妊娠してから仕事がつらくなり、「休職するほどではないけれど、このまま働き続けるのも苦しい」と感じることがあります。そんなとき、職場に事情を伝える書類は診断書だけではありません。母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）を使えば、医師等が必要と判断した場合に、時差通勤や勤務時間の短縮、仕事の負担を減らすことなどを具体的に求められます。休むか続けるかを決める前に、どんな調整ができるのかを一緒に考えてみましょう。
第1部 妊娠中のつらさを、職場に伝わる形にする
昨日までできていた仕事が、今日はつらい
朝の満員電車に乗るだけで疲れてしまいます。職場に着いても吐き気が続き、昼休みには横になりたくなります。夜は眠りが浅く、翌日の仕事を考えると気持ちが落ち着きません。
妊娠前なら何とかこなせていた仕事も、同じようには働けなくなることがあります。
妊娠中はホルモンが大きく変動し、身体にもさまざまな変化が起こります。つわりや疲労感、不眠などが重なるうえに、仕事や収入、家族との役割分担についても考えることが増えていきます。
特に厄介なのは、身体のつらさと仕事のストレスをきれいに切り分けられないことです。
たとえば、つわりで仕事が遅れると、周りに迷惑をかけているのではと気になります。遅れを取り戻そうと無理をすれば、休む時間が減ります。翌日も十分に休めないまま出勤することになり、仕事への負担感がさらに強まることがあります。
逆に、もともと職場の人間関係や業務量に悩んでいたところへ妊娠による身体の変化が重なり、以前より仕事がつらく感じられる場合もあります。
妊娠による変化と仕事の負担は、こうして互いに重なり合っていると考えられます。ただし、どちらが先に始まった原因なのかを、本人の感覚だけで決めることはできません。
周産期のメンタルヘルスの研究では、妊娠中のうつ状態に、パートナーや周りからの支えの不足、生活上のストレスなどが関わることも報告されています。
つまり、妊娠中に仕事がつらくなるのは、気持ちの弱さや努力不足で説明できることではありません。
ここで大切なのは、「仕事のせいか、妊娠のせいか」を急いで決めることより、今の生活のどこに負担が集中しているのかを確かめることです。
朝の通勤がいちばんつらいのか、長時間の立ち仕事がこたえるのか、勤務中に休めないことが苦しいのか。それによって、職場に頼める調整も変わってきます。
診断書のほかにも、つらさを伝える書類があります
職場に配慮をお願いしようとすると、「病院で診断書をもらわなければ」と考える人もいるでしょう。
けれども、妊娠中や産後の健康管理には専用の書類が用意されています。
それが母性健康管理指導事項連絡カード（母健連絡カード）です。
名前は長いのですが、役割ははっきりしています。医師や助産師が必要と判断した働き方の調整を、本人から会社へ正確に伝えるための書類です。
厚生労働省が示す様式には、氏名や妊娠週数、出産予定日のほか、症状、必要な措置、その措置が必要と考えられる期間などを書き込みます。
特徴的なのは、病名だけでなく症状から考えていける点です。
様式には、つわりやめまい、腰痛などの身体の症状に加えて、妊娠中・産後の不安、不眠、落ち着かなさといった心の不調も含まれています。
そして、症状に応じて次のような措置を書き込めます。
- 勤務時間を短くする
- 身体への負担が大きい作業を制限する
- ストレスや緊張の強い作業を減らす
- 通勤の負担を軽くする
- 休憩を取りやすくする
- 必要な期間、仕事を休む
いくつかの措置を組み合わせることもできます。
たとえば不眠と強い疲労感がある人について、医師等が勤務時間の短縮と負担の大きい業務の制限をどちらも必要と判断すれば、その両方を会社に伝えられます。
カードは「体調が悪いことを証明する書類」にとどまらず、「働き方をどう変える必要があるか」を伝える書類なのです。
会社には、応じる法律上の義務があります
母健連絡カードは、会社へのお願いを通しやすくするためだけの書類ではありません。
男女雇用機会均等法は、妊娠中と出産後の女性労働者の健康管理について、事業主の義務を定めています。
e-Gov法令検索で確認できる条文では、第12条が妊産婦健診などを受ける時間の確保を、第13条が医師等の指導を守れるようにするための勤務時間の変更や業務の軽減などを定めています。
そのため、医師等の指導に基づいて本人が申し出たら、会社には必要な措置を取る義務があります。
