上司からの電話には出られないのに、ほかの人からの問い合わせには普段どおり答えられる。そんなとき、「自分はもう仕事ができない」と考えてしまうかもしれません。けれどもその一言には、体調そのものの問題と、特定の場面が引き起こす反応とが混ざっています。休職か我慢かを急いで決める前に、何が仕事を止めているのかを一緒にほどいてみましょう。
「あの上司の声」で仕事が止まる
以前強く叱責された上司の名前が画面に出た途端、胸がどきどきして、メールの文章が頭に入らなくなります。会議室の前を通ると足が止まり、廊下で似た声を聞いただけでも肩に力が入ります。
一方で、別の部署の同僚とは問題なく話せたり、上司の関わらない作業なら進められたりします。だからこそ本人も「苦手なことから逃げているだけでは」と自分を疑いがちです。
トラウマに関連する反応は、過去の出来事そのものだけでなく、それを思い出させる人や場所、声、物音によっても起こるのが特徴です。PTSDの診断基準にも、出来事を連想させるきっかけに触れたときの強い苦痛や身体反応、そのきっかけを避けようとすることが含まれています。
この反応を考えるうえで、興味深い研究があります。精神科医のジュディス・ハーマンは著書『Trauma and Recovery』で、ベトナム戦争の退役軍人に戦闘音を聞かせた研究を紹介しています。PTSDのある人たちでは心拍数や血圧が上がり、実験を中止したいと訴える人もいました。この研究が調べたのは戦闘体験への反応で、職場のパワハラを直接扱ったものではありません。それでも、記憶につながる音が気持ちだけでなく体の反応とも結びつくことを考える手がかりになります。
職場では会話の内容を追えず、聞き返すのも怖くなります。ミスを指摘される場面が頭に浮かび、確認を重ねても送信ボタンを押せません。出勤前には「また会うかもしれない」という思いが強まり、会社へ向かうこと自体を避けたくなります。追い詰められた場面で体が固まる反応も知られていますが、固まることやミスを恐れることだけでPTSDと診断できるわけではありません。
まず確かめたいのは、仕事のすべてが難しくなったのか、それとも特定の場面で動けなくなるのかという違いです。この違いが、これからの働き方を考える大事な手がかりになります。
会社にいなくても、仕事が頭から離れない
家に帰り、上司からの連絡も止まりました。それでも食事中にスマートフォンが鳴ると身構えてしまいます。テレビから叱る声が聞こえるとあの日の場面がよみがえり、眠ろうとすると会議室でのやり取りが浮かびます。職場からはもう離れているのに、体はまだ仕事に備えているかのようです。
トラウマに関連する症状の現れ方は、大きく二つに分けられます。一つは、特定の人や場所など、出来事と結びついた刺激への強い反応です。もう一つは、はっきりしたきっかけがない時間にも警戒が続き、ちょっとした音や予想外の動きに驚きやすくなる状態です。
ハーマンは、つらい出来事を思い出させる小さな手がかりが、すでに安全な場所にまで入り込んでくる様子を描いています。本人がわざわざ思い返そうとしなくても、記憶が不意に浮かんだり、夢に出てきたりします。気を抜けるはずの自宅で落ち着けないと、「せめて家では忘れたいのに」と苦しくなるでしょう。
寝つけない、夜中に目が覚める、物音が気になるといった睡眠の問題や、集中しにくさもPTSDでみられます。夜に十分休めなければ、翌日の会議についていくことも、長い文章を読み進めることも、いっそう大変になります。職場に着く前から消耗しているなら、「上司と顔を合わせる時間だけを減らせばよい」とは言い切れません。
反対に、特定の連絡や場所から離れれば作業が進むと、違いがはっきりしている場合もあります。症状がどの時間帯、どの場所にまで広がっているかを見ておくと、休養が必要か、職場の環境を調整できるかを考えるときに役立ちます。
パワハラのあとなら、PTSDと診断されるのか
「あの出来事が原因で働けなくなったのだから、PTSDではないでしょうか」。そう考えるのは自然です。ただ、パワハラを受けて強い症状が出たことと、PTSDの診断基準に当てはまることは、別々に確かめる必要があります。
DSM-5では、PTSDの前提となる出来事の種類が決められています。実際に命の危険にさらされた、あるいはその危険が差し迫った体験、重大なけがを負う体験、性的暴力を受ける体験などが対象です。直接の体験だけでなく、目撃など一定の条件を満たす場合も含まれます。そのため、職場での暴言や嫌がらせがすべて自動的にPTSDの出来事基準を満たすわけではありません。
