月曜の朝、また同僚から欠勤の連絡が入り、あなたがその仕事を引き受けます。「最近、何かおかしい」と感じても、責めれば関係が壊れそうで言い出せません。そんなとき同僚にできるのは依存症の診断ではなく、仕事で起きている変化を伝え、職場の支援につなぐことです。
1. 月曜の欠勤、増えたミス。どこから心配すればいい？
以前は時間を守っていた人が、月曜や連休明けに遅れて来るようになりました。いつもなら気づくはずのミスが続き、理由を尋ねても説明が毎回違うように感じます。近くで話すとお酒のにおいがする日があり、書類を渡す手が震えていることもあります。
こうした変化が重なれば、「もしかして飲酒の問題では」と考えるのは自然です。ただ、ここで求められているのは、頭の中で診断を完成させることではありません。
秋田県精神保健福祉センターのガイドブックは、飲酒の問題で仕事を休んだり、周囲に嘘をついたりすることを取り上げています。飲酒を続けてきた人が、アルコールが切れたときに手の震えや発汗、不安などを経験する場合があることにも触れています。だからといって、手が震えたら離脱症状、月曜に休んだら飲酒問題とは言えません。
『メンタル産業医入門』は、遅刻や欠勤、仕事のミス、身だしなみの変化などを、うつ病を含むメンタルヘルス不調のサインとしても挙げています。体の病気が背景にある可能性も、同僚の立場では否定できません。お酒のにおいがしたという印象だけで、依存症かどうかを決めることもできません。
そこで、気になった出来事を「いつ」「どんな業務で」「どんな影響があったか」に分けてみてください。「あの人は飲みすぎだ」よりも、「先週は遅刻が２回あり、その間の顧客対応を私が引き受けた」のほうが、職場で共有できる情報になります。
厚生労働省の「ラインによるケア」も、管理職が部下の変化に気づくことと、病気かどうかを医師が判断することを分けています。お酒の証拠探しではなく、仕事上の変化に目を向けるところから始められます。
2. 「意志が弱い」と思われるほど、相談しにくくなる？
飲酒による失敗らしい出来事が続くと、周りから「どうして自分でやめないのだろう」という声が出てきます。本人の責任を問いたくなる気持ちもあるでしょう。ただ、この見方だけでは、相談への道が細くなってしまうかもしれません。
Kilianらが2021年に発表したレビューは、９か国の16研究を検討しています。アルコール使用障害のある人は、飲酒に関係しない精神疾患のある人に比べて、状態を本人の責任と見なされやすく、周囲から距離を置かれやすい傾向がありました。日本の職場だけを調べた結果ではありませんが、飲酒問題に向けられるまなざしの特徴が見えてきます。
さらに厄介なのは、周囲の見方を本人が自分自身にも向けてしまうことです。「こんなことで困る自分はだめだ」「相談したら軽蔑される」と考え、助けを求めにくくなる場合があります。こうした自分自身への偏見を内面化されたスティグマと呼びます。
Clementらの2015年のレビューは、精神疾患全般に関する144研究、約９万人分のデータをまとめています。自分への偏見や、治療を受けることへの否定的なイメージは、援助を求めにくさと関連していました。ただしこれは主に相談行動との関連を示したもので、「職場の偏見が飲酒を続けさせる」ことを直接証明したものではありません。
言葉の選び方も無関係ではなさそうです。KellyとWesterhoffの研究では、同じ問題を抱える人物を「物質を乱用する人」と書くか「物質使用障害のある人」と書くかで、516人の臨床家が下す責任や処罰の判断に差が出ました。専門家でさえ呼び方に左右されるなら、職場での決めつけにも気をつけたいところです。
そもそも飲酒の欲求は、意志の強さだけでは説明しきれません。『薬物・アルコール依存症からの回復支援ワークブック』は、いつもの場所や仕事終わりといった状況が、飲酒欲求の引き金になりうることを説明しています。「意志が弱い」と責めるだけでは、本人が何に困っているのかは見えてきません。
3. 「今日も代わっておくよ」が本人のためにならないとき
責めるのがよくないなら、とにかくかばってあげればよいのでしょうか。ここにも職場ならではの難しさがあります。
「遅刻の理由は、私からうまく説明しておきます」「昨日の入力ミスは直したから、上司には言わなくて大丈夫です」。一度なら、誰もがする助け合いかもしれません。けれども毎回続くと、本人にも職場にも何が起きているのかが見えなくなり、引き受ける側の仕事だけが増えていきます。
