昼休みを避けるために会議の予定を入れたり、忙しさを理由に食事を削ったりしていませんか。仕事を続けたい気持ちが強いほど、食べることや体の回復は後回しになりがちです。けれども、選択肢は「入院するか、我慢して働くか」の二つだけではありません。体の安全を確かめながら、仕事と治療を両方続けられる形を考えていきます。
1. 昼休みがいちばん緊張する時間になる
午前中の仕事は何とかこなせても、昼休みが近づくと気が重くなることがあります。同僚に「一緒に食べませんか」と誘われると、食事そのものより、どう断るかを先に考えてしまうかもしれません。取引先との会食や職場の歓迎会となれば、仕事の付き合いもあるぶん、さらに断りにくくなります。
摂食障害があると、何をどれだけ食べるかについて、自分の中に細かな決まりができていることがあります。普段は何とか守れているその決まりも、誰かと食卓を囲むだけで揺さぶられます。決めていたのと違う料理が出たり、人前で食べたり、食べ終わる速さを周りに合わせたりしなければならないからです。メニューの選択肢が多いほど迷い、いつも同じものを選ぶほうが安心できる人もいます。
外から見ると同じ「食べられない」と「食べない」にも、それぞれ違う事情があります。低体重になると胃の動きが遅くなり、少し食べただけで強い満腹感が出ることがあります。一方で、食べる量や内容を制限する決まりや強い不安のせいで、食事に手をつけにくくなっている場合もあります。本人の中でも、この二つをきれいに分けられるとは限りません。
周りからは「お昼くらい気楽に食べればいいのに」と思われていても、本人にとっては一回の昼食が大きな仕事のようになっていることがあります。会食を無事に終えることばかり考えて前後の食事をずらしたり抜いたりすれば、治療で整えたい食事の流れまで崩れてしまいます。
負担になっているのは「何を食べるか」だけでなく、働く一日の中に安心して食べられる時間と場所がないことでもあるのです。
2. 忙しい日は真っ先に食事が削られる
会議が予定より長引いて、昼食の時間がなくなります。接客が途切れず、やっと休めると思ったら次の仕事が入ります。「今日は仕方ない」と食事を飛ばす日が続くと、仕事の予定が食事の予定を押しのけるのが当たり前になっていきます。
もともと食事に難しさを抱えている人にとって、忙しさは食べずに済ませる理由にもなりやすいものです。周りからは熱心に働いているように見えても、本人の中では食事をとることと仕事を終わらせることが競い合っているのかもしれません。
ただ、食事を抜いたぶんだけ楽になるとは限りません。食べる量を減らしすぎたり食事の間隔が長く空いたりすると、その後の強い食欲や過食につながることがあります。過食のあとで「また自分に負けた」と責めてしまっても、その前に十分食べられていたかを振り返る必要があります。
「お腹が空いたら食べればいい」と思うかもしれません。けれども摂食障害の治療中は空腹感や満腹感が乱れていることがあり、体の感覚だけを頼りにすると食事の間隔を整えにくくなります。空腹を感じないから食べなくてよい、とは単純に決められないのです。
終業間際になって、今日何を食べたかを思い返す日もあるでしょう。食事を抜いたことを「忙しかったから仕方ない」で片づけていると、勤務のどこを変えればよいのかも見えにくくなります。忙しい日ほど、食事の問題は仕事の陰に隠れてしまいます。
摂食障害の治療では、食事や間食を規則的にとることが大切な土台になります。それは仕事の邪魔をする休憩ではなく、治療を続けるために確保したい時間です。今の勤務でその時間を守れるかどうかが、働き方を考え直す出発点になります。
3. 頑張っているのに、頭も体も追いつかない
以前ならすぐ返せたメールを、何度も読み返してしまいます。二つの仕事のどちらを先にするか決められず、画面の前で時間だけが過ぎていきます。急な依頼が入ると、作業を切り替えるだけで疲れてしまうこともあります。
こうした変化があると、「集中力がなくなった」「段取りが悪い」と自分を責めたくなるかもしれません。けれども、食事量の不足や低体重は考える力そのものにも影響します。判断に時間がかかったり、一つの話題から次の話題へ頭を切り替えにくくなったりするのです。食べ物や食事のことが頭から離れず、目の前の仕事に意識を向けにくくなる場合もあります。
