海外赴任が決まり、人事から「健康診断書を提出してください」と連絡が来ました。精神科に通院していると、「病名を英語で証明しなければ」と身構えるかもしれません。けれども最初に確かめたいのは病名の英訳ではなく、提出先が何を尋ね、何を判断しようとしているかです。
1. 「持病はありますか」と聞かれたら、何を答える？
海外赴任の申告書に「持病」「既往症」と並んでいると、迷うのではないでしょうか。以前うつ病で通院したことも書くべきなのか、今は落ち着いているから書かなくてよいのか、と。
日常会話で「持病」といえば、今も治療や経過観察が続いている病気を指すことが多いものです。「既往症」「既往歴」は、これまでに経験した病気や治療を振り返る欄で使われることがあります。ただ、この二つがいつも「現在」と「過去」にきれいに分かれるわけではありません。保険関係の書式には、「既往歴・持病」を一つの欄にまとめて尋ねるものもあります。
「私病」という言葉に戸惑う人もいるでしょう。職場の制度説明で目にするのは「私傷病」という表現で、厚生労働省の治療と仕事の両立支援の資料にも出てきます。これは今の病名や過去の病歴を分類する言葉というより、治療を受けながら働く人への支援を考える文脈で使われています。似た言葉を、同じ意味のチェック欄として読み替えないことが大切です。
たとえば「現在、治療を受けていますか」と「過去に精神科を受診したことがありますか」では、同じ人でも答えが変わります。「勤務上の配慮が必要ですか」となれば、病歴そのものより今の働き方を尋ねる質問です。
ですから最初に見るのは、単語の辞書的な意味より質問文と対象期間です。いつのことを、どの病気について、どこまで尋ねているのかを確かめます。書類の一行を丁寧に読むことが、不安を必要以上に広げないための第一歩になります。
2. 海外へ行くための書類は、誰に何を伝えるもの？
主治医に「英文診断書を一枚ください」と頼んでも、それだけでは何を書くべきかが決まりません。受け取る人が変われば、その一枚に期待される役割も変わるからです。
赴任先の会社が知りたいのは、今の治療が勤務にどう関係し、どんな配慮が必要かということかもしれません。留学先の学校なら、授業や学生生活について何を確認したいのかが出発点になります。現地で治療を引き継ぐ医師には、日本での治療経過、服用中の薬、これからの治療方針を伝える必要があります。
このうち医師から医師へ渡すものは、紹介状に近い文書です。会社や学校への書類は、就労・就学の状況を説明する意見書や証明書になることがあります。「診断書」という表題が付いているかどうかだけでは、目的は分かりません。そもそも診断書の書式や内容は、提出する目的によって異なります。書類ごとの役割は診断書の種類と書き方でも説明しています。
とくに分けて考えたいのが、主治医が書く意見書と提出先が指定する健康診断です。ビザ申請などで指定された医師・医療機関での健診が求められているなら、普段の主治医が英文の診断書を書いても代わりになるとは限りません。反対に、治療中の症状や勤務上の配慮を説明する書類なら、これまでの経過を知る主治医の意見が求められる場合があります。
ビザや入国の健康要件は国名だけで決めつけず、申請するビザの区分まで特定したうえで、渡航先の移民当局や大使館・領事館の公式案内で確認します。「健康診断が必要か」「誰が記入するか」「指定様式はあるか」を一つずつ調べると、迷いが減ります。会社独自の書類は人事へ、学校独自の書類は留学先へ確認するのが筋道です。
3. 「英文でお願いします」と頼む前に確かめたい3つのこと
診察室に持って行きたいのは、英語の上手な説明より、提出先から届いた書類そのものです。確かめることは三つに絞れます。
一つ目は、提出先と用途です。 会社の人事なのか、学校の担当部署なのか、行政機関なのか、現地の医師なのかをはっきりさせます。そのうえで、現在の健康状態の説明、勤務・就学の可否、通院継続の必要性など、何への回答を求められているかを確認します。「健康に問題なしと書いてほしい」とだけ伝えても、医師にはどの範囲を評価すればよいかが伝わりません。
二つ目は、指定様式と質問項目です。 原本や記入例があれば持参し、診断名、症状、治療内容、業務上の制限など、求められている欄を一緒に見られるようにします。特定の職務を続けられるかという意見を書くには、仕事内容、勤務時間、出張の有無、現地で受けられる支援といった情報も要ります。仕事の内容が分からないままでは、医師も赴任先での勤務全体を保証できません。
