「仕事を休んだら、もう戻れないかもしれない」。そう考えると、飲酒の問題が気になっていても受診を先延ばしにしたくなるものです。アルコール依存症は働きながら治療できる場合もありますが、続けるか休むかを決める基準は、気合いや出勤できた日数ではありません。まず離脱症状と体の状態、仕事中の安全を確かめ、そのうえで治療の時間を確保できるかを考えます。
会社に行けているから、大丈夫？
朝は何とか間に合っても、二日酔いで頭が回らず、いつもの作業を間違えてしまいます。前の晩の飲酒が長引いて遅刻したり、月曜日に欠勤したりすることもあります。それでも周りからは「仕事は普通にできている」と見られ、本人も何とか持ちこたえているつもりかもしれません。
アルコールの問題は、仕事を失ってから始まるわけではありません。診断基準を解説する『DSM-5』も、飲酒の影響は欠勤や業務中の事故、仕事の能率の低下などに表れる一方で、多くの人が仕事や家庭生活を続けていると指摘しています。働けていることと、飲酒の影響を受けていないことは別なのです。
特に見逃したくないのは、勤務中にお酒を飲むようになったときです。車の運転や機械の操作をする仕事、人の安全を預かる仕事では、本人の健康だけでなく周りの安全も判断に入ります。「まだ出勤できるか」より「いま、その業務を安全にこなせるか」が大切になります。
もう一つ、仕事が終わる瞬間にも目を向けてみてください。帰り道や同僚からの誘い、「今日も頑張ったから一杯」という考えなど、仕事の終わりそのものが飲みたくなる合図になっていることがあります。仕事を続けるなら、この時間帯の過ごし方も治療の一部です。
朝の震えを一杯で止めるのは、なぜ危ないのでしょう？
起きると手が震え、飲むと少し落ち着くという経験があると、「仕事に行くには必要な一杯だ」と感じるかもしれません。けれども、その震えは、体がアルコールのある状態に慣れてしまい、血液中のアルコールが減ったときに起きる離脱症状かもしれません。
長く飲み続けるうちに、脳や神経はアルコールがある状態に合わせて働き方を調整します。そこでアルコールが減ると脳が興奮した状態のまま残り、それが離脱症状となって現れます。飲んで一時的に症状が軽くなっても、離脱を安全に乗り越える治療が進んだことにはなりません。朝の一杯で出勤をつなぐことと、回復に向かうことは違います。
とはいえ、一人でいきなり断酒すればよいわけでもありません。離脱が重いと、けいれんやせん妄などが起こり得ます。朝の震えがあるなら、飲んだ量だけでなく過去の離脱症状や体の病気も含めて、専門の医療機関で評価を受けることが大切です。
働きながら治せそうな人、まず休むことを考えたい人
「働きながら治療したほうが回復しやすい人」を、ひとくくりに決めることはできません。米国依存症医学会（ASAM）の指針は、安全に治療できる範囲で、生活や仕事への支障を小さくする考え方を示しています。ただし、外来で治療できることは、通常どおり働けることと同じではありません。仕事を続けたほうが治療成績がよくなると、この指針が証明しているわけでもありません。
判断の一つ目は、離脱症状の危険です。以前に離脱でけいれんやせん妄を起こしたことがある人や、今回の離脱症状が重い人は、入院を含めた管理を考える必要があります。重い体の病気がある場合や、飲酒にほかの薬物の問題が重なっている場合も、治療の場を慎重に決めます。外来で離脱を管理するときも、経過を繰り返し確かめられることや、周りの支えが得られることが大切です。
二つ目は、気持ちの状態です。うつなどの不調が重なっていたり、死にたい気持ちが強まっていたりするときは、離脱だけを診ればよいという話にはなりません。自殺の危険が差し迫っているなら、それに対応できる医療環境が必要で、入院が選ばれることもあります。いま自分を傷つけてしまいそうなほど切迫しているときや、けいれん・強い混乱が起きているときは、仕事の連絡より安全を優先し、119番で救急の助けを求めてください。
三つ目は、仕事そのものの安全と、治療を続けられる条件です。勤務中の飲酒や運転業務への影響があるなら、業務の中断や変更も含めて考えます。反対に、危険な離脱や重大な合併症がなく、勤務を調整でき、通院や回復プログラムの時間も確保できるなら、働きながら治療を続ける道もあります。入院が必要かどうかと休職が必要かどうかは、重なる部分はあっても別の判断です。
外来を選んでも、予定表には治療を先に入れます
外来治療なら、朝から晩までいつもどおり働いて、空いた時間に病院へ行けばいいと思うかもしれません。けれども、離脱を外来で管理する時期は、とりわけ丁寧な確認が必要です。米国のASAMの指針では、飲酒をやめたり減らしたりしたあと最長5日間は、原則として毎日医療者と状態を確かめることが勧められています。日本のすべての外来が毎日対応するという意味ではなく、それだけの密度で観察が必要だということです。
