「仕事がうまくいかないのは、自分の性格が悪いからでしょうか」。そう考え始めると、職場で起きた出来事まで、自分の欠点を示す証拠のように見えてきます。けれども、パーソナリティ障害があっても働く道はありますし、困りごとのすべてを性格で説明する必要もありません。仕事との相性、休むときの書類、使える制度を分けて考えると、次に何を相談すればよいかが見えてきます。
働けることと、楽に働けることは違います
上司から「ここだけ直してください」と言われた日のことを考えてみましょう。周りから見ればただの業務連絡でも、本人には「もう信用されていない」という意味に聞こえ、家に帰ってからもその一言が頭を離れないかもしれません。翌日はいつも以上に慎重になり、小さな失敗も自分に許せなくなります。何とか出勤を続けられていても、毎日かなりの力を使っている状態です。
パーソナリティ障害という診断名は、その人が働けないという宣告ではありません。働き続けている人もいますし、満足できる仕事を持つことは、治療の長い目で見た目標にもなります。一方で境界性パーソナリティ障害（BPD）では、症状が落ち着くことと、安定した仕事や人間関係を築くことは同じ速さでは進まないと報告されています。診察室での様子がよくなったからといって、翌月から何の支えもなく職場で過ごせるとは限りません。
ここで大切なのは、「仕事ができる人なのに、なぜこんなことで困るのか」と考えないことです。仕事の力が高くても、評価を受ける場面や人との距離の取り方に強い負担を感じることがあります。逆に、苦手な場面があるからといって、これまで積み重ねてきた仕事の成果まで消えるわけではありません。
出勤日数や成果だけでは、本人がどれだけ無理をしているかは分かりません。勤務中は落ち着いて対応できても、その分、帰ってからの生活に余裕がなくなることも考えられます。「働けているから問題ない」と結論づける前に、仕事を続けるために何を犠牲にしているのか、どんな場面で負担が大きくなるのかを見ていく必要があります。
「性格の問題」と決める前に、仕事の条件を見てみます
たとえば、細かいところまで確かめる人がいるとします。手順がはっきりしていて、ミスを防ぐことが大切な業務なら、その丁寧さは頼もしい強みです。ところが、予定が毎日変わり、急な割り込みが続く部署では、同じ丁寧さのせいで仕事がなかなか終わらなくなります。その人が急に「悪い性格」になったわけではなく、求められる働き方のほうが変わったのです。
感受性の強さ、完璧に仕上げたい気持ち、周りへの警戒心も同じです。就労支援者への聞き取り研究では、こうした特徴を一律に欠点とみなさず、置かれた場面に合う形へ調整していく視点が示されています。秩序を大切にすることや細部に目が行くことも、それだけで病気を意味するわけではありません。
見分ける手がかりは、出来事を三つに分けてみることです。何が起きたか、どんな仕事の条件だったか、自分はどう受け取ってどう動いたか。「上司からの指摘がつらかった」と一行で済ませず、「会議中に修正を求められた」「優先順位が示されなかった」「見放されたと感じて、その場で言い返した」と書き分けてみます。すると、評価への不安を扱う必要があるのか、指示の出し方を変えてもらう余地があるのか、あるいはその両方なのかが見えてきます。
部署が変わってから負担が増えた、特定の業務でだけ行き詰まる、という場合は、環境との相性を見直せます。反対に、仕事内容が変わっても似た衝突を繰り返すなら、自分の反応の仕方を一緒に振り返る意味があります。どちらか一方を犯人に決めるより、自分でできる工夫と、職場に調整してほしいことを分けるほうが、具体的な相談につながります。
もちろん、職場の人間関係で傷ついたからといって、本人の受け取り方に必ず問題があるわけではありません。実際にどんな言葉をかけられ、どんな仕事を求められているのかも大切です。自分の反応を振り返ることと、職場の問題を見過ごさないことは両立できます。
感情が動いたその場で、仕事の結論を出さなくていい
「もう辞めます」と返信したくなるほど腹が立ったとき、最初にするのはその感情を消すことではなく、「腹が立った」「恥ずかしかった」「見捨てられる気がした」と名前をつけて、行動に移すまで少し時間を置くことです。嫌な気持ちを抱くことと、相手を責めたり退職を決めたりすることは別のことです。
返事をすぐには送らず下書きに残す、十まで数えてから考える、相手の言葉に別の意味がないか確かめる。こうした小さな間の取り方は、境界性パーソナリティ障害の治療でも大切にされています。「今日の指摘は、何をどこまで直せばよいということですか」と仕事の中身を尋ねる方法もあります。相手に好かれようとするより、まず仕事の情報を増やすのです。
