職場に出す診断書を受け取って原因欄を見ると、「不詳」と書かれていました。「仕事のことをあれだけ話したのに、どうして分からないことになるのだろう」と引っかかるかもしれません。その疑問を解く鍵は、診断書が何を証明する書類で、何を決める書類ではないのかにあります。
1. 診断書は休むための許可証なのでしょうか
「もう仕事を続けるのがつらいので、診断書を書いてもらえませんか」。そんな相談をするとき、診断書さえあれば休めると思っているかもしれません。診断書は本人が会社に体調を伝えるための大切な手段ですが、医師が休養の必要性を判断することと、会社が休業をどう扱うかは別の話です。
診断書の基本の役割は、医師が診察にもとづいて下した医学的な判断を、第三者にも分かる形にすることです。 休養が必要と判断されれば、その必要性を文書で伝えられます。診断書が休養の必要性をつくり出すというより、診察で確かめた状態を医師がどう考えたかを記すもの、と言えます。
診断書には医師法上の決まりもあります。第19条第2項は、診察した医師が診断書を求められたら、正当な理由なく交付を拒めないと定めています。一方で第20条は、自分で診察せずに診断書を出すことを禁じています。必要な証明は手に入るようにしつつ、中身には診察という裏づけを求めているわけです。
「拒めないのなら、希望どおりに書いてもらえるのでは」と思うかもしれません。けれども、交付する義務があることと、頼まれた病名や休養期間、会社への要望をそのまま書く義務があることは別です。医師が書けるのは、診察で得た情報から医学的に判断できる内容です。外で使われる書類だからこそ、実際の状態より重くも軽くも書かないことに意味があります。
一般的な診断書には、氏名など本人を確かめる情報、診断名または状態名、症状や所見、経過、治療方針、今後の見通しなどが書かれます。医療機関や医師の情報、作成日も入ります。ただ、休養の必要性を会社に伝える書類と福祉制度の申請に使う書類とでは、求められる項目も詳しさも違います。
復職のときも、主治医が「復帰できる」と判断すればそれで職場での結論が出る、というわけではありません。厚生労働省の手引きも、日常生活での回復と実際の業務をこなせる状態とを分けて考え、産業医などが職場の条件を踏まえて検討することを示しています。診断書の役目は、会社が判断するのに要る医学的な情報を届けることです。
だからこそ診断書を頼むときは、提出先が何を知りたがっているのかを共有しておくことが大切です。病名などの書き方が気になるなら、どんな情報が相手に伝わるのかを医師と話し合う意味があります。健康に関する情報は、会社や家族にであっても無条件に渡してよいものではありません。
休養期間の考え方や会社への出し方は休職の診断書のもらい方で説明しています。ここではまず、医師が書くことと提出先が判断することを分けて考えてみてください。
2. 「診断書」「意見書」「証明書」「紹介状」は何が違う？
書類の名前が変われば、医師のしていることまで別物になるのでしょうか。実は「診断書」「意見書」「証明書」は、法律の上でまったく重ならない三種類に分けられるものではありません。表題より大事なのは、その書類が医学的な判断を示しているかどうかです。 専門書でも、名前が意見書や証明書であっても、医師の医学的判断を証明する中身なら医師法上の診断書に当たりうる、と説明されています。
では、呼び名に意味はないのかというと、そうでもありません。呼び名からは、主に誰が何のために読む書類なのかが見えてきます。
① 診断書は、健康状態についての医師の判断を伝える書類です。病気による休養、就労、資格取得、給付、福祉制度の申請などに使われます。会社に出す一般的な診断書と行政に出す所定の診断書とでは、同じ人について書くとしても必要な項目が違います。
② 意見書は、ある手続きで求められた専門的な見解を記す書類です。たとえば労災の制度には、業務上の病気かどうかや障害等級を検討するために、専門医の意見を求める様式があります。医師が医学的な見解を書いても、行政機関の認定手続きそのものを代わりに行うわけではありません。また、「意見書だから診断書ではない」と線を引くこともできません。