その先の治療でも、診察に加えて外来プログラムや自助グループに参加する時間が要ることがあります。退勤後に必ず参加できるとは限らないので、実際の開催時間を確かめて勤務表と照らし合わせます。仕事が立て込むたびに予約を取り消し、疲れ切った夜に飲みたくなっているなら、両立の計画を見直す必要があります。
たとえば予定表に「通院・プログラムの日」「帰宅後の休息」「飲みたくなったときの相談先」を先に書き込み、残りの枠に仕事をどう収めるかを考えてみます。職場に調整をお願いするなら、通院時間の確保、作業内容の変更、労働時間の短縮などが検討の対象になります。仕事を守るために治療を後回しにするより、治療を続けられる働き方を先に作ることが両立の出発点です。
職場に「アルコール依存症です」と伝えるべきでしょうか
「正直に話したら、会社にいられなくなるのでは」。治療を始めるとき、飲酒そのものと同じくらい、職場への説明が重荷になることがあります。
病名を伝えれば、通院時間の確保や業務の調整について理解を得られる場合があります。一方で、依存症への偏見や誤解から不利益を受けるのではという心配もあります。依存症を経験した人の就労を扱った研究でも、病気を明かすことの利益と不利益の両方が指摘されています。
職場への説明は、全員に病名を打ち明けるか誰にも話さないかの二択ではなく、治療を続けるために誰の協力が要るかから考えていくものです。
たとえば、月に数回の通院時間を確保したい人と、勤務中の飲酒で業務を安全にこなすのが難しくなっている人とでは、職場と共有すべき情報が違います。前者なら通院の予定や勤務の調整が話の中心になり、後者なら業務の安全を確保する対応が先になります。
厚生労働省の「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」は、本人からの申し出を支援の出発点とし、健康情報は本人の同意なく取得せず、共有するときも本人の同意を得たうえで、扱う人の範囲を適切に管理するという考え方を示しています。
病気を隠し通すために無理を重ねる必要はありませんし、治療に協力してもらうためにすべてを話す必要もありません。
上司・人事・産業医には、それぞれ何を話せばいい？
職場の相談相手は、それぞれ役割が違います。
上司には、日々の勤務をどう調整するかを相談します。通院する曜日、残業や出張を減らす必要、避けたい業務など、仕事の予定に直結することから話せます。
人事・労務担当者には、休職制度、勤務時間の変更、必要な書類、給与の扱いなどを確認します。病気について詳しく話す前に、会社の両立支援制度や健康情報の扱い方を尋ねることもできます。
産業医がいる職場なら、主治医の意見を踏まえ、健康状態と仕事内容を結びつけて考えてくれる相談先になります。産業医面談については、産業医面談で話したことは、どこまで会社に伝わるのかで詳しく説明しています。
最初の相談では、たとえばこんな伝え方が考えられます。
「現在、飲酒に関する問題で専門的な治療を受けています。治療を続けるために、定期的な通院時間が必要です。今後の勤務について、産業医や人事の方と相談させてください」
運転や機械操作など安全に関わる問題が起きているなら、そのことも伝えて、業務の調整を検討してもらう必要があります。
一方、主治医には仕事の中身を具体的に伝えることが大切です。勤務時間だけでなく、運転の有無、夜勤、接待、残業、職場でお酒を勧められる機会なども、治療と仕事の両立を考える材料になります。
職場と医療機関が情報をやりとりするときは、仕事に必要な配慮を決めるための情報に絞るという考え方が役に立ちます。
休職は、治療の時間を確保するための選択肢です
休職を考えると、「ここで休んだら同僚に迷惑がかかる」「復職したときに居場所がなくなる」と心配になるかもしれません。
けれども、離脱症状が重いときや入院治療が必要なとき、勤務中の飲酒が続いているときに、通常勤務を保つことだけを目標にすると、安全な治療も業務の安全も確保しにくくなります。
休職が必要かどうかは、病名だけでは決まりません。いまの症状、治療の予定、実際の仕事内容を踏まえて考えます。入院せず外来で治療する場合でも、通院やプログラムへの参加と勤務の両立が難しければ、休職が選択肢になります。
休職を決める前に、会社に次のことを確かめておくと、その後の見通しが立てやすくなります。
- 休職できる期間と、休職中の給与の扱い
- 休職の申請に必要な診断書や書類
- 休職中の会社との連絡方法と頻度
- 復職のときに必要な手続きや面談
診断書は、休職が医学的に必要かどうかを伝えるための書類です。会社の休職制度を使えるか、給与が支払われるかは、別に確認する必要があります。
なお、春日メンタルクリニックでは、休職診断書を1か月ごとに作成しています。アルコール依存症だけのご相談は受け付けていないため、専門治療を希望される場合は実施している医療機関をご自身で探していただくことになりますが、必要に応じて紹介状（診療情報提供書）を作成します。
診断書を頼むときの手順は、休職の診断書は、もらって終わりではありませんで詳しく扱っています。
