕組みを用意しているか、自分が対象になるかを確認します。３歳から小学校入学前の子どもについては、2025年10月から、会社が始業時刻の変更、テレワーク、休暇、短時間勤務など五つの選択肢から二つ以上を用意し、従業員がその中から選ぶ仕組みになりました。希望すれば必ず在宅勤務になる、というわけではありません。
２歳未満の子どもの育児のために所定労働時間を短くして働き、雇用保険の条件を満たす人には、育児時短就業給付金もあります。ただし、病気を理由に仕事を軽くする場合のすべてに支給されるわけではありません。
一方で、産後うつからの復職に必要な配慮は、育児の時短制度だけでは足りないことがあります。厚生労働省の復職支援の手引きには、軽い仕事から始める、業務量を減らす、残業や夜勤を避ける、出張や負担の大きい業務を制限するといった方法が示されています。
例えば勤務を６時間にしても、その時間に８時間分の仕事が詰まっていれば負担は軽くなりません。反対に、勤務時間は大きく変えられなくても、当面は定型業務を中心にすることで調整できる部分もあります。
復職してみて負担が予想以上だったときに計画を見直せるよう、最初から点検の時期を決めておく方法もあります。目標は最初の数週間を乗り切ることだけでなく、その後も無理なく続けられる働き方を考えることです。
復職日だけを先に決めず、「どんな仕事から始めるか」「いつ負担を見直すか」まで一緒に考えておきます。その内容を主治医、産業医、会社とどう共有するかが次の段階です。
診断書には、どんなことを書いてもらえばよいのでしょうか
「復職日までに治らなかったら、診断書をお願いしてもいいのでしょうか」。そう迷う方もいるでしょう。
診断書が必要になるのは、主に二つの場面です。一つは、病状のために働けず、病気休暇や休職を申請するとき。もう一つは、回復してきた段階で、復職できるかどうかや必要な勤務上の配慮を会社に伝えるときです。
休職の診断書では、診察で確かめた病状をもとに、療養が必要か、どのくらいの期間が必要かを医師が判断します。会社が休職を認める際の資料になりますが、休職制度の適用や期間の上限は就業規則で決まります。
復職の診断書では、もう少し具体的な情報が役に立ちます。
例えば「復職可能」とだけ書かれていても、会社にはフルタイムで働けるのか、残業を任せてよいのかが分かりません。勤務時間の短縮、業務量の軽減、夜勤や残業の制限など、必要と考えられる配慮を医師の意見として書いてもらう方法があります。
ただし、主治医が日常生活での回復を確かめて「復職可能」と判断しても、それだけで元の業務をすべてこなせると決まるわけではありません。厚生労働省の手引きでも、実際の仕事内容と照らし合わせて産業医などが検討する過程が重視されています。
そのため診察では、「保育園の送迎があるので残業はできません」という家庭の事情と、「疲れが強く、今は長時間の業務を続けられません」という病状を分けて伝えると、必要な調整を整理しやすくなります。
当院では、診察で休職が必要と判断した場合、初診当日に診断書を発行することもあります。休職診断書は１か月ごとに作成していて、希望される方には事前のWEB問診票に書いていただいています。詳しい流れは休職診断書のもらい方で説明しています。
主治医・産業医・会社には、何を伝えるとよいのでしょうか
復職の相談では、相手によって伝える内容を分けると話が進みやすくなります。
主治医には、病状と実際に求められる仕事の両方を伝えます。
「職場に戻るのが怖い」という気持ちに加えて、いまの睡眠や疲れ具合、普段の生活でできていること、復職後の勤務時間や仕事内容を共有します。医師が仕事の条件を知らなければ、どの程度の負担なら担えそうかを判断する材料が足りません。
産業医には、体調と仕事が合っているかを考えてもらいます。
産業医がいる職場では、主治医の意見を踏まえ、業務内容や職場環境と照らし合わせて必要な配慮を検討します。診断書だけでは情報が足りない場合には、本人の同意を得て、主治医と情報をやり取りすることもあります。
会社の人事担当者や上司には、必要な勤務条件を相談します。
例えば「当面は残業を避けたい」「業務量を段階的に増やしたい」「定期的に通院する時間が必要です」といった伝え方です。上司に家庭内の悩みや治療内容をすべて説明する必要はありません。健康情報は、仕事上の配慮に必要な範囲で共有するのが基本です。
会社と話すときは、復職日だけでなく、最初に担当する仕事、勤務時間、負担を見直す時期も決めておくとよいでしょう。会社側が対応できる範囲も含めて調整していきます。
配慮の考え方は休職する前に会社へ頼めることで詳しく扱っています。
まだ復職できるか判断が難しい場合は、模擬出勤や通勤訓練、会社の制度としての試し出勤を検討することもあります。ただし、試し出勤中の給与や労務上の扱いは前もって確かめておく必要があります。違いは試し出勤とリワークで整理しています。
授乳も仕事も、母親だけが我慢して守るものではありません
