旅行の荷物を詰めていて、いつもの睡眠薬や不安を和らげる薬を前に「これも空港で止められるのだろうか」と手が止まることがあります。英文の診断書さえ用意すれば安心、と考えたくなるかもしれません。けれども、必要なのは診断書とは限りません。 日本から持ち出すときの規則と外国に持ち込むときの規則を、別々に確かめるところから始まります。
同じ薬でも、空港が変われば答えが変わります
たとえば日本で処方された薬を持って、乗り継ぎ便で海外へ行くとします。日本の空港でまず問われるのは、その薬を日本から持ち出すための条件です。目的地の空港では、その国に持ち込める薬かどうか、認められる数量や必要な書類は何かが問われます。帰りには、日本へ持ち帰るための条件も関わってきます。同じバッグに入った同じ薬でも、確かめる規則は一つではありません。
見落としやすいのが乗り継ぎ国です。米国CDC（疾病予防管理センター）は、目的地だけでなく乗り継ぐ国の大使館にも、薬の持参について確認するよう勧めています。「滞在しないから関係ない」と旅程表から消してしまわないようにしましょう。
渡航先では、日本ではふつうに処方される薬が規制の対象だったり、持ち込みそのものが認められなかったりすることがあります。認められる場合でも、英文の処方せん、医師の書類、現地当局の許可、数量の上限など、条件は国や薬によって違います。「30日分までならどの国でも大丈夫」という共通ルールもありません。英文診断書があっても、禁止された薬が持ち込めるようになるわけではありません。逆に、日本では証明書なしで持ち出せる量でも、渡航先では別の書類を求められることがあります。
調べるときは、渡航先と乗り継ぎ国の公的な案内を探し、必要なら各国の在日大使館・領事館に問い合わせるという順番で進めます。厚生労働省の海外渡航先への医薬品の携帯による持ち込み・持ち出しの手続きや国際麻薬統制委員会（INCB）の国別情報が入口になります。ただ、掲載情報の中には確認時期の古いものもあります。旅行の日程と薬の成分名を伝えて、今の条件を確かめてください。
「精神科の薬」というくくりでは手続きが決まりません
日本側の手続きでは、薬が法令上どの区分に入るかが最初の分かれ道になります。同じ精神科の処方薬でも区分によって必要な書類が違い、名前から何となく見分けるのは難しいところです。
医療用向精神薬を自分の治療のために本人が携帯して日本を出入国する場合、原則として麻薬取締部への事前の許可申請は要りません。ただし、注射剤を持つ場合や、注射剤以外でも成分ごとの基準量を超える場合には、治療に必要な薬であることを示す書類を携帯します。たとえば処方せんの写しや、氏名・住所・薬の品名・数量などを記した医師の証明書です。注射剤以外の向精神薬で基準量以下なら、日本側のこの手続きは要りません。
なお、この携帯輸出入の制度は、本人が自分の治療に使う薬を持っていく場合のものです。向精神薬を友人に預けて運んでもらうことや、郵送することは認められていません。
一方、医療用麻薬と医薬品である覚醒剤原料は、日本から持ち出すときも日本へ持ち込むときも、前もって地方厚生（支）局長の許可を受ける決まりです。覚醒剤原料には、ADHDの治療薬ビバンセ（成分名リスデキサンフェタミン）も含まれます。薬の名前に「麻薬」「覚醒剤」と書かれていなくても、区分の確認は省けません。
許可の申請先は、原則として住所地を管轄する地方厚生（支）局の麻薬取締部です。入院中の場合は病院・診療所の所在地を管轄する麻薬取締部でもよく、海外に住んでいる場合は入国予定の空港などを管轄する麻薬取締部になります。日本側の許可を得ても、渡航先への持ち込みまで許可されたことにはなりません。二つの手続きは、それぞれ別の窓口で進めるものです。
何錠まで持てる？ 数字の意味を取り違えないために
向精神薬の基準量は、一律に「何日分」と決まっているわけではありません。日本の「証明書類の携帯が必要な向精神薬の量」の表には、エチゾラム90mg、ブロチゾラム15mg、メチルフェニデート2.16gのように、成分ごとに違う数字が並んでいます。この近畿厚生局の表は、商品名ではなく成分の一般名で引くものです。
