「やめたいのに、また使ってしまった」。その苦しさに加えて、「人に知られたら責められる」「病院で話したら警察に通報されるのでは」と考え、誰にも言えずにいる方がいます。薬物依存症は、本人を叱れば片づく問題ではなく、治療や支援を必要とする状態として捉えることができます。相談先で何が起こるのかも含めて、順に整理していきます。
依存症の問題になるのは、違法な薬だけでしょうか
「薬物依存症」と聞くと、まず違法薬物を思い浮かべるかもしれません。けれども、医師から処方された睡眠薬や抗不安薬、薬局で買える市販薬も、薬物の問題を考えるときの対象に入ります。薬という名前がついているから必ず安全だとも、処方薬を長く飲んでいるから依存症だとも言えません。
大切なのは、何を使ったかという名前だけでなく、使い方を自分でコントロールできているか、暮らしにどんな影響が出ているかです。「今日は使わない」と決めたのに繰り返してしまう、やめたいと思っているのに薬を求める気持ちが強まっていく、といった変化があれば、相談で扱う意味があります。
最初は「少し楽になるため」に使っていたものが、いつの間にか「使わずに過ごすのが難しい」ものになっているかもしれません。依存症という言葉は、その人の善し悪しを判定する札ではなく、いま起きている状態を理解するための言葉です。
ここには一つ、間違えやすい区別があります。治療のために薬を飲み続けると、体や脳が薬のある状態に適応し、減らしたりやめたりしたときに離脱症状が出ることがあります。これを「身体依存」と呼びますが、離脱症状があるだけで、使用を抑えられなくなる「依存症」と決まるわけではありません。とくに睡眠薬や抗不安薬では、医師の指示どおりに飲んでいても、依存をどう評価するかが難しい場合があります。
反対に、市販薬だから問題が軽いとも言えません。処方薬か市販薬か、合法か違法かという区分と、本人がどれほど困っているかは別の話です。どんな経緯で飲むようになったのか、何に困っているのかを確かめ、必要な支援を考えるところが出発点になります。市販薬の過量服用については、咳が出ていないのに咳止めを飲みたくなる理由。市販薬のODで詳しく扱っています。
「乱用」と「依存」の境目は、実はあいまいでした
以前の診断分類であるDSM-IVでは、物質の「乱用」と「依存」を別々の診断として扱っていました。言葉だけを見ると、乱用が軽い段階で、依存はそこから進んだ重い段階のように感じられます。ところが研究では、両者の特徴が重症度に沿ってきれいに並ぶわけではありませんでした。
たとえば、依存を示す特徴が二つあっても、旧分類ではどちらの診断にも当てはまらない人がいました。診断の境界線が、実際の困りごとを拾いきれていなかったのです。20万人を超える研究参加者のデータを含む検討も踏まえて、DSM-5では両者を「物質使用障害」という一つの枠組みにまとめました。
これは、薬物の問題をすべて同じ重さで扱うという意味ではありません。困りごとを「乱用か依存か」の二択に押し込めず、一続きの問題として程度を見ていくための変更です。「まだ依存と呼べるほどではないから相談できない」と考える必要はありません。
やめられないのは、意志が弱いからでしょうか
薬物をやめられない人は、何度も決心し直していることがあります。それでも同じことが起こるのを、決心が足りないからと説明するだけでは捉えきれません。
薬物は、脳が欲しいものを求める働きに強い影響を及ぼします。回復支援のワークブックでは、動物が本来は避ける場所でも、そこで薬物と結びつく経験をすると自分から近づくようになる、という実験が紹介されています。人の場合も、目の前に薬物がなくても、以前の体験と結びついた場所や人、音楽などがきっかけになって、強い欲求が湧くことがあります。
これは、ベルの音と食事を繰り返し経験した犬が、音を聞いただけで反応するようになる学習に似ています。頭では「もう使いたくない」と思っていても、体や脳が先に反応してしまうことがあるのです。この「欲しい」という感覚に関わる脳の報酬系については、ゲームやスマホをやめられないのはなぜ？「もう一回」が続く理由で詳しく紹介しています。