三つ目は、期限と提出方法です。 いつまでに、誰宛てに、どんな形式で出すのかを伝えます。宛名が分かればその相手に向けて書けますし、宛先を特定できない英文レターでは「To whom it may concern」（「関係者各位」にあたる表現）が使われることもあります。ただし、この一文を入れた自由形式のレターが指定様式の代わりになるわけではありません。
依頼メモは短くて構いません。
赴任先の会社から、現在の治療状況と勤務上の配慮について英文書類を求められています。会社指定の様式があり、提出期限は○月○日です。仕事内容と勤務条件も持参しました。
「病気を証明してほしい」と頼む前に、提出先からの質問を医師に見せてください。それだけで、何を書くべきか、そもそも主治医が書く書類なのかを考える土台ができます。
4. 日本で飲んでいる薬の名前は、海外でも通じる？
現地の医師に「日本ではこの薬を飲んでいます」と伝えたのに、薬の名前が通じない。そんな行き違いを防ぐために、出発前に確かめておきたいことがあります。
日本で普段呼んでいる薬の名前は、製薬会社が付けた「商品名」であることが少なくありません。同じ成分でも国によって商品名が違うことがあるため、日本の商品名だけでは海外の医師が薬を特定できない場合があります。
そこで役立つのが、成分を表す一般名（generic name）です。英文の医療文書では、薬を一般名で書くことが勧められています。
服薬情報を英語で書くときには、たとえば次のような表現を使います。
- Current medication：現在服用している薬
- Generic name：薬の一般名
- 10 mg twice daily：1回10mg、1日2回
- 5 mg at bedtime：就寝時に5mg
日本の処方でよく見る「分2」「分3」という書き方も、そのままでは伝わりません。1回に何mg飲むのか、1日に何回飲むのかを分けて示すと、相手が飲み方を理解しやすくなります。
ただし、一般名が分かればそれで十分というわけでもありません。もう一つ大切なのが、剤形や規格です。
たとえばリチウム製剤について、英国の処方ガイドラインは、同じ成分を含む製剤でも生物学的に同等とは限らないと指摘しています。液剤には濃度の違う製品もあり、成分名だけを見て置き換えると、意図した量を投与できないおそれがあります。
つまり海外の医師に伝えるべきなのは、薬の名前の英訳だけでなく、何を、どの製剤で、どれだけ、どのように飲んでいるかという処方の全体です。
なお、薬を説明する書類と、その薬を入国時に持ち込めるかどうかは別の問題です。必要な許可や持ち込みの手続きは、精神科の薬を持って海外へ行くときの手続きで説明しています。
5. 渡航後の治療は、出発前から始まっています
海外赴任や留学の準備では、何日分の薬を持って行くかが気になるものです。もう一つ考えておきたいのが、手持ちの薬を飲み終える前に次の診察を受けられるかという問題です。
たとえば半年間の留学なら、今の通院予定と処方の見通しを渡航期間に照らして考えます。日本の処方日数の制限（向精神薬の一部には上限があります）と渡航先の持ち込み規則の両方が関わるため、滞在期間の分を一度に処方してもらえるとは限りません。
いつまで日本で診察を受け、いつ頃から現地で治療を引き継ぐのかを、出発前に整理しておきましょう。
現地の受診先は、赴任先の会社、留学先の学校、加入予定の保険の窓口などで、利用できる医療機関の情報を確認する方法があります。精神科の診療を受けられるか、希望する言語で相談できるか、予約や保険の利用にどんな条件があるかを調べておきます。
現地の医師へ治療を引き継ぐなら、英文の紹介状が役立ちます。
紹介状には、今の診断や薬だけでなく、症状が始まってからの経過を示す「現病歴（HPI）」、過去の精神科治療を示す「精神科的既往歴（PPH）」、今後の治療方針などを書くという考え方があります。二つの病歴が重なる場合は、同じ説明を繰り返す必要はありません。
紹介状は過去の病気を証明するためだけの書類ではなく、次の医師が治療を続けるための手がかりです。詳しくは紹介状の基本と取り扱いをご覧ください。
治療を途切れさせない準備には、医学的な意味もあります。
抗うつ薬では、続けて飲んでいても、飲み忘れや服用時刻のずれで離脱症状が出ることがあります。めまいや頭痛だけでなく、不安、気分の落ち込み、不眠なども起こり、病状の悪化と見分けにくくなる場合があります。