この制度は正社員だけのものではなく、パートタイムや有期契約、派遣などで働く人も対象です。派遣社員の場合は、派遣元と派遣先の両方に措置の義務があります。
また、カードが手元にないと何も始められないわけでもありません。カードを使わない場合も、医師等の指導の内容や妊娠週数、出産予定日などを書面で会社に伝えることが望ましいとされています。
母健連絡カードは、そのやり取りを具体的にして、本人と会社の受け止め方のずれを減らすための道具です。
カードと診断書は、どう使い分けるのでしょうか
「カードで頼めるのは通勤の調整くらいで、休業には必ず診断書が要る」という分け方にはなりません。カードにも休業の項目があり、医学的に必要な期間を書き込めます。
一方、精神科の診断書は、診察に基づいて病名や今の状態、休養の必要性、どの程度働けるかなどを医学的に示す書類です。会社の休職制度を使うときや、一定期間の療養が必要だと証明するときに使われます。
母健連絡カードは妊娠・産後の健康管理に必要な措置を伝えるのに向いていて、一般の診断書は病状や働けるかどうかを説明する場面で使われます。ただし、会社の就業規則や指定の書式によって求められる書類が変わることもあるので、提出先の規定を確かめておきましょう。
また、公的資料ではカードの記入者を「医師等」としていますが、精神科で必ず書いてもらえるという意味ではありません。精神科で記入できるかどうかは受診先に確かめてください。
大切なのは、書類の名前を先に決めることではありません。
「毎朝の通勤時間をずらせれば働けそうです」「午後は疲れが強いので勤務時間を短くしたいです」というように困りごとを整理しておくと、必要な措置を医療者と具体的に考えやすくなります。
仕事を完全に休むことが必要な場合もあります。それでも、働き方を少し変えて負担を減らせる余地があるなら、その道も同じように大切にしてよいのです。
第2部 「休むか、続けるか」の間にある選択肢
一日のどこがつらいかで、必要な配慮は変わります
「仕事を減らしてほしい」と伝えるだけでは、会社も何を変えればよいのか迷うかもしれません。
そこで、一日の流れを思い浮かべてみてください。
朝の電車がつらい人と、勤務中に休めない人とでは、必要な調整が違います。夕方になると疲れが強まる人なら、仕事の内容を変えるより勤務時間を短くするほうが合っているかもしれません。
母健連絡カードを使うときも、こうした違いが手がかりになります。
たとえば満員電車での通勤が負担なら、時差通勤が考えられます。厚生労働省の資料でも、時差通勤は通勤緩和の措置の一つに挙げられています。
通勤経路や交通手段を変える方法もあり、カードの様式には通勤緩和の選択肢として在宅勤務も含まれています。
ただし、時差通勤と勤務時間の短縮は別の調整です。
出勤を1時間遅らせても、退勤も1時間遅くなるなら、働く時間は変わりません。午後になると疲れが強くなる人には、終業時刻を早める調整が必要かもしれません。
「朝がつらい」のか「一日働き続けるのがつらい」のかを分けて考えるだけでも、会社への相談はぐっと具体的になります。
休憩を増やすだけでなく、仕事の中身も変えられます
配慮は勤務時間を短くすることだけではありません。
たとえば、つわりがある人には、においの強い場所や換気の悪い場所での作業がこたえます。厚生労働省の資料でも、こうした環境での作業を制限することが措置の例に挙がっています。
立ち仕事がつらければ、長時間立ち続ける作業を減らす方法があります。持ち場を離れにくい仕事なら、作業の分担を変えて休憩を取れるようにすることも考えられます。
休憩の取り方も、昼休みを延ばすだけではありません。
- 休憩の回数を増やす
- 休憩を取る時間帯を変える
- 1回の休憩時間を長くする
こうした調整を、医師等の指導に基づいて求められます。
心の不調にも同じ考え方が使えます。
不安や不眠が続いているなら、強い緊張を伴う仕事を一時的に減らしたり、勤務時間を短くしたりすることが選択肢になります。
「事務仕事だから身体への負担は少ないはず」とは限りません。長い時間席を離れられない仕事や緊張が続く仕事など、内容によって負担のかかり方は変わります。
また、母健連絡カードとは別に、労働基準法にも妊産婦を守る決まりがあります。
妊娠中の女性が請求すれば、会社には負担の軽い業務へ移す義務があります。妊産婦が請求すれば、時間外労働や休日労働、深夜業も制限されます。
つまり、働き方を調整する手段は、診断書による休職だけではないのです。