さらに、その出来事が何度も意識に入り込む、関係するものを避ける、考え方や気分が変わる、警戒や睡眠の問題が続くといった症状のまとまりを確認します。症状が一か月を超えて続いているか、生活や仕事にどれほど支障が出ているかも判断の材料になります。
では、PTSDに当てはまらなければ、つらさは病気として扱われないのでしょうか。そうではありません。はっきりしたストレスのきっかけに続いて不安や不眠などが生じ、生活や仕事に支障が出ている場合は、適応障害として考えることがあります。うつ病の診断基準を満たす症状がそろっていれば、うつ病と判断します。出来事からの時間の経過や症状の現れ方を見ながら、ほかの状態が重なっていないかも確かめます。
同じ「職場へ行けない」でも、上司を思い出すと強い恐怖が起こる人と、職場を離れても一日中気分が沈んで何にも取りかかれない人とでは、診察で確かめる内容が違ってきます。もちろん、実際の体験がこの二つにきれいに分かれるとは限りません。医師はこれまでの経過やほかの病気の可能性も見ながら判断し、質問票の点数だけでPTSDと決めることはしません。
ここで知っておきたいのは、診断名は被害の深刻さを競うための名前ではないということです。PTSDと診断されなくても、仕事を続けるのが難しく、治療や休養が必要な状態はありえます。同時に、診断を正確に考えることにも意味があります。どの状態かによって、トラウマに焦点を当てた治療が向くのか、うつ病の治療を優先するのかなど、治療の選び方が変わるためです。
次に考えたいのは、今の仕事で何が起きているかをどう伝えるかです。「働けません」という一言を少し具体的にできると、診察でも職場との相談でも、選べる道が見えてきます。
仕事ができないとき、最初に何を整理するか
月曜日の朝、玄関までは行けたのに、会社の最寄り駅を思い浮かべた途端に足が止まります。ところが自宅でなら、資料は読めるかもしれません。反対に、休みの日でも眠れず、食事も落ち着いてとれず、誰からの連絡にも返事ができないこともあります。この二つでは、必要な助けが同じとは限りません。
ハーマンは、トラウマからの回復で最初に取り組むべきなのは安全の確保だと述べています。睡眠や食事、安心して過ごせる場所、暮らしを支えるお金や人間関係も、その土台になります。出勤するかどうかの答えを急がず、まずは今の状態で安全に過ごせるかを考えてかまいません。
診察で説明するときは、困りごとを三つに分けると伝わりやすくなります。
一つ目は場面です。「上司との一対一の面談」「会議室の前」「名前が表示される着信」など、反応が出る場所や相手、連絡方法を挙げます。二つ目は症状です。胸が苦しくなる、頭が真っ白になる、眠れなくなるなど、体と気持ちに起こることを伝えます。三つ目は業務への影響です。電話を取れない、会議で言葉が出ない、確認作業が終わらない、欠勤が増えたといった、実際の支障です。
「週末には落ち着くのか」「相手が違えば同じ仕事を進められるのか」も手がかりになります。こうして並べると、症状そのものへの治療や休養が必要なのか、職場の刺激を減らす余地があるのか、その両方を考えやすくなります。つらい出来事の詳細を一度に話せなくても、今何が起きているかから話し始めて大丈夫です。
休養が必要になりそうなら、有給休暇の残り、病気休暇・休職の制度、休める期間、傷病手当金の申請方法を人事担当者などに確認します。その上司がつらさのきっかけなら、本人が直接交渉する前提で考えなくてかまいません。身の安全が差し迫って危ういときは職場との調整より安全を優先し、緊急時は119番、治療中なら主治医に連絡してください。
診断書に「PTSD」と書かれることが大事なのか
「PTSDと書いてもらえれば休めるのでは」と考えるかもしれません。病名は医師が医学的に判断する大切な情報です。ただ会社が休養や配慮を検討する場面では、診断名に加えて、今どんな状態で、どの仕事にどんな支障があるのかが役に立つことが多くあります。
『精神科診療に必要な書式マニュアル』は、診断が定まるまで経過をみることもある精神科では、病名を確定させるより、その時点の症状や治療方針を正確に示すことが優先される場合もあると説明しています。「PTSD」という名前を診断書に載せることだけを目標にしなくても、今必要なことを伝える道はあります。
たとえば休職の診断書なら、医師が診察で確かめた状態をもとに、休養の必要性や期間などを記します。一方、働き続けるための就業上の意見書では、勤務時間の制限、作業や場所の変更、通院への配慮など、仕事に関わる具体的な条件が重要になります。「上司の声で動悸がする」で終わらせず、「その上司からの電話に出られない」と仕事への影響まで伝えると、検討すべきことが見えてきます。