やっかいなのは、本人がその変化に気づかないこともある点です。以前と同じ成果を出そうとして、以前よりずっと強く集中している人もいます。いつもどおり仕事を終えられたとしても、そこにかけた労力まで同じとは限りません。「できている」という結果だけでは、体への負担は見えにくいのです。
影響は頭の働きだけでなく、体を動かす力にも及びます。低体重では筋肉が衰え、階段を上る、椅子から立ち上がるといった日常の動作がつらくなることがあります。通勤や移動の多い仕事なら、普段は意識しない動きが負担になります。少し食べただけで満腹になり、必要な食事を続けること自体が難しくなる場合もあります。
仕事に穴をあけたくない、周りに心配をかけたくないと思うのは自然なことです。ただ、出勤できていることと、働き続けても体が安全なことは同じではありません。頑張りを増やす前に、今の体でこの働き方を続けられるのかと自分に問いかけてみてください。仕事を続けるためにも、体の状態を確かめる視点が必要です。
4. 過食や嘔吐のあとも仕事は続く
昼食を抜いて仕事を終え、帰宅してから食べるのが止まらなくなります。翌朝はいつもどおり出勤し、会議に出て、同僚と話します。周りから見えないところで食事に振り回されていても、仕事の時計は止まってくれません。
過食が起きると「自分の意志が弱いからだ」と考えがちです。しかし、食事を厳しく制限したり長い時間食べずに過ごしたりした反動で、過食につながることがあります。食べたあとのことだけを振り返ると、その前の一日が抜け落ちてしまいます。規則的に食べることが過食を減らす治療の土台になるのは、このためです。
過食のあとに嘔吐を繰り返しているなら、体への負担も考えておく必要があります。脱水や電解質の異常が起き、脱力やだるさ、めまいにつながることがあります。異常があっても自覚症状が目立たない人もいるので、「今日は働けたから大丈夫」とは言い切れません。
仕事の疲れなのか、食事や嘔吐の影響なのか、本人にも分けにくいことがあります。責めるべき失敗を探すより、食事の間隔と体の状態を治療の中で確かめていくことが大切です。過食の仕組みや病型については、関連記事「過食をやめたいのに、食事を減らすほど止まらなくなるのはなぜ？」で詳しく扱っています。
5. 食べる時間を先に仕事の予定へ入れる
朝、予定表を開くと、会議や締め切りは入っているのに昼食の欄は空白のままかもしれません。仕事が次々と入るうちに、食事は「時間が余ったらすること」になっていきます。治療のためには、この順番を少し入れ替えてみます。
前の晩か朝のうちに、勤務の予定と食事・補食の時間を一緒に考えておきます。次にいつ何を食べるのか、見通しを持てるようにするのです。摂食障害の認知行動療法を扱う専門書では、予定した食事や補食を抜かず、間隔が通常4時間を超えないようにすることを原則にしています。何をどのくらい食べるかは治療の中で決めながら、勤務日に合った計画を組み立てていきます。
昼休みが決まっていない仕事なら、補食の時間まで含めて予定を立てます。接客が長引いたり急な会議が入ったりしても、食事をなかったことにせず、残りの予定を組み直します。空腹感が乏しい日も、感覚だけで食べる時刻を決めないことが助けになります。
会食にも準備できることがあります。料理が決まっている席と自由に選ぶビュッフェとでは、困る場面が違います。席の状況に合わせて、どう食べるかを考える時間をとります。会食に合わせて前後の食事を抜くのではなく、普段の食事の流れを守ることを軸にします。
通院日のたびに残業が重なれば、治療を続けるのは難しくなります。厚生労働省の両立支援の指針には、時間単位の休暇、病気休暇、時差出勤、短時間勤務、在宅勤務といった選択肢が挙げられています。使える制度や条件は勤務先に確認しましょう。
体力を使う業務がつらいなら仕事の内容や勤務時間を、通勤が負担なら始業時刻や勤務場所を見直す方法もあります。「しばらく残業を減らす」「通院日は休暇をとる」など配慮の内容と期間を決め、治療の経過に合わせて調整していきます。一度決めた配慮で終わりにする必要はありません。
NICEの摂食障害ガイドラインも、仕事の環境が症状に与える影響や就労上の必要を、治療の中で扱うよう勧めています。診察で「今の勤務では昼食がとれない」「通院の時間がない」と話してかまいません。食事と通院を仕事の隙間に押し込むのではなく、仕事の予定ごと組み直していきましょう。