復職を考える時期には、もう一つ迷いが重なることがあります。
「授乳を続けたいから、薬を飲まずに頑張りたい」という気持ちです。
授乳を大切にしたいという希望は、治療を考えるうえでも尊重したいものです。ただ、授乳を続けることと、母親が必要な治療を受けることを、はじめから二者択一にする必要はありません。
精神科の薬には授乳中も使用を検討できるものがある一方で、授乳を避ける必要がある薬もあります。母親のこれまでの治療経過、薬の性質、赤ちゃんの状態などを合わせて判断します。
赤ちゃんのために母親が治療を我慢し続けることが、いつもよい選択とは限りません。
すでに飲んでいる薬を自分で減らしたりやめたりすると、離脱症状と元の病気の再燃が見分けにくくなることもあります。授乳を続けたい気持ちを伝えたうえで、治療の選択肢を一緒に考えることが大切です。詳しくは妊娠中・授乳中の薬の相談をご覧ください。
家族には、復職を励ますこと以上に、生活の負担を実際に分け合う役割があります。送迎や夜の育児を誰が担うか、母親が休める時間をどう確保するかを具体的に決めていきます。
そして、死にたい気持ちが強いときは、復職の予定より安全を優先してください。通院中なら早めに主治医へ伝えてください。差し迫った危険があるときは119番や救急外来へ。電話相談（こころの健康相談統一ダイヤル 0570-064-556 など）も使えます。死にたい気持ちがあるとき、今できることでも対応を扱っています。
育休を延ばすか、休職するか、働く時間を短くするか。どれか一つがすべての人にとって正しい答えになるわけではありません。
大切なのは、以前の働き方に自分を無理に戻すことより、回復した体調で続けられる生活を、仕事と家庭の両方から組み立てることです。
「母親だから頑張れるはず」という前提を少し脇に置いて、今の自分に必要な条件を考えてみてください。
よくある質問
Q. 産後うつの診断書があれば、育休を延長できますか？ 産後うつの診断だけで、法律上の育休が自動的に延長されるわけではありません。保育所を利用できない場合などの法定の要件と、会社独自の休業制度を確認します。育児休業給付金の延長には、別に要件と書類があります。
Q. 育休中に産後うつになったら、傷病手当金も受け取れますか？ 傷病手当金は、病気で仕事に就けないかどうかや給与の支払い状況などによって判断されます。育児休業給付金との関係も、発病の時期や休業の経過、加入している健康保険などによって確認が必要です。会社に休業の経過を整理してもらい、保険者とハローワークのそれぞれに確認してください。
Q. 育児はできているのに、仕事には戻れません。休職を相談してもよいですか？ 相談してかまいません。家庭で子どもの世話ができることと、通勤して決まった時間に仕事をこなせることは同じではありません。主治医には今の生活と仕事内容を伝え、病状による制約と、勤務条件として調整できる部分を一緒に整理していきます。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『周産期メンタルヘルスにおける心理社会的支援』渡邉博幸・蟹江絢子・清野仁美ほか、アークメディア、2021年。
- 『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』American Psychiatric Association、医学書院、2014年（原著2013年）。
- 『産後うつ傾向は母子の望ましくない生活行動に関連』西谷直子ほか、名古屋大学、2025年。
- “Examining the Relationship Between Return to Work After Giving Birth and Maternal Mental Health: A Systematic Review” Rachel E. McCardelほか、Springer、2022年。
- 『Q＆A～育児休業等給付～』厚生労働省（2026年11月閲覧）。
- 『改正育児・介護休業法のポイント』厚生労働省、2025年施行分。
- 『病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）』全国健康保険協会（2026年11月閲覧）。
- 『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』厚生労働省、2004年（2009年・2012年改訂）。
- 『メンタル産業医入門』櫻澤博文、日本医事新報社。
- 『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th edition』David M. Taylorほか、Wiley-Blackwell、2021年。
- 『The Maudsley Deprescribing Guidelines』Mark Horowitz・David Taylor、Wiley-Blackwell、2024年。