反対に、何もかも自分の努力だけで解決しようとすると、相談することさえ失敗のように思えてきます。上司に業務の優先順位をはっきりさせてもらう、人事担当者や産業医を通して伝え方を調整する、しばらく業務量や勤務時間を見直す。本人が同意したうえで、こうした方法を検討できる場合があります。職場と調整することは、病名を全員に詳しく説明することと同じではありません。
相談するときも、「人間関係が苦手なので配慮してください」だけでは、相手は何を変えればよいのか分かりません。「急な変更が重なると作業が止まってしまうので、優先順位を確認する時間がほしい」と伝えれば、仕事の進め方について話し合えます。病名の説明より、困っている場面と必要な調整を具体的にするほうが役に立つこともあります。職場に頼める調整の例は、休職する前に会社へ何を頼めるかの記事で詳しく説明しています。
今の職場に残るか、別の仕事を探すか、いったん休むか。一度で決めなくても構いません。就労支援の研究でも、本人が望む仕事との相性、気持ちの面での支え、関係者どうしの連携が重視されています。研究の規模はまだ小さく、特定の方法で必ず働き続けられるとは言えません。それでも、仕事を続けるために調整できるところは一つではありません。
とはいえ、出勤を続けること自体が難しくなる時期もあります。そのときは休職を負けのように捉えるより、何から離れ、どう戻るかを考える時間にできます。ただ、休むと決めると、今度は別の疑問が出てきます。会社に出す診断書には、病名をどこまで書くのでしょうか。
休職の診断書には、何が書かれるのでしょうか
休む必要があると分かっていても、「診断書にパーソナリティ障害と書かれたら、会社でどう見られるだろう」と気になるかもしれません。休職の診断書は本人を評価する成績表ではなく、診察で確かめられた状態と、仕事を離れて療養する必要があることを伝えるための書類です。
一般的な診断書には、診断名か今の状態を表す名称、所見、療養の必要性と期間の見込み、作成日、医師の情報などが書かれます。何をどこまで記すかは、提出先と目的によって変わります。会社に休職の必要性を伝えたいのか、復職するときの勤務条件を考えたいのかでも、知ってもらうべき情報は違ってきます。
診断名を、本人が好きな言葉で選べるわけではありません。ただ、精神科の診断は経過を見ながら考えていくこともあり、その時点の症状や状態を正確に示すほうが適切な場合もあります。『精神科診療に必要な書式マニュアル［第四版］』でも、提出先での不利益が心配されるときは、患者と相談して事実に反しない状態名を使う考え方が示されています。
たとえば「職場には病名を詳しく知られたくないけれど、今は働けないことは伝えたい」という希望は、診断書を作る前に話しておけます。反対に、会社指定の書式や提出の目的によっては、正式な診断名などが求められます。何を伏せられるかを先に約束するのではなく、その書類で何を証明するのかを確かめることが出発点です。
提出先が人事部なのか直属の上司なのかも、確かめておきたいところです。会社が知りたいのは診断名なのか、それとも休養の必要性と期間なのか。会社から渡された書式を持ってきて、何を書く必要があるのかを相談すると、話が具体的になります。休職の手続き全体は、休職の診断書のもらい方の記事で詳しく説明しています。
診断書には、もう一つ難しい問題があります。「上司の言動のせいで体調を崩した」と本人が感じていても、職場で起きたことすべてや、その因果関係まで医師が確かめられるわけではありません。当院では、休職診断書の原因欄は「不詳」と記載します。職場での体験を否定するためではなく、医学的な所見と、職場で何が起きたかという事実の認定を分けるためです。
病名を伏せれば、自分を守れるのでしょうか
「病名を知られたくない」という気持ちには、それなりの理由があります。境界性パーソナリティ障害の就労についての聞き取り研究でも、診断に合わせた支援を評価する一方で、病名への偏見を心配して職場に伝えない人がいました。支援する専門職の側に、働く力についての先入観が生まれるおそれも指摘されています。
病名を詳しく伝えないことは、余計な詮索から距離を置く助けになり得ます。ただ、仕事をどう調整してほしいかまで言えなくなると、休職前と同じ負担が残るかもしれません。復職してからも急な予定変更と厳しい評価が続くのに、会社には「もう元気になった」としか伝わっていなければ、戻り方を考える材料が足りません。
そこで、病名を伝えるかどうかと、仕事上の困りごとを伝えるかどうかは、分けて考えます。「人前で指摘が続くと業務が止まりやすい」「復職してしばらくは担当業務を絞りたい」といった説明なら、診断名の詳しい話とは切り離して相談できます。産業医や人事担当者にも加わってもらい、本人が同意する範囲で勤務条件を話し合う道もあります。病名を書かずに配慮を頼む方法は、病名を書かない診断書と職場への配慮の頼み方の記事で詳しく説明しています。