秋田県のガイドブックは、飲酒で生じた問題の後始末を家族や支援者が繰り返し引き受けることを「イネイブリング」と呼んでいます。たとえば、二日酔いによる欠勤を本人に代わって職場へ連絡したり、失敗を片づけたりすることです。よかれと思った行動が、本人が問題に向き合う機会を減らすことがあります。
この考え方は家族支援を中心に整理されたもので、同僚が肩代わりをやめれば受診が早まると示した研究があるわけではありません。それでも、職場での「手助け」と「問題を隠すこと」を分けて考える手がかりになります。
必要な業務をその場で分担するのは、職場として欠かせない対応でしょう。一方で、遅刻やミスがなかったことになるよう説明を変えたり、誰にも共有せずに尻拭いを続けたりする必要はありません。本人の人格は責めず、仕事で起きた問題は事実として扱うことが大切です。 この二つは両立できます。
これまでかばってきた自分を責める必要もありません。困っている同僚を守ろうと、精いっぱい考えた結果だったはずです。これからはその優しさを、一人で肩代わりすることではなく、相談の入口を作ることに使えます。家族の立場での関わり方は「依存症の家族が疲れきらないために」の記事でも扱っています。
では、相手を追い詰めずに、どう切り出せばよいのでしょうか。次は、病名を決めつけずに話し始める言葉を考えます。
4. 「お酒をやめて」より先に伝えたいこと
「最近、飲みすぎじゃない？」と切り出した途端、飲んだかどうか、どれだけ飲んだかの押し問答になることがあります。本当に知りたいのは、同僚が今どんな状態で、仕事を続けるうえで何に困っているかのはずです。
声をかけるときは、見えた事実、自分の心配、相談の提案の順に伝えてみてください。秋田県のガイドブックが家族向けに紹介している「私」を主語にした伝え方と、『メンタル産業医入門』が大切にしている、評価を急がずに相手の話を聞く姿勢が参考になります。
たとえば同僚の立場なら、こう話せます。
「この前、急なお休みが続いて、引き継ぎができずに困ったことがあったんだ。最近は体調も心配してる。何か大変なことがある？ 必要なら、一緒に相談できる人を考えたい」
「あなたはだらしない」といった人格への評価は混ぜず、困ったことも心配していることも隠しません。本人が話し始めたら、急いで結論を出さずに最後まで聞きます。長い説教をするより、「いつから大変だった？」「何がいちばん困る？」と確かめるほうが話は続きやすくなります。
上司なら、業務上の問題をもう少しはっきり示せます。
「この２週間で遅刻が３回あり、朝の対応に支障が出ました。仕事のこととして確認したいのと、体調も心配しています。今の状況を聞かせてもらえますか。必要なら産業医に相談する機会を作りましょう」
上司が仕事の状況を確かめることと、病気を疑って問い詰めることは別物です。誰が声をかけるかは、本人との関係や職場での役割に合わせて決めればよいでしょう。
一度の会話で答えが出なくても構いません。飲酒について深く聞くより、本人が困りごとを話せる余地を残すほうが大切な場面もあります。その場で飲酒の問題を認めてもらうことを、会話のゴールにしなくてよいのです。
5. 「飲んでいません」と否定されたら
勇気を出して話したのに、「お酒なんか飲んでいません」「仕事はちゃんとできています」と返ってくるかもしれません。つい「でも、においがした」「前にも遅刻したでしょう」と証拠を並べたくなります。
けれども、そこで飲酒を認めさせようとすると、「飲んだ・飲んでいない」の争いだけが残りかねません。返ってきた答えを頭ごなしに否定せず、仕事について確かめられる話に戻します。
「飲酒については、ここで決めつけるつもりはありません。ただ、先週の欠勤で引き継ぎができなかったことは、職場として考える必要があります。体調も心配なので、相談できる人を一緒に探しませんか」
この段階で必要なのは告白ではなく、仕事と健康について話せる入口です。
本人が「今は話したくない」と言っても、仕事上の問題までなかったことにする必要はありません。飲酒の話は避けられても、遅刻や引き継ぎの問題は職場で整理できます。
本人が産業医面談を嫌がることもあります。厚生労働省の「こころの耳」は、そんなときには面談を無理強いせず、本人に伝えたうえで管理監督者が先に産業医などへ相談する方法を示しています。