当院では、休職の診断書をご希望の方に、事前のWEB問診票へその旨を書いていただいています。診察で休職が必要と判断すれば初診当日に発行することもあり、休職診断書は1か月ごとに作成します。ご希望の病名や休職期間をそのまま書くのではなく、診察で確かめた状態をもとに判断します。
もう一つ、診断書の役割として区別しておきたいことがあります。症状を医学的に評価することと、職場でのパワハラの事実や発症原因を確定することは別です。医師は本人から聞いた出来事も参考にしますが、診断書はその話だけをもとに「パワハラによって発症した」と断定するものではありません。当院では、原因を書く欄がある場合は「不詳」と記載する方針です。「不詳」は、職場での体験や症状を否定する言葉ではありません。
労災に当たるかどうかも、診断書の病名や原因欄だけで決まるものではなく、別の手続きで判断されます。休職の手続きは休職の診断書のもらい方、労災については精神疾患の労災認定で詳しく扱っています。
休職せず、職場の刺激だけを減らせるか
ここまで読んで、「働く力がまったくなくなったわけではないのに、今のままでは続けられない」と感じた方もいるでしょう。休職するか、以前と同じ条件で耐えるかのあいだには、仕事の条件を変えて続けるという選択肢があります。
産業保健の分野には、通常勤務と休業のあいだに就業制限や配慮を置く考え方があります。勤務時間を短くするだけでなく、作業の内容や場所、連絡の経路を見直すことも検討できます。大切なのは、病名から一律に配慮を決めるのではなく、どの場面で仕事が止まるのかから考えることです。
たとえば、特定の上司との電話が難しいなら、その上司と直接話す機会を減らし、連絡をメールに切り替えられないか相談します。会議室や座席の位置がつらい出来事を思い出させるなら、席や作業場所の変更を考えます。担当業務を一部替える、人事担当者を相談窓口にする、指示を一つずつ明確にする、業務量を調整する、通院時間を確保するといった方法もあります。
これらは職場で検討できる調整の例で、席替えやメールへの切り替えがPTSDの症状を治すと証明されているわけではありません。また、診断書があれば希望どおりの異動が必ずかなうわけでもありません。会社の業務や人員の事情も踏まえて、本人の希望と実際にできる範囲をすり合わせていくことになります。
上司自身がつらさのきっかけなら、その上司を通さず、人事や産業医などと相談する方法を考えます。病気の経緯を職場の全員に詳しく説明する必要はありません。本人の同意のもとで、就業上の配慮に必要な情報だけに絞って共有するという考え方があります。調整を試しても眠れない日が続き、仕事以外の生活にも支障が広がっているなら、休養して治療を優先する道も同じように大切です。配慮を求めることも、休むことも、今の自分を守るための選択です。
休職中も仕事を思い出してしまうとき
休職して最初の月曜日、いつもなら出勤している時間に自宅で過ごしています。会社からの電話も鳴りません。それなのに、ニュースで似た声を聞くと動悸がし、仕事で使っていた資料を見るだけで息苦しくなります。「会社に行っていないのに、どうしてまだつらいのだろう」と戸惑うかもしれません。
職場から離れることと、職場を思い出したときの反応が消えることは同じではありません。産業精神保健の本にも、睡眠や食欲が戻り始めたあと、仕事やつらい出来事を思い浮かべると動悸などが出るという経過が描かれています。これはPTSDに限った話ではありません。休んでいても反応が出るからといって、休養が無駄だったことにはなりません。
ハーマンは、トラウマからの回復では安全を整えることが出発点になると述べています。その安全には、危険な相手から距離を取ることだけでなく、眠る、食べる、安心できる場所で過ごすといった日々のことも含まれます。いきなり「会社のことを考えても平気になる」を休職中の目標にすると、そこに届かない日がつらくなります。まずは一日のなかに、落ち着いて過ごせる時間があるかを見ていきましょう。
生活費や休職の期限が気になって、休むことに集中できない場合もあります。休暇・休職制度や傷病手当金の手続きを確認し、頼れる人に事務的な連絡を手伝ってもらうことも、休養を支える環境づくりです。会社からの連絡が来るたびに緊張するなら、連絡先や連絡方法を見直す余地があります。つらい出来事の詳細を何度も説明せずに済む形を考えてかまいません。