病名を伏せたせいで回復が遅れる、と研究で証明されているわけではありません。問題になるのは伏せることそのものより、必要な支えや復帰の準備まで途切れてしまう場合です。
休職中は仕事の話から離れて、まず療養に専念したい時期もあるでしょう。戻る部署や仕事内容が見えてきてから、必要な調整を考えることもできます。誰にどの情報を伝えるかは、休む前と戻る前とで、あらためて考えてよいのです。
パーソナリティ障害だと、障害年金は受けられないのでしょうか
ここは、制度の違いをはっきりさせておきたいところです。
日本年金機構の「国民年金・厚生年金保険 障害認定基準」第8節「精神の障害」では、人格障害は原則として障害年金の認定対象にならないとされています。今でいうパーソナリティ障害に当たる診断名では、つらさが大きければ自動的に年金の対象になる、という仕組みにはなっていません。
ただし、パーソナリティ障害とは別に、うつ病などの気分障害が併存している場合は、その病気の経過と生活への影響を確かめる必要があります。認定基準は気分障害について、症状が強い時期の様子だけでなく、繰り返しや持続、日常生活や労働の制限を見て判断するよう求めています。
病名を一つ足せば認められるという話でも、パーソナリティ障害があるから併存症まで無視されるという話でもありません。落ち込む日があるというだけで、うつ病の診断が決まるわけでもありません。実際の症状と経過にもとづく医学的な診断が必要です。
同じ基準には、働いているという事実だけで生活上の困難が小さいと決めつけないことも書かれています。仕事の内容、受けている援助、周りとのやり取りなども含めて見るのです。申請を考えるときは、初診日や保険料の納付状況とあわせて、実際の診断、症状の経過、日常生活で必要な助けを整理していくことになります。
ここで混同しやすいのが、認定基準にある「神経症」についての別の規定です。そこには一定の病態の取り扱いが書かれていますが、それを人格障害全体の例外として読み替えることはできません。年金の詳しい要件は、精神疾患の障害年金の記事で詳しく説明しています。
年金の対象にならないからといって、休職中の収入を支える制度が一つもないわけではありません。
たとえば、加入している健康保険の傷病手当金は、業務外の病気で仕事に就けず、連続する3日間の待期のあと4日目以降も休んでいて、十分な給与を受けられない場合などに検討する制度です。診断名だけで支給が決まるのではなく、仕事の内容や療養の状態も確かめられます。
そして障害年金、精神障害者保健福祉手帳、自立支援医療は、それぞれ判断の基準が違います。年金の「原則対象外」という一行を読んで、ほかの制度まで閉ざされたと思う必要はありません。
手帳は「働けない人」の証明ではありません
障害年金の認定基準で「原則対象外」と読んだすぐあとに精神障害者保健福祉手帳の案内を見ると、戸惑うかもしれません。けれども、二つの制度は同じ物差しで判定しているわけではありません。
厚生労働省の手帳の判定基準では、「その他の精神疾患」の中に成人のパーソナリティと行動の障害が含まれています。つまり、パーソナリティ障害という診断だけを理由に、手帳の対象から一律に外されるわけではありません。かといって、診断名があれば必ず交付されるわけでもありません。
判定で確かめるのは、症状に加えて、生活や社会での活動がどのくらい難しくなっているかです。食事や身の回りを清潔に保つこと、お金の管理、通院、人との関わり、役所などでの手続き、困ったときに助けを求められるか、といった場面を見ます。手帳には1級から3級まであり、仕事で失敗した回数や職場での評価だけで決まるものではありません。
たとえば職場ではきちんと働けていても、帰宅すると生活を整える力が残っておらず、手続きや人との連絡を誰かに支えてもらっている場合があります。反対に、職場で対立があっても、生活上の制限が手帳の基準に届くとは限りません。申請を考えるなら、「働ける・働けない」の二択より、日々どんな助けが必要かを具体的に伝えるほうが、実態に近づきます。
自立支援医療が見るのは、通院を続ける必要があるかどうかです
自立支援医療（精神通院医療）は、精神科の外来に通い続ける人の医療費の負担を軽くする制度です。障害年金のように生活費が支給されるわけではなく、手帳を持っていることも前提になっていません。
厚生労働省の実施要綱は、対象となる精神疾患を広く捉えたうえで、継続した通院医療が必要かどうかを重く見ています。情動や行動の障害も、対象になり得る状態に含まれます。今は症状が和らいでいても、安定を保って再発を防ぐために通院を続ける必要があるなら、検討の余地があります。パーソナリティ障害という病名だけで、使えるかどうかが決まるわけではありません。