依存症という病名を職場に明かすことには、理解や支援につながる面もあれば、偏見や不利益への不安もあります。職場は本人の意思を尊重しながら、目の前の業務上の問題への対応を進められます。
6. 上司・人事・産業医。誰に何を伝えればいい？
同僚の遅刻を毎週かばい、仕事を引き受け、飲酒のことまで心配し続けていませんか。いつの間にか自分が相談員のようになっていたら、いったん役割を分けて考えましょう。同僚に求められるのは、変化に気づき、ふさわしい相手に共有するところまでです。
上司に相談するときは、「アルコール依存症だと思います」ではなく、欠勤や遅刻のあった日、引き継げなかった仕事、増えたミスなどを伝えます。お酒のにおいのように直接気づいたことも、推測とは分けて話します。原因を言い当てる必要はありません。
共有するのは、職場で実際に確かめられる範囲が中心です。本人の私生活や飲酒量を調べたり、周りにうわさを広めたりする必要はありません。上司に相談することと、同僚の秘密を職場じゅうに知らせることは別物です。
その先の仕事は、職場の中で分担できます。
- 上司は業務への影響を確かめ、本人から話を聞いて、健康相談につなぎます。
- 人事・労務は勤務条件や配置など、同僚同士では調整できない問題を扱います。
- 産業医や保健師などは健康面に専門的に関わり、就業上の配慮や外部の医療機関との連携を支えます。
職場のアルコール対策を扱った厚生労働省の会議資料でも、人事や管理職、産業保健スタッフらが具体的な問題を整理し、役割を決めることが重視されています。職場は医療の場ではなく、上司が依存症を診断したり、同僚が治療を管理したりする場所でもありません。
「産業医に話したら、会社に全部知られてしまうのでは」という不安もあるでしょう。
産業医が聞き取った健康情報と、会社が仕事上の対応のために必要とする情報は別のものです。厚生労働省の指針は、本人の同意を得たうえで、就業上の措置に必要な情報を事業者に伝えることを重視しています。面談で話した内容や病名が、そのまま職場じゅうに広まる仕組みではありません。
仕事を続けるか休むかも、同僚が判断することではありません。職場は業務の状況を把握し、医師は健康面を評価して、その両方を踏まえて対応を考えます。休職や入院の目安は「アルコール依存症は働きながら治せる？」の記事で扱っています。
職場には、仕事上の問題を見過ごさずに本人を支える方法があります。そのためにも、困りごとを同僚一人の胸にしまい込まず、役割を持つ人たちへつないでいくことが大切です。
7. ただし、安全に関わるときは待たない
朝、同僚からお酒のにおいがして、その人がこれから車を運転する仕事に向かおうとしています。「決めつけたくない」と思っても、この場面で翌日まで様子を見るわけにはいきません。
ふだんは相手の話を聞くことから始めますが、本人や周りの安全が脅かされる場面では、まず危険な業務を止めるために動きます。 飲酒や酩酊が疑われ、安全に運転や作業ができそうにないときは、すぐに上司や職場の安全管理の担当者へ事実を伝えてください。
ここでも「アルコール依存症に違いない」と診断する必要はありません。「お酒のにおいがして、受け答えもいつもと違う様子のまま運転業務に向かおうとしています」のように、見えたことと目の前の危険を伝えます。本人を説得しきるまで報告を待つ必要もありません。
意識がもうろうとしている、けいれんしている、激しく興奮して暴力が起きているといった場合は、職場での話し合いより安全の確保を優先します。けがや意識の異常、けいれんがあるときは119番、暴力が続いて身の危険があるときは110番に連絡します。暴力がある場面では、あなた自身も距離を取って身を守ってください。
秋田県のガイドブックも、緊急時の対応を済ませてから、相談を続けることや専門機関との連携を考える流れを示しています。危険な行動を止めることと、その後も本人を支え続けることは両立します。
8. 本人が受診しなくても、相談は始められます
本人が受診を拒んでも、相談を始める道は残っています。秋田県のガイドブックは、本人が問題を認めていなくても、家族が相談を続けられると説明しています。
職場の外には、次のような相談先があります。