眠れる日が増え、食事がとれ、散歩や買い物ができるようになっても、以前の上司の名前を見ると体が反応することがあります。生活の回復はきちんと認めつつ、戻る職場にどんな刺激が残っているかは別に考える必要があります。トラウマそのものに焦点を当てる治療の選択肢は、トラウマに焦点を当てた治療法で紹介しています。
復職するときは「戻る先」も確かめる
休職中に、朝起きて本を読めるまでになりました。それでも復職の話が出ると、「あの会議室にまた入るのか」と不安が強くなります。家で過ごせることと、以前の職場で働けることは同じではありません。
厚生労働省の職場復帰支援の手引きでも、生活の回復と業務に必要な力の回復は一致するとは限らないとされています。睡眠や起床の時刻、作業を続ける力、集中力、翌日まで残る疲れなどを確かめます。
トラウマに関連した反応があるなら、仕事をこなす力と、場所や相手が引き起こす反応も分けて考えます。資料作成はできても、以前つらい体験をした席で同じ上司と向き合うと、作業が止まるかもしれません。復職後の席や担当、指示を受ける経路も検討できます。
主治医が復職できると判断しても、会社で求められる作業のすべてをこなせるとは限りません。本人の希望や病状に加え、業務内容と職場の受け入れ体制を合わせて考えます。主治医に仕事の内容を伝え、必要に応じて本人の同意のもとで産業医などと情報を共有することも役立ちます。職場に伝える情報は、配慮に必要な範囲を中心にしてかまいません。
慣れた部署への復帰を基本に考えつつ、元の環境が不調のきっかけになっていた場合には、配置転換や担当変更も候補になります。短時間勤務から始め、業務量を段階的に増やす方法もあります。復帰前の準備には、勤務時間に合わせて別の場所で過ごす「模擬出勤」、通勤経路を実際に移動する「通勤訓練」、職場で試験的に働く「試し出勤」があります。それぞれ目的や実施の条件が異なり、使える制度や試し出勤中の処遇は職場と確認することになります。詳しくは試し出勤とリワーク、復職準備で扱っています。
復職日を決めるだけでなく、「どこで、誰と、どんな仕事なら続けられそうか」まで確かめておきたいところです。休職する場合も、配慮を受けて働く場合も、最初に整理した場面・症状・業務への影響が役立ちます。今すぐ結論を出せなくても、何が変われば働けそうかを少しずつ言葉にしていけます。
よくある質問
Q. PTSDと診断されなければ、休職や職場の配慮は受けられませんか？ PTSDという診断名がなくても、症状や仕事への支障から、休養や配慮が必要と判断される場合があります。医師の判断と、会社の制度や対応は分けて確認しましょう。診断名は医学的に重要ですが、それだけで働き方の条件が決まるわけではありません。
Q. 診断書に「パワハラが原因」と書いてもらえますか？ 診断書は、医師が診察で把握した症状や休養の必要性などを記すものです。本人の説明だけでパワハラの事実や因果関係を確定するものではなく、原因欄がある場合、当院では「不詳」と記載しています。労災に当たるかどうかは別の手続きで判断されます。
Q. 休職中、会社のことを思い出すと動悸が出ます。復職はまだ難しいのでしょうか？ 休職中でも、仕事を思い出して体が反応することはあります。その反応だけで復職できるかどうかを決めず、生活の回復、仕事に必要な力、戻る職場の環境を合わせて考えます。元の場所や相手との接点を調整できるかどうかも、相談の大切な材料です。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- Judith Lewis Herman『Trauma and Recovery』Basic Books、1992年（1997年版・2015年後記）。
- American Psychiatric Association『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』医学書院、2014年。
- 大江美佐里「心的外傷後ストレス症」『今日の精神科治療ハンドブック2021』星和書店、2021年。
- 櫻澤博文『「メンタル産業医」入門』日本医事新報社、2016年（改訂第2版、2018年）。
- 『精神科診療に必要な書式マニュアル［第四版］』（『臨床精神医学』増刊号）、アークメディア、2017年。
- 田代茂美『産業医が行う職場におけるメンタルヘルス対策〜取組み事例をとおして〜』新潟産業保健総合支援センター。
- 厚生労働省『合理的配慮指針 別表』2015年。
- 厚生労働省『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き（改訂版）』2012年改訂。