6. 病名を伝える前に、「何を変えてほしいか」を考える
「摂食障害だと知られたくない。でも食事の時間は確保したい」。そんなとき、職場に相談することが病名をすべて打ち明けることのように感じられるかもしれません。けれども相談は、病気の詳しい説明からではなく、仕事のどこを調整する必要があるかから始めてもかまいません。
上司には「決まった時間に休憩が必要です」「通院日は残業を避けたいです」と伝える方法があります。人事には、休暇や短時間勤務の制度と申請方法を確かめます。産業医がいる職場なら、健康状態を踏まえた働き方や必要な配慮を相談できます。相手ごとに、病気の事情を同じ深さまで説明する必要があるかを考えてみてください。
伝える前に整理しておきたいのは、「誰に」「何のために」「どこまで」の三つです。勤務を組み替える上司には休憩や業務負担の話が必要でも、食事の悩みの細部まで共有する必要があるとは限りません。人事に伝えるのは、制度の利用に必要な情報が中心になるでしょう。
産業医に話したことがそのまま上司に伝わるのでは、と不安になる人もいます。産業保健の実務には、面談で得た詳しい健康情報と、会社が勤務上の配慮を決めるための情報を分けて扱うという考え方があります。ただ、実際の流れは職場の運用によって違うので、面談の前に「誰に何が共有されますか」と確かめてかまいません。
厚生労働省の指針は、健康情報を慎重に扱い、本人の同意を得たうえで必要な関係者が連携することを重視しています。会社が診断書にない情報を主治医から追加で得ようとする場合も、本人の同意が必要です。病名を誰にも知らせずにすべての配慮を受けられるとは限りませんが、情報を際限なく渡す必要もありません。
主治医に職場向けの意見を書いてもらうなら、勤務時間や仕事の負担、休憩の取り方、通院の予定を伝えておくと、配慮を具体的に検討できます。最初からすべてを決めなくても、「今のままでは食事と通院を続けにくい」という困りごとから相談を始めてよいのです。詳しくは「仕事がつらいとき、会社に何を頼める？」と「精神科に通ったら会社にバレる？」でも扱っています。
7. 「まだ働ける」と「働いても安全」は同じではない
いつもの電車で出勤し、その日の仕事を終えられると、「まだ大丈夫」と思いたくなります。休めば周りに迷惑をかけるという思いもあるでしょう。ただ、今日働けたことと、明日も安全に働けることは別の話です。
選択肢には、制限なく働く、業務や時間を調整して働く、いったん休職するという段階があります。体の状態によっては、入院や日中に通う形で集中的な身体治療を受けることもあります。判断の軸になるのは、必要な食事と治療を続けながら安全を保てるかどうかです。
『神経性やせ症（AN）初期診療の手引き』には、標準体重の70〜75％で「制限つき就労」、65〜70％では原則として就労を避けるという目安が示されています。65％未満では入院での栄養療法を検討する段階とされています。ただし、これは成人全員の就労の可否や休職を決める数字ではありません。体重の減り方や検査結果、体の状態と合わせて考えます。
見逃したくないのは、急な体重減少、立ち上がったときの強いめまい、歩くことの難しさ、失神です。低血糖や脱水、電解質異常、脈が遅くなる徐脈、心電図の異常も重要です。嘔吐を繰り返している場合は、自覚症状が目立たなくても血液検査などで評価が必要になることがあります。
NICEのガイドラインは、入院を体重やBMIの数値だけで決めず、体重が減る速さや検査・心電図の結果、体の状態の悪化を合わせて判断するとしています。外来で体を安定させ、栄養を安全に回復させることができなければ、入院などを検討します。重い低栄養や脱水、電解質異常があるときは、仕事より身体治療が先です。意識を失っている、けいれんしているなど、今まさに危険な状態なら119番で救急車を呼んでください。
入院が要らなくても、勤務が食事や通院の妨げになっているなら、休職を考える理由になります。反対に、安全が保てるなら制限を設けて働く道もあります。危険なサインについては「拒食症で体に出る危険なサイン」をご覧ください。