ここで、休職用の診断書との違いが出てきます。会社向けには、医学的に正確な状態名を使う余地がありました。一方、自立支援医療の診断書には、治療の対象となる正式な精神疾患名とそれに対応する疾病分類のコード、病状や治療の経過などを書きます。会社に何を伝えるかという相談と、公費医療の審査に何を書くかとでは、目的が違うのです。
手帳も自立支援医療も、実際の状態を制度の基準に照らして確かめます。当院では、手帳や障害年金の診断書は、一定期間通院していただいたうえで作成するかどうかを判断しています。書類を頼む前に、日常生活と仕事の両方で困っている場面を整理しておくと、診察で話しやすくなります。手続きについては、精神障害者保健福祉手帳の記事と自立支援医療の更新・所得区分の記事で詳しく説明しています。
支援を使う順番は、人それぞれで構いません
年金には当てはまらない、手帳の等級には届かない、今は申請する気になれない。それでも、仕事の立て直し方を考える余地は残っています。
働いている人なら、産業医や人事担当者に間に入ってもらい、仕事内容や勤務時間、指示の受け方を調整する方法があります。これから働く人なら、就労支援の場で、希望する仕事と負担の大きい場面を一緒に整理する方法があります。通院と勤務の両立や、職場との連絡の難しさも、支援で扱う課題です。本人の努力だけで片づく問題とは限りません。
デイケアやリワーク、集団でのスキルトレーニングも選択肢になります。感情に名前をつける練習だけでなく、意見の違う相手との話し方や、つらい気持ちを抱えたまま行動を選ぶ方法を、人とのやり取りを通して学べる場もあります。プログラムの内容や受け入れの条件は施設によって違うので、利用したいところに確かめる必要があります。
最初から週5日、以前と同じ仕事量を目指さなくてもよいのです。短い時間の活動や慣れた作業から始めて、続けられる条件を探していく考え方もあります。休むことも、働き方を変えることも、支援を受けることも、その人の価値を決めはしません。「自分の性格を直さなければ」と一人で抱え込む前に、環境と症状と制度を分けて相談してよいのです。
よくある質問
Q. パーソナリティ障害だけでも精神障害者保健福祉手帳を申請できますか？ 手帳の判定基準には、成人のパーソナリティ障害が含まれています。交付されるかどうかは病名だけでなく、症状と、日常生活や社会生活での制限を合わせて判断されます。
Q. 休職の診断書で病名を詳しく書かなかった場合、自立支援医療の申請書でも伏せられますか？ 会社に出す書類と公費医療の申請書とでは、目的も書くべき内容も違います。自立支援医療用の診断書には、正式な病名や病状、治療を続ける必要がある理由を書きます。
Q. 障害年金の対象外なら、仕事の支援も受けられませんか？ 年金、手帳、自立支援医療は、それぞれ基準が違います。就労支援や職場での業務の調整なども、年金の認定とは分けて考えられます。まずは今の仕事で何に困っているかを言葉にするところから始められます。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 牛島定信『パーソナリティ障害とはなにか』講談社。
- ジョン・G・ガンダーソン（黒田章史訳）『境界性パーソナリティ障害 治療ハンドブック』岩崎学術出版社、原著2014年。
- 「臨床精神医学」編集委員会編『精神科診療に必要な書式マニュアル［第四版］』アークメディア、2017年。
- 石井朝子「弁証法的行動療法におけるグループ・スキル・トレーニング」『集団療法 デイケア 自助グループ』星和書店、2021年。
- 日本年金機構『国民年金・厚生年金保険 障害認定基準』「精神の障害」。
- 厚生労働省「精神障害者保健福祉手帳の障害等級の判定基準について」1995年通知（改正あり）。
- 厚生労働省「自立支援医療費の支給認定について」2006年通知（改正あり）。
- 全国健康保険協会「傷病手当金」。
- Trees T. Juurlinkほか「Barriers and facilitators to employment in borderline personality disorder」『PLoS ONE』2019年。
- Noëllie Dunandほか「Supported employment coaches’ difficulties and facilitators with clients diagnosed with personality versus other disorders」『Heliyon』2024年。
- Jocelyn Kernotほか「Employment interventions to assist people who experience borderline personality disorder」『International Journal of Social Psychiatry』2023年。