現地で同じ薬が見つからず別の抗うつ薬に変える場合にも、離脱症状が起こる可能性があります。一般名が同じ薬や代わりになりそうな薬を見つけても、自己判断で切り替えず、処方内容を確かめたうえで治療をつなぐことが大切です。
渡航準備のゴールは、出発日に薬をそろえることだけではありません。次の診察までの見通しを立てておくことが、海外生活を安心して始める支えになります。
6. 精神科の病歴は、どこまで書かなければいけない？
「うつ病で通院していたことを、赴任先の会社に知られたくありません」
そう感じる人もいるでしょう。仕事に支障はないのに、病名を伝えたせいで赴任の話が変わってしまうのではないか。そんな不安があれば、診断書の依頼をためらうのも無理はありません。
ここで考えたいのは、病歴をすべて明かすか何も伝えないかという二択ではありません。
誰が、何を判断するためにその情報を求めているのかによって、必要な記載の範囲は変わります。
たとえばニュージーランドの医師向け指針では、一般的な医療証明書について、提出先にとって診断名が直接重要でなければ、必ずしも病名を開示しなくてよいという考え方が示されています。判断の材料になるのは、活動上の制限や働ける範囲、その制限が必要な期間などだからです。
会社が知りたいのが「定期的な通院の時間を確保する必要があるか」なら、精神科の病歴を詳しく書くより、今必要な配慮を説明するほうが目的に合う場合があります。
一方、ビザ申請の指定質問票に「過去の治療歴」を書く欄があるなら、話は別です。質問の対象期間や範囲を確かめ、求められた内容に正確に答える必要があります。
先ほどのニュージーランドの指針は医療証明書についての一般的な考え方で、各国の入国管理制度で病歴を省略してよいという意味ではありません。ビザ申請では、渡航先の移民当局や大使館・領事館が公表している要件を確認します。
では、精神科の診断名がまだ確定していない場合はどうでしょうか。
精神科では、診察を重ねながら診断を検討していくことがあります。そのため診断書でも、確定的な病名にこだわるより、作成時点の症状や治療状況を正確に示すほうが適切な場合があります。
医学的に妥当な状態名を使って、今の状態を説明するという方法です。
ただしこれは、提出先から尋ねられた病歴を隠すための言い換えではありません。診断名や経過を実際より軽く、あるいは重く書けば、その書類をもとにした判断が本人の不利益につながるおそれがあります。
情報を出さないことにも影響はあります。
たとえば、会社が必要な配慮を検討できなくなったり、保険などの判断に必要な情報が足りなくなったりする場合があります。だからといって、関係のない病歴まで誰にでも伝える必要があるわけではありません。
厚生労働省の両立支援の資料でも、健康情報の扱いには本人の同意と適切な管理が重要だとされています。追加の情報を求められたときも、誰に何を伝えるかを確かめる余地があります。
主治医に書類を頼むときに、「この質問には答える必要がありますが、それ以外の病歴も書いたほうがよいでしょうか」と尋ねてみるのも一つの方法です。
正確に申告することと、情報を必要以上に広げないことは両立できます。 大切なのは、書類を受け取る相手の目的を理解し、その判断に必要な情報を誠実に伝えることです。
7. 「持病があるから働けない」と決める前に
海外赴任が近づくと、「この体調で新しい仕事を続けられるだろうか」と心配になるかもしれません。今の職場でつまずいていると、「持病があるから仕方ない」と考えてしまうこともあります。
けれども同じ人でも、仕事の条件が変われば考えるべきことも変わります。 赴任先では担当業務や勤務時間、出張の頻度、通院のしやすさが今と違うかもしれません。「今働けているから何でもできる」とも「今つまずいているから海外勤務も無理」とも、先回りして決める必要はありません。
たとえば今は仕事を調整して通院できていても、赴任先で出張が増えれば、診察の時間をどう確保するかが課題になります。逆に、業務の分担や時間帯を調整すれば、治療を続けながら担当できる仕事が見えてくることもあります。病名だけでなく、実際の勤務条件を見て考えたいところです。
厚生労働省の2024年版の両立支援ガイドラインは、今の症状や治療内容に加えて、仕事に影響しうる症状・副作用、時間外労働や出張の可否、通院時間の確保などを検討の材料に挙げています。本人が仕事内容を主治医に伝え、それを踏まえて医師の意見をもらうという流れです。
「海外赴任は可能でしょうか」と尋ねるときも、仕事内容、勤務時間、出張、現地での通院環境を添えると、何について判断してほしいのかがはっきりします。