実際に照らし合わせるときは、薬の成分名、1錠に含まれる量、持っていく錠数を確かめます。表の「90mg」を「90錠」と読み替えないことが肝心です。成分名が分からなければ、処方医や薬剤師に尋ねれば確認できます。
大切なのは、この数字は日本の出入国時に証明書類を携帯するかどうかの境目であって、海外に持ち込める上限ではないという点です。基準を下回るから外国でも自由に持てるわけではなく、反対に基準を超えたらすぐ日本から持ち出せなくなるわけでもありません。注射剤の向精神薬は、量にかかわらず証明書類が必要です。
帰国時には、向精神薬の成分量による判断とは別に、医薬品の「輸入確認証」が必要になる場合もあります。用法・用量に照らした1か月分前後の扱いや注射剤の条件は、関東信越厚生局の「医薬品等の輸入手続きについて」などの案内で確認します。薬の量を数えるときは、成分の合計量、滞在中に使う日数、帰国時に残る量を分けて考える必要があります。
診断書の依頼用紙を探す前に、薬の名前と量を手元にそろえ、日本側と渡航先側でそれぞれ何を求められるかを整理してみてください。その答えによって、主治医に頼む文書も変わってきます。
英文の診断書は「誰に何を伝えるか」で変わります
「海外に薬を持っていくので、英文診断書をください」。診察でそう伝える前に、一つだけ調べておくと話が早く進みます。その書類を誰に見せて、何を確かめてもらうのか、という点です。提出先が違えば、必要な書類の名前も中身も変わります。
たとえば、医療用麻薬や覚醒剤原料の携帯輸出入許可を日本の麻薬取締部に申請する場合、求められるのは申請書に添える医師の診断書です。患者さんの氏名・住所、薬が必要な理由、品名・規格、一日量などを記載します。許可申請書は診断書とは別に提出します。覚醒剤原料の場合、許可が下りると日本語の許可書と英語の許可証明書が交付され、出入国時に税関でこれを提示します。医師の診断書そのものが許可書になるわけではありません。
一方、基準量を超える医療用向精神薬を持っていく場合、日本側では治療に必要な薬であることを示す書類として、処方せんの写しなどを携帯する必要があります。この場合、新たに「英文診断書」を作ることが日本の手続きで必ず求められるわけではありません。ただし、渡航先が英文の医師の証明書を指定していれば、そちらの条件も満たす必要があります。
外国の税関に見せる文書なら、病名だけより「誰の、何という成分の薬を、どれだけ、なぜ持っているか」が分かることに意味があります。日本の販売名が現地で通じるとは限らないので、薬の一般名（成分名）と飲み方が伝わる形にしておくと役立ちます。提出先によっては専用の様式や事前の許可、公的機関による認証などが必要な場合もあり、医師の英文レターが一通あれば何でも通るわけではありません。
滞在先で診療を引き継いでもらうための文書なら、目的はまた別です。日本で受けている治療と今の服薬、今後の治療について現地の医師に伝える、紹介状に近いものになります。同じ「英文の書類」でも、国境で薬を持っている理由を説明するものと次の医師へ診療をつなぐものとでは、相手が知りたい内容が違います。
出発日から逆算すると、相談の仕方も変わります
医療用麻薬・覚醒剤原料の場合、日本側の携帯輸出入許可申請は、原則として出入国日の2週間前までに提出します。これは医療機関が診断書を出すまでの日数ではなく、行政への申請期限です。郵送などの時間もかかるため、出発直前に書類を頼む段取りでは間に合わないことがあります。日が迫っているときは、管轄の地方厚生（支）局麻薬取締部へ早めに電話で確認します。
必要な書類や窓口は、厚生労働省地方厚生局麻薬取締部の個人向けの案内で確認できます。日本の許可申請は麻薬取締部、渡航先への持ち込みはその国の在日大使館・領事館と、問い合わせ先を分けて考えると整理しやすくなります。