ただし、勤務時間を短くしたり休業したりしたとき、働かなかった時間の賃金まで法律で一律に保障されるわけではありません。給与の扱いは、就業規則や会社との取り決めもあわせて確かめておきましょう。
職場との調整の進め方は、仕事がつらいとき、会社に何を頼める？でも詳しく扱っています。
カードは一度出したら終わりではありません
妊娠中の体調は、ずっと同じとは限りません。
今は時差通勤だけで働けていても、あとから勤務時間の短縮が必要になることがあります。逆に負担が軽くなり、働き方を元に戻せることもあります。
母健連絡カードには、措置が必要と考えられる期間を医師等が書き込みます。
様式には1週間・2週間・4週間という選択肢のほか、別の期間を指定できる欄もあります。必要な期間が延びたときは、新しいカードを作ってもらえます。
最初から出産までの働き方を決めてしまう必要はありません。
たとえば、まず2週間の時差通勤を試し、その後の体調を見て勤務時間の短縮も考える、という進め方もできます。もちろん、医学的に休業が必要と判断されるなら、調整を試すことにこだわらなくて構いません。
実際の手続きは、次のように進みます。
- 妊婦健診などで、症状と仕事の負担を医師等に伝えます。
- 医師等が、必要と判断した措置と期間をカードに書き込みます。
- 本人がカードを会社へ出し、必要な措置を申し出ます。
- 会社が、指導の内容に沿った措置を取ります。
精神科で書類を頼むなら、何を伝えればよいでしょうか
精神科では、症状そのものに加えて、働くことにどのくらい差し支えが出ているかを確かめます。
受診の前に次の三つを整理しておくと、伝えやすくなります。
- 症状：眠れない、不安が強い、疲れが抜けないなど、何に困っているか
- 仕事への影響：通勤できない、集中が続かない、勤務中に休めないなど
- 希望する調整：勤務時間を短くしたい、負担の大きい仕事を減らしたい、しばらく休みたいなど
希望がそのまま診断書に書かれるとは限りません。医師は、診察で確かめた状態をもとに、必要な休養や働くうえでの配慮を判断します。
また、仕事での出来事と症状の時期が重なっていても、それだけで職場が発症の原因だと医学的に証明できるわけではありません。
診断書は、作成した時点で確認できた状態を、医学的な所見として述べることが基本になります。
春日メンタルクリニックでは、診断書をご希望の場合、初診前のWEB問診にその旨を書いていただいています。診察の結果、休養が必要と判断すれば初診当日に発行することもあります。休職の診断書は1か月ごとに作成しています。
母健連絡カードは、まず妊婦健診を担当している産科で相談してください。精神科で記入できるかどうかは受診先に確かめてください。
診断書の頼み方は診断書の頼み方に、休職するときの手続きは休職の診断書はどうもらう？にまとめています。
書類を用意するのは、つらさの大きさを会社に認めてもらうためだけではありません。
今の身体と心の状態に合わせて、どんな働き方なら負担を減らせるのかを、本人・医療者・職場で分かち合うことに意味があります。
第3部 出産の前も後も、相談をつないでいく
妊娠中の薬は、働き方と一緒に考えます
勤務時間を短くしても眠れない日が続くと、「薬を飲んだほうがいいのだろうか」と迷うかもしれません。すでに治療を受けている人は、妊娠が分かってから薬への不安が強まることもあるでしょう。
ここでも、二択に絞らないことが大切です。妊娠中の薬物療法では、薬がおなかの赤ちゃんに及ぼしうる影響と、心身の不調を治療しないまま過ごす影響の両方を考えます。薬の安全性を調べた研究にも、もともとの病状や生活上の要因などを完全には切り分けられないという限界があります。
妊娠したからといって、一律に薬をやめるという判断にはなりません。今の症状やこれまでの経過、薬の効き目や困っている副作用、本人の希望を確かめ、産科と処方医それぞれに相談しながら、続け方や見直し方を考えていきます。自己判断で急に薬をやめたり量を変えたりはしないでください。
薬の相談と職場の調整は、別々に進めても構いません。勤務を軽くする相談をしながら、必要な治療について考えることもできます。詳しくは妊娠・授乳中の薬の相談で扱っています。
産後に復職しても、使える時間があります
出産して仕事に戻ったら、妊娠中の配慮はすべて終わるのでしょうか。法律には、産後の身体の回復や子育てを支える決まりもあります。
まず労働基準法では、産後8週間は原則として働けません。産後6週間を過ぎていて、本人が希望し、医師が差し支えないと認めた業務に限って、早めに戻ることができます。