そう考えると、回復に必要なのは自分の意志を試し続けることだけではありません。欲求を呼び起こしやすい状況を知り、そこから距離を取る工夫ができます。使いたい気持ちが出たこと自体を失敗と決めつけず、その前に何があったかを振り返れば、次の対策を考える材料になります。
「完全にやめる」と決めないと、治療は始まらないのでしょうか
断薬は、薬物依存症の治療で大切な目標の一つです。一方で、いまはやめる決心がつかない人や、何度も試してうまくいかなかった人もいます。そこで「やめると約束できる人だけ来てください」としてしまうと、助けを必要としている人ほど相談から遠ざかってしまいます。
ハームリダクションという考え方は、薬物の使用そのものだけでなく、そこから生じる健康上・社会上・経済上の被害を小さくすることに目を向けます。断薬を否定するものではなく、断薬を目指す治療と補い合う考え方です。最終的な目標をいきなり決められなくても、まず相談とのつながりを保つことに意味があります。
ただし、「減らす」という言葉は、薬を自分で加減してよいという意味ではありません。とくに処方薬は、やめたり減らしたりすると離脱症状が起こることがあり、使っている薬と状態に応じた診療上の判断が必要です。違法薬物についても、減らせば安全だと一律には言えません。
回復を、使った日があるかないかだけで採点しなくてもよいのです。健康を取り戻すこと、生活を立て直すこと、頼れる人や場所を増やすことも、大切な方向です。
そして、その第一歩を止めてしまいやすいのが「正直に話したら通報されるのでは」という不安です。実際の相談や診察で、秘密はどう扱われるのでしょうか。
「相談したら警察に通報される？」に順番に答えます
相談に行く前に、治療の内容より先に確かめたいことがあるかもしれません。「薬物を使ったことを正直に話したら、警察に連絡されるのでしょうか」という疑問です。ここは曖昧なまま安心させるのではなく、相談、医療者の守秘義務、法律上の届出の三つを分けて考える必要があります。
国立精神・神経医療研究センターの『薬物問題の相談員マニュアル』では、相談をためらう本人や家族に、相談に来たからといって警察に通報するわけではないと伝える対応が示されています。薬物の問題を相談する場所と、取締りを行う場所とでは、役割が異なります。医療や相談の入口には、困っている人を支援につなぐ役割があります。
また、医師には守秘義務があります。刑法第134条は、医師などが仕事のうえで知った秘密を、正当な理由なく外部へ漏らすことを禁じています。「薬物の話なら秘密を守らなくてよい」という決まりはありません。
ただし、守秘義務があるからといって、どんな場合も情報が外に出ないと保証されるわけではありません。たとえば麻薬及び向精神薬取締法第58条の2には、医師が診察の結果「麻薬中毒者」と診断したときは、都道府県知事へ届け出る義務が定められています。知事から厚生労働大臣への報告も、法律に規定されています。これは警察署に通報する制度とは異なり、薬物について相談した人全員を自動的に届け出るという条文でもありません。
さらに、生命や安全に差し迫った危険がある場面では、通常の相談とは違う対応が必要になることがあります。ですから「どんな場合でも絶対に通報されません」とは言えませんが、「相談すれば必ず警察に知られる」という理解も正しくありません。
不安が強ければ、詳しい事情を話す前に「どこまで秘密にしてもらえるのか」「法律上の届出が必要になるのはどんな場合か」と窓口に尋ねても構いません。秘密がどう扱われるかを知っておくことも、安心して支援につながるための大切な準備です。
治療の最初の仕事は、信頼できる関係をつくることです
依存症の治療というと、薬物をやめさせるために厳しく指導される場面を想像するかもしれません。けれども精神科治療の専門書では、最初に重視されるのは治療者との関係づくりと、本人が取り組む理由を一緒に探すことだとされています。
精神症状が強く出ていなければ、治療は外来を基本に考えます。そこでは、薬物の影響を知る、欲求が強くなる場面を振り返る、別の行動を練習する、暮らしの困りごとを整理する、といったことに取り組みます。必要に応じて、精神症状への治療や家族への支援も組み合わせます。