相談そのものは、もっと早くから始められます。米国CDCは、海外渡航に向けた医療者との相談を出発の4〜6週間前までに済ませるよう勧めています。確認することが多い場合の準備の目安であって、日本の診断書がその日数でできあがるという意味ではありません。英文書類の作成に対応しているか、費用や完成までの日数はどれくらいかは、依頼する医療機関に個別に確認しておきます。
主治医に伝えることは、まず行き先と日程、薬の成分名と数量です。渡航先だけでなく乗り継ぎ国、出国日と帰国日、利用する空港、滞在期間も整理しておきます。薬は商品名だけに頼らず、成分名、1錠の含有量、1日に使う量、持っていく錠数がそろっていると照合しやすくなります。申請書には、パスポートどおりのローマ字氏名などが必要になることもあります。
「この国では英文の処方せんを求められる」「この薬は事前の許可が必要と言われた」といった確認結果があれば、診察で共有してください。指定された書類の様式や記載事項が分かっていれば、それも伝えます。
相手国の規則がまだ分からなければ、そこを確かめるところから始めて構いません。持っていけない薬だと分かった場合は、渡航前に処方医と治療の選択肢を話し合うことになります。渡航に合わせて、自分の判断だけで薬を減らしたりやめたりする必要はありません。
荷物の中でも、薬の名前が分かるようにします
書類がそろったら、薬の入れ方も見直してみましょう。厚生労働省は、錠剤ならPTPシートのまま、瓶入りなら渡された瓶のまま持っていくよう勧めています。小さなケースに何種類も移し替えると、空港などで中身を確かめにくくなるからです。一包化している薬は、渡航前に薬剤師に相談します。粉薬は、剤形を変えられるか医師や薬剤師に相談する方法も示されています。
CDCは、預けた荷物が遅れたりなくなったりしたときに備えて、薬を機内持ち込みの荷物に入れるよう勧めています。薬の名前や成分名、服用量が分かる処方せんの写しや薬の説明書も、すぐ取り出せるようにしておくと役立ちます。
持っていく量は、旅程に必要な分を基本に、帰りの便の遅れも見込んで計画します。ただ、多めに持っていけば安心とは限りません。渡航先には滞在日数と関係のない数量制限がある場合もあり、CDCが勧める遅延への備えも、その国で認められる範囲で考える必要があります。
ここまで準備できれば、書類の役割も薬の持ち運び方も見通しが立ってきます。次に考えておきたいのは、滞在が延びたときや薬が足りなくなったとき、そして時差で飲む時刻がずれるときのことです。
滞在中に薬が足りなくなったら
予定どおり帰国できれば足りたはずの薬が、飛行機の欠航や滞在の延長で足りなくなることも考えられます。そんなとき、日本の家族に薬を送ってもらう方法が真っ先に思い浮かぶかもしれません。
けれども、薬を自分で持って入国することと国際郵便で受け取ることには、別々の規則があります。厚生労働省も、海外で薬が足りなくなったときは安易に郵送を頼まず、まずその国の決まりを調べるよう案内しています。国によっては薬の郵送そのものが認められていません。日本の医療用向精神薬についても、本人が携帯して出入国する仕組みを、郵送や知人に託す方法に当てはめることはできません。
現地で薬を手に入れる必要が出てきたら、まず現地の規則と、その成分の薬を現地の医師が処方できるかを確かめることになります。日本から持ってきた処方せんや英文の説明書は、これまでの治療を伝える助けにはなりますが、それだけで現地の薬局から同じ薬が出てくるとは限りません。国が変われば商品名や薬の形が変わることもありますし、CDCは海外での偽造医薬品にも注意を呼びかけています。
薬が途切れること自体にも目を向けておきたいところです。抗うつ薬が途切れたときに出る症状は、もとの不調と似ていることもあれば、めまいや吐き気など別の形で現れることもあります。薬によっては、飲む間隔のずれが影響することもあります。現地で足りないと気づいたら、残りの量と最後に飲んだ時刻を整理して、現地の医療者に今の処方を伝えてください。帳尻を合わせようと、自分の判断で飲む量を変えるのは避けましょう。