③ 証明書は、確かめた事実を伝える書類の名前として使われます。受診した時期を示す受診状況等証明書や、治療を受けたことを示す治療証明書などがあります。受診日や検査の数値といった事実だけを書いた文書と、医師の医学的な判断まで含む文書とでは、性質が違います。後者は、表題が「証明書」でも医師法上の診断書に当たりうるという点が大切です。
④ 診療情報提供書は、ふつう「紹介状」と呼ばれる書類です。次に診る医師へ症状の経過やこれまでの治療、今の処方などを伝え、診療をつなぐのが主な目的です。勤務先に休養の必要性を示す診断書とは、読む相手も役目も違います。紹介状をもらったあと受診できなかったときのことは、別の記事「紹介状をもらったのに受診していないとき」で扱います。
会社が知りたいのは休養の必要性なのに、治療の経過を詳しく書いた紹介状を用意しても目的に合いません。反対に、転院先の医師が必要とするのは休む日数だけでなく、それまでにどんな診療が行われてきたかという情報です。同じ人のことを書いても、読む相手によって伝える部分が変わるのです。
書類を選ぶときは、まず「誰に渡し、その人は何を判断するのか」を考えてみてください。診断名を示したいのか、受診の事実を伝えたいのか、仕事上の配慮について意見が要るのか、それとも次の治療へ情報を引き継ぎたいのか。目的が見えてくると、選ぶべき書類も変わってきます。
3. 症状がなくても、診断書は出せますか
「今は困っている症状がありません。それでも診断書は書いてもらえますか」。就職や資格の申請で健康状態の証明を求められると、こんな疑問がわいてきます。診断書は病気の人だけのものではなく、健康診断書のように、その時点で確かめられた健康状態を伝える書類もあります。
ここで大切なのは、何を確かめた結果なのかです。たとえば、診察で特に異常が見つからなかったことと、「精神疾患は一切ない」と証明することは同じではありません。精神科では、本人が話していないことまで含めて、短い診察だけであらゆる病気の可能性を打ち消すのは難しいからです。「異常を認めなかった」という評価は、あくまで診察で確かめた範囲についてのものです。
また、今は症状がなくても、過去に病気の診断を受けたことがある人もいます。以前の診断が消えるわけではありませんが、今は症状が落ち着いていることや寛解していることを、分けて書くという考え方があります。過去の病名と今の状態をひとまとめにすると、かえって伝わりにくくなります。
健康診断書に何を書けるかは、提出先の様式や、求められる診察・検査にも左右されます。今日の評価を、数か月先まで必ず健康でいられるという保証にすり替えることもできません。症状がないから書類はいらないとも、何でも証明できるとも言えないのです。大切なのは、「健康かどうか」という大きな問いを、提出先が求める具体的な確認事項に置き換えることです。
4. 病名が決まる前でも、書けることはあります
「診断名がまだ決まっていないのに、診断書を書いて大丈夫なのでしょうか」。もっともな疑問ですが、病名を決めることと今の状態を判断することは、いつも同時に終わるとは限りません。
精神科では、症状がどう続き、どう変わっていくかを見ながら診断を考えることがあります。そのあいだにも、眠れていない、仕事に差し支えが出ている、休養や治療が必要な状態にある、といったことは診察をもとに評価できる場合があります。一般的な診断書では、確定した病名よりも、その時点の状態と必要な対応を正確に伝えるほうがふさわしいこともあります。
たとえば「うつ状態」は、気分や意欲などに抑うつの症状が見られる状態を指す言葉で、それだけで特定の病気としての「うつ病」が確定したという意味にはなりません。提出先が休養の必要性を知りたいのなら、まだ確定できない病名を無理に書くより、今の状態を示すほうが誠実なこともあります。
診断の仕組みそのものにも、判断が固まる前の段階を表す方法があります。DSM-5には、ある病気に当てはまる可能性が高くても、確定するだけの情報がそろっていないときなどに「暫定」を付ける考え方があります。症状はあるのに特定の診断基準には届かない場合などを扱う、「他の特定される」「特定不能」というカテゴリーもあります。どれも病名を適当にぼかす言葉ではなく、分かっている範囲を表すための区別です。