体重が戻ることは大切ですが、それだけで治療が終わるわけではありません。NICEも、健康的な体重になったことだけを理由に退院を決めないよう勧めています。回復とは何かについては「摂食障害の回復とは何か」で詳しく扱っています。
8. 休むと決めたら、診断書には何を書いてもらう？
休職が頭に浮かぶと、「診断書には何が必要か」「収入はどうなるか」が気になってきます。まずは主治医に、今の症状に加えて、実際にどんな仕事をしているかを伝えましょう。
勤務時間、立ち仕事や移動の負担、食事休憩がとれるか、通院日に残業が重ならないかといった情報があれば、休養が必要なのか、業務を調整すれば続けられるのかを検討しやすくなります。診断書や主治医の意見は、病名だけでなく、休養の期間や就業上の配慮を伝える材料にもなります。
「勤務中の食事時間を確保する」「負担の大きい業務を一時的に減らす」といった希望も、あらかじめ整理しておきます。診断書の頼み方は「診断書はどう頼めばいい？」で扱っています。当院では、診察の結果によって初診当日に休職診断書を発行することもあり、休職診断書は1か月ごとに作成しています。
会社には、休職できる期間、休業中の給与、必要な書類、復職までの手順を確認しておきます。休んでいる間の連絡も、相手や方法、頻度を決めておくと見通しが立ちます。
会社の健康保険に加入している本人なら、傷病手当金が生活費の支えになる場合もあります。原則として、業務外の病気で働けず、連続する3日間の待期のあと、4日目以降に休んだ日について給与が支払われないことが条件です（待期の3日間は有給休暇でもかまいません）。給与が一部出る場合は、差額が支給されることもあります。支給期間は通算1年6か月で、金額は標準報酬月額をもとに計算されます。詳しくは「傷病手当金の期間と金額」で確認できます。
休職中は食事と体の回復を優先し、経過を見ながら復職時の勤務時間や仕事内容を考えていきます。働きながら治療することも、治療のために休むことも、どちらも回復に向かう選択肢です。
よくある質問
Q. 「食べられない」と「食べない」では、何が違うのですか？
低体重のために少量でも満腹になることがある一方で、食事の決まりや不安が食べることを難しくしている場合もあります。外から見える食事量だけでは、どちらの事情なのかは判断できません。
Q. 体重が戻れば、拒食症は治ったと言えるのでしょうか？
体重の回復は大切ですが、それだけで治療の終わりが決まるわけではありません。NICEも、健康的な体重に達したことだけを退院の理由にしないよう勧めています。食事や生活の回復も含めて考えていきます。
Q. 入院せず、働きながら摂食障害を治療することはできますか？
体の安全が保たれ、食事や通院を続けられるなら、勤務を調整しながら治療する道があります。安全を保てないときは、休職や入院などが必要になります。働き続けることだけを成功の条件にしなくてよいのです。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- Christopher G. Fairburn『Cognitive Behavior Therapy and Eating Disorders』Guilford Press、2008年
- Christopher G. Fairburn『Overcoming Binge Eating』Guilford Press、第2版2013年
- NICE『Eating disorders: recognition and treatment（NG69）』2017年（2020年更新）
- 安藤哲也研究代表・須藤信行研究分担『神経性やせ症（AN）初期診療の手引き』AMED研究班、平成29〜令和元年度
- 厚生労働省『事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン』2016年／『治療と就業の両立支援指針』2026年
- 全国健康保険協会『病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）』公式案内
- 根岸純子『第5回 診断書等の個人情報の取扱いに関する注意点は？』厚生労働省「こころの耳」
- 櫻澤博文『「メンタル産業医」入門』日本医事新報社、改訂第2版2018年