- 精神保健福祉センター：都道府県や指定都市に置かれ、心の健康や依存症などの相談を扱います。本人や家族のほか、支援機関からの相談にも応じ、地域の相談先や治療機関の情報を提供しています。
- 依存症相談拠点：アルコール・薬物・ギャンブル等の問題について、自治体が設けている相談窓口です。精神保健福祉センターや保健所などが担っている地域もあります。家族や関係機関の職員からの相談を受け付ける拠点もあり、本人の受診を待たずに相談できる場合があります。
- 依存症専門医療機関：依存症に特化した治療を行う、都道府県等が選定した医療機関です。相談窓口とは役割が異なります。
住んでいる地域の窓口を探すなら、依存症対策全国センターのホームページにある「全国の相談窓口・医療機関を探す」が入口になります。受付の方法は各窓口で確かめられます。見つからないときは、最寄りの精神保健福祉センターや保健所に問い合わせることもできます。
同僚にできるのは、本人に代わって飲酒を管理することではありません。遅刻やミスを隠さずに伝える、本人の話を聞く、上司や専門職へ相談をつなぐ。その一つひとつが、本人を職場から切り離さず、仕事について一緒に考える機会を守る行動になります。
あなたが治す必要も、隠し続ける必要もありません。
よくある質問
Q. 同僚からお酒のにおいがします。アルコール依存症でしょうか？ においだけでは判断できません。遅刻や手の震え、ミスが重なっていても、別の体調不良が背景にある可能性があります。業務への影響と安全面の心配を具体的に共有し、病気かどうかの判断は医師に任せましょう。
Q. 本人が「飲酒は関係ない」と否定しています。上司に相談してもよいですか？ はい。飲酒の有無を争うためではなく、遅刻や引き継ぎの問題など、確かめられた事実を相談します。本人が産業医との面談を嫌がるときは、そのことを本人に伝えたうえで、上司が先に産業医へ相談する方法もあります。
Q. 同僚が休んだ分を、これからもカバーすべきでしょうか？ 必要な仕事を分担することと、欠勤やミスを隠すために肩代わりすることは違います。一時的に引き受けた仕事でも、影響が続くなら上司に共有しましょう。負担の分け方や働き方の調整は、同僚だけで抱えず、職場の仕組みの中で考えられます。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 秋田県精神保健福祉センター『アルコール依存症 相談支援機関のためのガイドブック 第1版』秋田県、2022年。
- 櫻澤博文『ストレスチェック面接医のための「メンタル産業医」入門 改訂第2版』日本医事新報社、2018年。
- 松本俊彦・小林桜児・今村扶美『薬物・アルコール依存症からの回復支援ワークブック』金剛出版、2011年。
- 松本俊彦・古藤吾郎・上岡陽江編著『ハームリダクションとは何か』中外医学社、2017年。
- Kilianほか「Stigmatization of people with alcohol use disorders」『Alcoholism: Clinical and Experimental Research』、2021年。
- Clementほか「What is the impact of mental health-related stigma on help-seeking?」『Psychological Medicine』、Cambridge University Press、2015年。
- Kelly・Westerhoff「Does it matter how we refer to individuals with substance-related conditions?」『International Journal of Drug Policy』、Elsevier、2010年。
- NCNP薬物依存研究部関連『薬物依存症者の就労支援に関する研究』依存症対策全国センター、2020年。
- 厚生労働省「15分でわかるラインによるケア」「労働者の心の健康の保持増進のための指針」厚生労働省。
- 廣尚典「職場におけるアルコール問題対策」厚生労働省・第20回アルコール健康障害対策関係者会議資料、2019年。
- 竹島正「精神保健福祉センターの歴史，現状，将来の可能性」『精神科治療学』36巻7号、星和書店、2021年。
- 依存症対策全国センター ホームページ「全国の相談窓口・医療機関を探す」。