ただし、一般の診断書で使える状態名を、どの書類にも書けるわけではありません。精神障害者保健福祉手帳の診断書などは疾患名とICDコードを書く仕組みなので、「うつ状態」のような状態の名前だけでは足りません。書類によって、求められる診断の詳しさが違うのです。
大事なのは、決めきれない部分を隠すことではなく、今の時点で説明できることを正確に残すことです。診断に時間がかかる理由は診断名がすぐ決まらないのはなぜ？で詳しく扱っています。
5. 原因欄の「不詳」は、職場のストレスを否定しているのですか
仕事でつらい出来事があって、それから眠れなくなったり、出勤が難しくなったりしたとします。診察では、そのいきさつを一生懸命に話しました。それなのに原因欄に「不詳」とあれば、「あの話は信じてもらえなかったのだろうか」と感じても無理はありません。
けれども、「不詳」は職場での出来事がなかったという意味ではありません。 医師が「本人はこういう出来事のあとから調子を崩したと話している」と把握することと、その出来事が病気を引き起こしたと医学的に断定することは、別の判断です。
診察室で医師が確かめるのは、症状や経過、今の状態などです。一方、職場で誰が何を言ったか、どんな状況が続いていたかといった出来事を確かめるには、診察以外の情報が要ることがあります。本人の話を丁寧に聞くことと、外で起きた事実や因果関係をすべて確定することを同じに扱うと、医師が確かめていないことまで証明した形になってしまいます。
精神疾患では、発症にかかわる要因を一つに決められないことがあります。精神科の書式マニュアルにも、傷病手当金の請求書で発病原因を「不詳」と書く例が載っています。これは原因を特定できないときの書き方で、職場のストレスがあったことを否定する言葉ではありません。ただ、どの診断書でも必ず「不詳」と書くと決まっているわけでもありません。
似ていても、「発病日が不詳」と「発病原因が不詳」は別のことです。前者は症状が始まった時期をはっきり決められないこと、後者は何が発症の原因なのかを確定できないことを指します。時期はおおよそ見当がついても、原因までは断定できないこともあります。
原因を言い切れなくても、どんな症状があり、いつごろから暮らしや仕事に差し支えが出て、診察で何が確かめられたかを書くことには意味があります。分からないことを分からないと書くのは、分かっている苦しさまで消すためではありません。 診断書の一語で、自分の経験したことすべてが否定されたと受け取らなくてよいのです。
6. 職場のストレスが原因かどうかは、誰が判断するのですか
「原因が不詳なら、労災は認めてもらえないのでしょうか」。診断書を手にして、そんな不安を覚えるかもしれません。ただ、診断書の原因欄と、労災保険で仕事との関係を判断する手続きとは別のものです。
診察で評価するのは病状や経過ですが、労災の認定では職場で起きたことまで調べます。たとえば仕事量が増えたことや人間関係について話を聞いても、出来事の中身や負担の重さまで診察室で確定できるとは限りません。病状を診ることと、働く環境を調べることは役割が違うのです。
厚生労働省の精神障害の労災認定基準では、要件が三つ挙げられています。対象となる精神障害を発病していること、発病前のおおむね6か月間に仕事による強い心理的負荷があったこと、そして仕事以外の負荷や個体側の要因で発病したとは認められないことです。これを労働基準監督署が、具体的な出来事とその後の状況を調べて評価します。
評価では、職種や責任、経験などが近い労働者ならその状況をどう受け止めるか、という見方も使われます。治療の場でつらさを受け止めてもらうことと、制度の上で因果関係を認められることは、同じではありません。
「不詳」の一語で、労災になるかどうかが自動的に決まるわけではありません。 ただ、判断にまったく影響しないとまでは保証できません。検討されるのは、診断書の医学的な情報と、調査で確かめられた職場の事実です。認定の仕組みは精神疾患と労災の考え方で詳しく扱っています。
7. 本当に必要なのは、診断書ではないかもしれません