休職中のお金は、傷病手当金で補える？
収入の不安は、休職をためらう大きな理由になります。会社の健康保険に入っている人には、療養のために働けない期間の生活を支える「傷病手当金」という制度があります。
協会けんぽ（全国健康保険協会）が示している主な支給条件は、次の4つです。
- 仕事以外の原因による病気やけがの療養のために休んでいること
- 病気やけがのために仕事ができない状態であること
- 連続して3日間休んだ（待期）ことを含めて、4日以上働けないこと（支給されるのは4日目以降に働けなかった日）
- 休んでいる間の給与が支払われていないこと
給与が一部支払われていても、傷病手当金の額より少なければ、差額が支給されることがあります。
支給期間は、支給を始めた日から通算して1年6か月です。支給額は原則として支給開始前の標準報酬月額をもとに計算され、手取りの給与の単純な3分の2ではありません。
大切なのは、アルコール依存症という診断名や休職診断書があるだけで、自動的に給付が決まるわけではないことです。実際の仕事内容も考慮しながら、働けない状態かどうかなどが判断されます。
申請書には、療養担当者が記入する欄もあります。休職診断書とは別の手続きなので、加入している健康保険の案内を確認してください。制度の詳しい説明は、傷病手当金はいつから、いくら、いつまで？復職した期間の数え方にまとめています。
復職は「元どおりに働く日」ではありません
入院や休職を経て体調が落ち着くと、一日でも早く以前の仕事に戻りたくなるかもしれません。ただ、治療が一区切りついたことと、以前と同じ業務を安全にこなせることは、分けて考える必要があります。
厚生労働省のサイトに掲載されているアルコール健康障害対策関係者会議の資料（廣尚典氏の発表）では、主治医が病状の回復を評価し、職場が業務を遂行できるかを評価するという役割分担が示されています。
復職を考えるときは、主治医の意見に加えて、産業医などの意見、本人の希望、戻る予定の部署の状況も踏まえます。必要に応じて、復職後の勤務時間や業務内容、治療時間の確保を盛り込んだ職場復帰支援プランを作ります。
たとえば、通常勤務に戻る前に残業を控える期間を設けたり、通院日は早めに退勤できるようにしたりする方法があります。運転など安全に関わる業務も、復職した時点の状態を踏まえて検討する必要があります。
そして復職したあとも、診察や回復プログラムを予定表から消さないことが大切です。職場に戻れたからといって、治療のために取っておいた時間をすべて仕事に返す必要はありません。
飲み会に戻らなくても、職場には戻れます
復職して最初の金曜日、同僚から「久しぶりに一杯どう？」と誘われます。以前なら何も考えずに参加していた飲み会でも、治療中は返事に迷うかもしれません。「断ったら付き合いが悪いと思われる」「上司の誘いは断りにくい」と感じることもあるでしょう。
アルコール依存症の回復では、お酒を勧められたときにどう振る舞うかを前もって考えておくことが役に立ちます。
周りに飲む人が多い職場や、お酒を勧められる状況は、断酒を続けるうえで難しい場面になりやすいものです。
飲み会を断るときに、病名まで説明する必要は必ずしもありません。
「今はお酒を控えているので、今日は帰ります」
「治療の関係で飲まないことにしています」
「食事だけなら参加できますが、お酒は飲みません」
どこまで伝えるかは、相手との関係や職場の状況に合わせて考えられます。それでも繰り返し勧められるなら、飲まないことを理解してくれる上司や同僚に協力を頼む方法もあります。
もう一つ気をつけたいのは、飲酒の引き金は飲み会だけではないことです。
金曜日の退勤や駅前のいつもの店、残業を終えた達成感がきっかけになり、「飲み会には行かなかったのに、帰り道で買ってしまった」ということも考えられます。
飲みたい気持ちは、過去にお酒と結びついた場所や時間、気分によって強まることがあります。意志の強さだけで立ち向かおうとせず、どんな場面で飲みたくなるかを振り返って、帰宅までの過ごし方を考えておきます。
接待や職場の付き合いが飲酒と切り離しにくい仕事なら、業務の割り振りを相談するのも一つの選択肢です。
復職するのに以前の生活を一つ残らず取り戻す必要はなく、仕事を続けるために、以前とは違う付き合い方を選んでもよいのです。
一度飲んでしまったら、仕事も治療も終わり？
治療を始めてしばらく飲まずに過ごせていたのに、ある夜飲んでしまったとします。
翌朝には「せっかく続けてきたのに」「先生に言ったら怒られるかもしれない」と考え、次の診察に行くことさえためらうかもしれません。
けれども、飲んでしまったことを隠して治療から離れるより、その出来事を次の対策に生かすことが大切です。
また飲んでしまった経験は、信頼できる援助者に話し、何が飲酒につながったのかを一緒に振り返ってみてください。
たとえば、次のように出来事を整理できます。
- いつ、どこで飲みましたか。
- その前に、仕事でどんなことがありましたか。