日本で開発されたSMARPP（スマープ）は、こうした取り組みをワークブックとグループで進める認知行動療法的なプログラムです。「使いたい気持ちは、どんなときに強くなるでしょうか」「その前後に、いつも同じ考え方が出てきていないでしょうか」と、具体的に振り返っていきます。自分を責めるための反省文ではなく、次に困ったときに使える対策を増やすための学びです。
このプログラムの開発者が記した初期の実践には、印象的な場面があります。参加者をコーヒーやお菓子で迎え、検査で薬物の再使用が分かった人にも、まずはプログラムに来たことを評価し、一緒に対策を考えたのです。再使用をよいことと扱うのではなく、それで治療のつながりまでは切らないという姿勢でした。
もちろん、一度参加すれば治るわけではありません。初期の試行では参加の継続は良好だった一方、終了から数か月後の経過には課題も残りました。だからこそ、短期間の結果だけでなく、通い続けられること、困ったときに戻れることが重要になります。
外来だけでなく、入院や仲間の支えも選べます
薬物の影響で幻覚や妄想などが現れている場合は、入院での治療を検討することがあります。外来か入院かは「本人の気合い」で決めるものではなく、そのときの精神症状や安全も含めて考えます。
医療機関の外にも、回復を支える場所があります。NA（ナルコティクス・アノニマス）は当事者の自助グループ、ダルクは薬物依存からの回復を支える施設です。専門家には話しにくかったことも、似た経験をした人の前でなら自然に話せることがあります。
誰かと顔を合わせることに抵抗がある方もいるでしょう。自助グループが合わなかった人が、ワークブックを使う外来プログラムには参加しやすかったという報告もあります。どれか一つを「正解」にする必要はありません。安心して話せる場所を見つけ、必要なときには別の支えも使えることが、回復を後押しします。
ダルク利用者を追跡した調査では、回復を断薬の有無だけで捉えず、心身や人間関係、社会参加などの幅広い変化として考えています。一方で、再使用の数字には本人の申告や追跡できなかった人の影響が含まれるため、数字だけで施設や治療法の優劣を決めることはできません。
どこに相談するか、まだ決まっていなくても
専門の医療機関を探すときは、依存症対策全国拠点機関の全国治療施設マップで、地域と「薬物依存症」を選んで検索できます。すぐに受診先を選ぶのが難しければ、保健所や精神保健福祉センター、自治体の依存症相談拠点が入口になります。まだ治療を始めていない人や、途中で通院が途切れた人のことも相談できる窓口です。
厚生労働省の相談窓口案内からも探せます。家族自身が困っている場合も、こうした公的な窓口で相談できます。何から話せばよいか分からなければ、「薬のことで困っています。相談先を知りたいです」という一言から始められます。
「また使ってしまった日」にも戻れる場所を
相談先が決まったからといって、翌日からすべてが変わるわけではありません。薬物を使いたい気持ちが強くなる日も、誰とも話したくない日もあるかもしれません。だからこそ、回復を「うまくできた日だけ参加できる活動」にしないことが大切です。
SMARPPの開発者たちは、再使用が分かっても、その人が治療の場に来たことを受け止め、次に何を変えられるかを一緒に考えました。その場で責められるだけなら、次に困ったとき、ますます話しづらくなってしまいます。欲求が高まった出来事や、その前後の考え方を一緒に振り返れる関係が、次の一歩を支えます。
回復支援のワークブックには、薬物を中心に回っていた生活を少しずつ組み替えていく考え方も出てきます。通院、仲間との集まり、仕事や作業、安心して行ける外出先などを予定に入れていくのです。ただ人と会えばよいわけではなく、かつての使用と結びつく場所や人を避けながら、どこなら落ち着いて過ごせるかを考えていきます。
「薬物のことを話したら嫌われる」と思っている人にとって、最初から全部を打ち明けるのは難しいものです。話せるところから話し、次に困ったときにも戻ってこられる場所を一つ持っておくことは、断薬に向けた取り組みと矛盾しません。
家族の相談は、本人とは別に始められます
薬物の問題を抱えているのは本人でも、気が休まらなくなったり疲れ切ってしまったりするのは、家族のほうかもしれません。何度も約束を交わしては守られなかった経験から、どう声をかければよいか分からなくなることもあります。