「診断書を持ってきてください」と言われても、相手が知りたいのが病名だとは限りません。受診した日や治療歴、仕事上の配慮について確かめたいのかもしれません。書類の名前よりも、何を証明してほしいのかが大切です。
受診した事実さえ分かればよいなら、それを示す書類で足りることがあります。障害年金の申請などで初診日を確かめるには受診状況等証明書が使われますし、治療を受けた事実には治療証明書が使われる場面もあります。目的が事実の確認なら、病名や治療の見通しまで書く一般の診断書とは役目が違います。
一方、復職するときの勤務時間や作業内容への配慮を考えるには、短い診断書だけでは情報が足りないことがあります。厚生労働省の手引きには、本人の同意を得たうえで職場が主治医に情報や意見を求める「職場復帰支援に関する情報提供依頼書」も載っています。転院先に経過や処方を伝えたいなら、診療情報提供書が目的に合います。
制度の申請では、決まった用紙が必要なこともあります。病院独自の診断書では、提出先が求める項目を満たさないかもしれません。指定の用紙があるかどうかを先に確かめておくと、行き違いを減らせます。
病名や治療の経過は、大切な健康情報です。誰が読み、どこまで知らせるかは、中身の説明を受けながら考えてかまいません。会社や家族に求められても、無条件にすべてを伝えなければならないものではありません。
頼む前に、「提出先」「必要な情報」「指定の用紙」を整理してみてください。頼み方は診断書の頼み方、紹介状のことは紹介状をもらったのに受診していないときで扱っています。診断書の一語に、仕事で経験したことも、これからの暮らしも、すべてを背負わせなくてよいのです。
よくある質問
Q. 診断書をもらえば、会社を休めるのでしょうか？ 診断書は、医師が診察で判断した休養の必要性を会社へ伝える書類です。会社が休業をどう扱うかは、診断書が出たこととは別に判断されます。休む必要のある状態かを診察で評価し、その結果を文書にする、という順番で考えると分かりやすくなります。
Q. 診断名が決まっていなくても、診断書を書いてもらえますか？ 一般的な診断書なら、確定した病名の代わりに、その時点の状態や治療の必要性を書ける場合があります。ただし、精神障害者保健福祉手帳のように、決まった病名やコードが必要な書類は別です。何を書けるかは、診察で確かめられた内容と提出先の書式によって変わります。
Q. 原因欄が「不詳」だと、労災は認められないのでしょうか？ 「不詳」は、医師が診察で発病原因を断定していないという意味で、職場での出来事を否定する言葉ではありません。労災では、労働基準監督署が業務上の出来事や心理的負荷などを別に調べます。その一語だけで認定の結果が決まるわけではありませんが、一つひとつの判断への影響まで一律に保証することはできません。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『医師法』国、1948年（第19・20条）。
- 『精神科診療に必要な書式マニュアル［第四版］』「臨床精神医学」編集委員会編、アークメディア、2017年。
- 『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』American Psychiatric Association、医学書院、2014年。
- 『精神科医のためのケースレポート・医療文書の書き方 実例集』山内俊雄・松原三郎編、中山書店、2011年。
- 『精神障害者保健福祉手帳の診断書の記入に当たって留意すべき事項』村上市掲載資料。
- 『心理的負荷による精神障害の認定基準』『精神障害の労災認定』厚生労働省、2023年。
- 『労災保険関係診断書等様式一覧（資料5）』厚生労働省。
- 『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』厚生労働省、2004年（2012年改訂）。
- 『所定用紙の診断書・証明書等一覧（医科）』東京科学大学病院、2026年掲載資料。
- “Medico-legal aspects of providing certificates” British Medical Association、2025年。