復職後に覚えておきたいのが育児時間です。1歳に満たない子どもを育てる女性は、通常の休憩とは別に、1日2回、それぞれ少なくとも30分を請求できます。授乳だけに限った時間ではなく、子どもを育てるための制度です。
その時間をどの時間帯に使うか、給与がどう扱われるかを復帰前に職場へ確かめておくと、予定が立てやすくなります。
さらに出産後も、保健指導や健診に基づく必要な措置を申し出られます。妊娠中と同じく、本人が請求すれば時間外・休日・深夜の労働も制限されます。「復職したのだから以前と同じように働かなければ」と、最初から決めてしまう必要はありません。
パートナーが出産に立ち会えなくても
「出産の日にパートナーが仕事を休めません」。そんな事情があると、不安をうまく言葉にできないこともあります。
立ち会えるかどうかと、必要な支えを受けられるかどうかは、別の問いです。立ち会いの有無だけで、出産や産後の状態が決まるわけでもありません。
考えておきたいのは、当日だけでなくその前後に、誰が、いつ、何を手伝えるかです。受診のときの移動、連絡が必要になったときの相手、退院後の家事や休む時間などを具体的に話し合っておくと、何を頼めばよいかが見えてきます。パートナーが当日いなくても、事前の相談や産後の役割分担には加われます。
産科や助産師外来では、体調のことだけでなく、お産の準備や仕事の調整、家での支えについても話せます。「何を頼めばいいか分からない」というところから相談してよいのです。
職場で話が進まないときは
カードを出したのに勤務を変えてもらえない、配慮を申し出たことを責められた。そんなときも、本人だけで交渉を続ける必要はありません。
まずは、カードに書かれた指導の内容と、会社から提案された対応を整理してみましょう。人事・労務の担当者や産業医、職場の相談窓口に確かめることができます。必要な措置が取られないときや、妊娠・出産を理由にした不利益な扱いや嫌がらせに困っているときは、都道府県労働局の雇用環境・均等部（室）が相談先になります。
仕事の問題に加えて気持ちが落ち込み、相談先までたどり着けないときは、産科や助産師、地域の保健師にも今の状況を伝えてください。仕事のことは職場、身体のことは産科、心のことは精神科と、きれいに振り分けなくても構いません。
「休むか、続けるか」を今日決められなくても、困っている時間帯や作業を一つ伝えることはできます。母健連絡カードは、その小さな相談を、職場で実際に動かせる調整へつなげるための道具です。
よくある質問
Q. 不安や不眠が主な症状でも、母健連絡カードを使えますか？ 様式には、妊娠中・産後の不安や眠れなさも含まれています。医師等が妊産婦健診や保健指導に基づいて、措置が必要と判断したときに使います。精神科で書いてもらえるかどうかは、受診先に確かめてください。
Q. カードがあれば、休んでいる間の給料も保障されますか？ 会社には指導の内容に応じて措置を取る義務がありますが、働かなかった時間の賃金が一律に支払われる制度ではありません。給与や休暇の扱いは、就業規則で確かめておきましょう。
Q. 会社がカードを受け取ってくれないときは？ 会社には、カードに書かれた医師等の指導に基づいて措置を取る義務があります。担当者とのやり取りや指導の内容を整理したうえで、都道府県労働局の雇用環境・均等部（室）に相談できます。休職用に別の書式を求められたときに確かめたい点は、診断書の頼み方でも扱っています。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 厚生労働省『母性健康管理指導事項連絡カード』。
- 国『男女雇用機会均等法』第12・13条、『労働基準法』第65〜67条。
- 「精神科治療学」編集委員会編『周産期メンタルヘルスにおける心理社会的支援』（『精神科治療学』35巻10号）、星和書店、2020年。
- 伊藤真也・村島温子・鈴木利人編『向精神薬と妊娠・授乳 改訂2版』、南山堂。
- 玉岡文子・田中究「診断書一般について」、『精神科診療に必要な書式マニュアル』。
- David M. Taylor, Thomas R. E. Barnes, Allan H. Young, The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th ed., Wiley-Blackwell, 2021.
- Mark Horowitz, David M. Taylor, The Maudsley Deprescribing Guidelines, Wiley, 2024.