特定の仕事に向いているかを判断するには、その仕事の中身を知る必要があります。情報が足りなければ、医師の意見も今の健康状態とその影響の範囲にとどまることがあります。
「働きにくいのは職場環境のせいでは」と感じることもあるでしょう。その視点を持つことと、職場が発症の原因だと断定することは別の話です。
診断書は、本人が感じた出来事と発症の因果関係をそのまま確定させる文書ではありません。症状を実際より軽く書いたり、困りごとを必要以上に重く書いたりせず、診察で評価できることを伝えるのが基本です。
「この持病で働けるか」で問いを終わらせず、「今の状態で、どんな勤務条件なら治療と仕事を両立できるか」と考えてみてください。この問いなら、主治医との相談にも会社との調整にもつなげやすくなります。
8. 病名を伝えなくても、配慮を相談できることがあります
会社に相談するとき、病名をすべて話すか何も伝えないかで悩むかもしれません。でも、働き方を調整するための情報は病名だけではありません。
日本の治療と仕事の両立支援では、本人からの申し出を出発点に、必要な情報をやり取りするという考え方が示されています。
たとえば「定期的な通院の時間を確保したい」「今は特定の業務を避ける必要がある」といった説明が、具体的な調整の手がかりになります。
人事、産業医などの産業保健スタッフ、直属の上司では、判断することも必要な情報も同じとは限りません。誰に何を伝え、その情報が誰まで共有されるのかを、会社の手続きとあわせて確かめておきます。厚生労働省の資料でも、健康情報を得るときの本人の同意と、適切な情報管理が重視されています。
ただし、配慮の相談に病名の詳細が要らない場合があることと、ビザや健康申告で指定された病歴の質問に答えなくてよいことは別です。尋ねられたことには正確に答え、目的と関係のない情報までは広げない方法を考えます。
最初に人事から届いた「健康診断書を提出してください」という連絡も、問いを分ければ整理できます。
誰が、何の判断のために、何を尋ねているのか。 そこを確かめるところから始めれば、頼む書類も伝える範囲も見えてきます。
よくある質問
Q. 海外赴任の健康診断書は、精神科の主治医に書いてもらえますか？
提出先が求める書類の種類と、記入する医師の指定によります。今の治療状況について主治医が書く意見書と、指定医療機関で受ける健康診断は別のものです。まず会社や申請先に指定様式を確認し、ビザ関係なら渡航先の移民当局や大使館・領事館の公式案内も確かめてください。
Q. 以前うつ病で通院しましたが、今は落ち着いています。既往症として書く必要がありますか？
「現在治療中ですか」と「過去に治療したことがありますか」では、尋ねていることが違います。申告書に示された対象期間や病歴の範囲を読み、それに沿って正確に答えます。「今は落ち着いているから過去の通院歴は書かなくてよい」と一律に判断することはできません。
Q. 英文診断書には、薬の商品名と一般名のどちらを書けばよいですか？
海外の医療者に伝える文書では、成分を示す一般名（generic name）を基本に考えます。あわせて1回量、服用回数、剤形、規格も伝えることが大切です。一般名が分かっても、現地で同じ製剤を手に入れられるとは限りません。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『精神科診療に必要な書式マニュアル［第四版］』「臨床精神医学」編集委員会 編、アークメディア、2017年。
- 『事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン』厚生労働省、2024年3月版。
- 『Medical certification』Medical Council of New Zealand、2023年。
- 『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th edition』David M. Taylor、Thomas R. E. Barnes、Allan H. Young、Wiley-Blackwell、2021年。
- 『The Maudsley Deprescribing Guidelines』Mark Horowitz、David Taylor、Wiley-Blackwell、2024年。
- 『海外渡航先への医薬品の携帯による持ち込み・持ち出しの手続きについて』厚生労働省。