本人がまだ治療に乗り気でなくても、家族が保健所や精神保健福祉センターに相談することはできます。家族が相談する目的は、本人を言い負かしてやめさせる方法を探すことだけではありません。支える側が倒れないように、いま何を引き受け、何を一人で抱えなくてよいかを整理する場でもあります。
同じ経験をしている家族のための支援グループもあります。家族の立場からの関わり方やセルフケアについては、今後掲載予定の記事で詳しく扱います。
急いで安全を確かめたいとき
意識がはっきりしない、ひどく混乱している、急に幻覚や妄想が現れた、本人や周りの人に差し迫った危険がある。そんなときは、通常の相談予約を待っている場合ではありません。119番への連絡も含め、急いで安全を確保する対応が必要です。
一方で、差し迫った危険はなくても、使ってしまったことを誰かに伝えるのが怖い日があります。相談は、立派な決意を披露する場所ではありません。「まだやめる自信はない」「正直に話すのが怖い」という言葉も、支援を一緒に考えるための大切な情報です。
違法薬物には取締りの制度がありますが、依存症のある人には医療や回復支援も必要です。使わなかった日数だけで人の価値は決まりません。まずは、困っていることを安心して話せる場所を探すところから始められます。
よくある質問
Q. 違法薬物について相談したら、警察に通報されますか？ 相談に来たという理由だけで警察に通報するわけではないことが、公的な相談員マニュアルに示されています。一方で医師には、守秘義務と並んで、特定の診断をした場合に都道府県知事へ届け出る法的義務もあります。不安なときは、詳しい話をする前に、相談窓口で秘密の扱いを確かめられます。
Q. 処方された薬をやめるとつらくなります。依存症でしょうか？ 薬を続けるうちに体が適応し、減らしたりやめたりすると離脱症状が出る「身体依存」は、使用をコントロールできなくなる依存症と同じではありません。睡眠薬や抗不安薬では、評価が難しい場合もあります。自己判断で急にやめたり減らしたりせず、処方した医師と経過を整理することが大切です。
Q. 完全にやめる決心がついていなくても、治療につながれますか？ まず相談することはできます。断薬を目指す支援と、健康や生活上の害を減らす支援は、対立するものではありません。目標をどう置くかは、使っている薬やいまの状態を踏まえて、支援者と一緒に考えていけます。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『薬物・アルコール依存症からの回復支援ワークブック』松本俊彦・小林桜児・今村扶美／金剛出版／2011年。
- 『ハームリダクションとは何か――薬物問題に対する、あるひとつの社会的選択』松本俊彦・古藤吾郎・上岡陽江 編著／中外医学社／2017年。
- 『今日の精神科治療ハンドブック2021』成瀬暢也／星和書店／2021年。
- 『The Maudsley Deprescribing Guidelines』Mark Horowitz・David Taylor／Wiley／2024年。
- 『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th Edition』David M. Taylor・Thomas R. E. Barnes・Allan H. Young／Wiley／2021年。
- 『DSM-5 Criteria for Substance Use Disorders: Recommendations and Rationale』Deborah S. Hasin ほか／American Journal of Psychiatry／2013年。
- 『薬物問題の相談員マニュアル』国立精神・神経医療研究センター。
- 『ご家族の薬物問題でお困りの方へ』厚生労働省掲載資料。
- 『ダルク追っかけ調査2018 利用者データブック』国立精神・神経医療研究センター／2019年。
- 『依存症対策』『相談窓口について』厚生労働省。
- 『刑法』第134条／e-Gov法令検索／1907年制定（2026年11月9日条文確認）。
- 『麻薬及び向精神薬取締法』第58条の2／e-Gov法令検索／1953年制定（2026年11月9日条文確認）。