- 疲れや不眠、飲みたい気持ちはありましたか。
- 誰かに誘われましたか。それとも一人でしたか。
- 次に似た状況になったら、誰に相談できそうですか。
この整理は自分を責める材料を集めるためではなく、次の手がかりを見つけるためのものです。
「残業が続くと帰りに買ってしまう」「上司に叱られた日は一人で飲みたくなる」と気づけば、勤務の調整や相談のタイミングを見直すきっかけになります。
ただし、断酒に向けて離脱治療を受けている最中の再飲酒には、別の対応が必要です。ASAMの指針は、外来で離脱を管理している間の再飲酒を、より手厚い治療環境への切り替えが必要になる条件に挙げています。長い回復の途中での一度の再飲酒と、同じようには扱えません。
また、再飲酒で勤務中の安全が保てないなら、運転や機械操作などの業務を続けるより、安全を確保して治療の状況を見直すことが優先です。
一度飲んだことだけで、その先の仕事人生がすべて決まるわけではありません。職を失う不安が大きいときほど、次の出勤をどうするかも含めて、専門の治療者や産業医などに早めに相談すると助けになります。
仕事を守るために、治療の時間を残しておきます
働きながら治療していると、忙しい時期ほど通院を後回しにしたくなります。復職したばかりなら、休んだ分を取り戻そうと仕事を引き受けすぎることもあるでしょう。
けれども、回復を支える予定が仕事で埋まってしまえば、働き続けるための土台が揺らぎます。
「今週は忙しいから治療は休む」が何度も続くようなら、勤務予定のほうを見直す時期かもしれません。
自助グループについては断酒会・AAは何をする場所？ お酒を「やめ続ける」仲間の力、減酒という治療目標については減酒は「何を減らす」治療なのでしょうかで詳しく扱っています。
仕事を続けるか休むかは、一度決めたら変えられないものではありません。体調や治療の進み具合、職場の状況に合わせて考え直せます。
明日の出勤だけでなく、来週の通院、来月の暮らしまで見通したとき、どんな働き方なら続けられそうでしょうか。
その答えは、治療者や職場の支援者と一緒に探していけます。
よくある質問
Q. アルコール依存症でも休職せずに外来治療を続けられますか？
離脱症状や心身の危険が小さく、必要な治療を受けられる環境があれば、働きながら治療できる場合があります。ただ、外来治療ができるからといって、通常勤務を続けられるとは限りません。仕事中の安全を保てるか、通院やプログラムに参加する時間を確保できるかが鍵になります。
Q. 飲み会を断るために、職場へ病名を伝える必要がありますか？
飲み会を断るたびに、アルコール依存症という病名を説明する必要はありません。「治療中なので飲みません」と伝える方法もあります。ただし、勤務中の安全や業務の調整に関わる問題があるときは、必要な情報を関係者と共有することが大切です。
Q. 復職後に一度飲んでしまったら、また休職しなければなりませんか？
一度の再飲酒だけで、休職が必要かどうかが一律に決まるわけではありません。飲んだときの状況、離脱症状の危険、仕事内容などを踏まえて判断します。飲んでしまったことを治療者に伝え、仕事への影響とこれからの対策を一緒に考えていきましょう。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- American Psychiatric Association（日本精神神経学会 日本語版用語監修、高橋三郎・大野裕 監訳）『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』医学書院、2014年。
- David M. Taylorほか『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th Edition』Wiley-Blackwell、2021年。
- American Society of Addiction Medicine『The ASAM Clinical Practice Guideline on Alcohol Withdrawal Management』Journal of Addiction Medicine、2020年。
- 樋口進ほか『アルコール・薬物使用障害の診断治療ガイドライン』厚生労働科学研究報告書、2016年度。
- 厚生労働省『事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン』。
- 全国健康保険協会『病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）』。
- 国立精神・神経医療研究センター『薬物依存症者の就労支援に関する研究―特例子会社を対象とした意識調査報告書』2020年。
- 廣尚典『産業保健・企業の取組み』第20回アルコール健康障害対策関係者会議資料6、厚生労働省掲載。
- 櫻澤博文『メンタル産業医入門』日本医事新報社。