長期滞在なら、出発前の段階で「持っていける量」と「現地で治療を続けられるか」を分けて確認します。必要な日数分を日本から持っていくつもりでも、渡航先の数量制限を超えるなら別の準備が要ります。出発前から分かっている不足と滞在中に突然起きる不足とでは、取れる手段が違ってきます。
時差でずれるのは、時計と服薬の間隔です
日本で夜に飲んでいた薬は、着いた国でも「現地の夜」に飲めばよいのでしょうか。時差が大きいほど、現地の時計だけを見て合わせると、前回飲んでからの時間がいつもと大きく変わってしまうことがあります。
CDCは、時差のある旅行では服薬時刻の変え方を医療者に相談し、現地の時刻そのものより前回飲んでからの経過時間を考えるよう示しています。とはいえ、精神科の薬をすべて同じ方法でずらせばよいという意味ではありません。睡眠薬、抗うつ薬、ADHD治療薬など、薬ごとに調整の仕方が違います。
相談するときは、ふだん飲んでいる時刻と、出発・到着の現地時刻、目的地との時差を並べておくと話が具体的になります。帰りの便も含めて、どう飲み続けるかを出発前に確認しておくと安心です。数週間毎日飲んでいる薬では、薬の半減期によっては数時間の飲み遅れでも症状につながることがあります。
旅の準備は「何を証明するのか」から
薬の名前と量、旅程、日本で必要な手続き、訪れる国で必要な手続きが分かれば、書類を誰に頼めばよいかも見えてきます。日本の許可申請に使う診断書、外国の税関に見せる英文の証明書、現地の医師に渡す紹介状は、名前が似ていても果たす役割が別です。
迷ったときは、提出先から求められた内容を書き留めて、主治医のところへ持っていってください。「英文診断書が要るか」より、「どの国で、どの成分の薬について、誰が何を求めているか」をはっきりさせるほうが、準備は進めやすくなります。
よくある質問
Q. 睡眠薬を持って海外に行くなら、英文診断書は必ず要りますか？ 薬の成分や量と、渡航先の規則によって変わります。日本側では処方せんの写しで足りる場合も、書類を持つ必要自体がない場合もあります。渡航先が英文の証明書や事前の許可を求めていないかは、別に確認します。
Q. 30日分以内なら、どの国でも持ち込めますか？ 30日分という世界共通の上限はありません。持ち込める薬や数量、必要な手続きは国によって違います。日本の向精神薬の基準量も、渡航先に持ち込める上限を示す数字ではありません。
Q. 海外で足りなくなったら、日本から送ってもらえますか？ 薬の郵送を認めていない国もありますし、日本の規制薬の携帯輸出入制度をそのまま郵送に使うこともできません。まず滞在先の規則と、現地で処方を受けられるかを確かめます。出発前に、長期滞在や予定変更の可能性を伝えておくことも準備の一つです。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 厚生労働省『海外渡航先への医薬品の携帯による持ち込み・持ち出しの手続きについて』（厚生労働省）
- 近畿厚生局『医療用麻薬・覚醒剤原料・向精神薬を携帯して海外へ渡航する際の手続きについて』（厚生労働省）
- 近畿厚生局『携帯輸出入にあたり証明書類の携帯が必要な向精神薬の量について』（厚生労働省、2025年）
- 厚生労働省地方厚生局麻薬取締部『携帯による医薬品である覚醒剤原料の輸入・輸出手続きに関する手引き』（厚生労働省、2024年）
- 米国疾病予防管理センター（CDC）“Traveling Abroad with Medicine”（CDC、2022年）
- ドイツ連邦医薬品医療機器研究所（BfArM）“Travelling with narcotic drugs”（BfArM）
- David M. Taylorほか『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th Edition』（Wiley、2021年）
- Mark Horowitz・David M. Taylor『The Maudsley Deprescribing Guidelines』（Wiley-Blackwell、2024年）