「仕事は続けたい。でも、病名を上司に知られるのは怖い」。その両方を大切にしたいとき、診断書はどう頼めばよいのでしょうか。病名を誰にどこまで伝えるかと、仕事上の調整をお願いすることは、分けて考えることができます。ただ、提出する書類の目的によって、書ける内容や必要な項目は変わります。
休まずに働くための書類もあります
例えば、こんな状況を思い浮かべてみてください。朝、職場へ向かう電車で動悸がしても、出社すればどうにか仕事はこなせています。けれど電話が鳴るたびに身構えて確認に時間がかかり、ミスをすると翌日はいっそう緊張してしまいます。
「ミスをするから不安になるのか、不安だからミスをするのか」と考え続けても、すぐには答えが出ないことがあります。どちらが先か決められないままでも、「電話対応が重なる時間帯は仕事が進まない」「朝の混んだ通勤がつらい」といった困りごとは言葉にできます。
そこで考えたいのが、退職や休職を決める前に、働き方の一部を調整できないかという相談です。
例えば、時差出勤で通勤時間をずらす、通院の時間を確保する、といった方法が候補になります。休職から戻る場面の配慮としては、一定期間は業務量を減らす、電話や苦情対応をほかの業務に振り替える、といった例も挙げられていますが、働き続けている人にそのまま当てはまるとは限りません。短時間勤務や在宅勤務の制度がある職場もありますが、使える制度や条件は勤務先によって違います。
厚生労働省の治療と仕事の両立支援の考え方にも、休業せずに働き続ける場合の調整が含まれています。病気にかかっていることだけを理由に、事業者が安易に就業を禁じるのではなく、主治医や産業医の意見を踏まえ、配置や作業時間の調整などで働く機会を失わせないようにするという考え方です。
ここで書類が役に立つのは、上司に病歴を詳しく説明するためではなく、どの作業に負担があり、どんな条件なら働き続けられそうかを職場と話し合うためです。医師の書類がなくても相談できることはありますが、調整の根拠として医学的な意見を求められる場面もあります。
会社への説明も、病名から始めなければならないわけではありません。「電話対応が続くとほかの業務が滞るので、午前中は資料作成に集中できるよう調整したい」といった伝え方もできます。希望した配慮がすべて通るとは限りませんが、何が負担で、どの仕事なら続けられるのかを共有することが話し合いの入口になります。
病名は、そのまま書かなければいけないのでしょうか
診察で「パニック症」や「うつ病」と説明されていても、その名前が会社の書類に載ることには抵抗があるかもしれません。誰の目に触れるか分からない紙なら、なおさらです。
医師法第19条第2項は、診察した医師が診断書の交付を求められたとき、正当な理由がなければ断れないと定めています。第20条は、診察しないまま診断書を出すことを禁じています。けれど、これらの条文だけで「一般の診断書には必ず正式な病名を書く」と決まるわけではありません。
精神科の書式を扱う専門書には、提出先での不利益などを考え、患者さんと話し合ったうえで、医学的に虚偽ではない状態名を書くことがあると説明されています。「うつ状態」などがその例です。病気の名前と、いまどんな状態にあるかを表す言葉は同じではありません。
では「不安状態」と書いてもらえるのでしょうか。その言葉が診察時点の状態を適切に表しているかは医師が判断しますし、会社がその記載を受け付けるかどうかはまた別の問題です。状態名を相談できることと、希望した言葉で必ず書けることや、病名欄を必ず空白にできることとは違います。
反対に、「職場のせいで病気になった」「実際より軽い状態にしてほしい」といった内容を、希望だけで書くこともできません。医師が証明するのは、診察で判断できた医学的な事柄です。苦しい事情を伝えることと、その原因を文書で断定することは分けて考えます。
「病名を伏せてください」と一言で済ませるより、「直属の上司には病名を知られたくない」「仕事の配慮に必要な範囲だけ書いてほしい」と、心配している点を具体的に伝えるほうが大切です。医師は目的を聞いたうえで、正確さを保ちながら書ける範囲を検討します。
「意見書」という名前なら病名は要らない？
診断書と聞けば病名を証明する紙、意見書と聞けば仕事上のお願いを書く紙を思い浮かべるかもしれません。実際には、書類の名前より、何を証明し、どこに出すのかが大事です。
一般の診断書でも、就労の可否や必要な配慮について医学的な判断を書くことがあります。一方、主治医意見書には、いまの症状、通院の見通し、避けたほうがよい仕事、勤務時間についての意見などを書きます。厚生労働省が示す主治医意見の様式例には、病名欄と配慮事項欄の両方があります。
また、「意見書」「証明書」という題名でも、医師の医学的判断を示す文書であれば、記載内容への責任は変わりません。名前を変えれば診断内容を自由に省ける、という仕組みではないのです。
例えば「残業を控えることが望ましい」という意見も、ふだんの勤務時間や仕事内容が分からなければ、具体的な調整につなげにくくなります。対人業務の多さ、交代勤務の有無、通勤の負担などを主治医に伝えておくと、仕事の実態に合った意見を考えてもらいやすくなります。
会社に決まった様式があるなら、まずそれを確かめてみてください。病名欄があるのか、求められているのは就業を続けられるかどうかの判断なのか、具体的な配慮なのか。書く前に分かっていれば、医師とも目的を共有しやすくなります。書類の形を整えることは、必要以上の情報を渡さずに相談を始めるための準備でもあります。
病名が必要になる手続きは、別の話です
「仕事を続けるために電話対応を減らしたい」という相談と、「病気で働けなかった期間の給付を受けたい」という申請とでは、書類が答える問いが違います。同じ人が同じ症状について医師に頼んでも、提出先が変われば求められる情報も変わります。
「病名は伏せられると聞いたのに、申請書には病名欄がある」と戸惑うのは自然なことです。二つの説明が矛盾しているのではなく、使う制度の入口が違うのです。書類を一枚で済ませようとすると、かえって誰に何を見せるのかが曖昧になります。
例えば傷病手当金は、病気やけがの療養で働けない期間の所得を支える制度です。専門書の解説では、請求書のうち療養を担当した医師が意見を書く箇所に、傷病名を記入するとされています。職場に必要な配慮だけを書いた文書を、申請書の代わりにすることはできません。「うつ状態」のような状態名が書かれる実務例は専門書にありますが、どの記載なら受理されるかを、すべての保険者について約束することもできません。加入先の書式と要件を確かめる必要があります。
休職を申し出るときも、会社がどんな証明を求めるかは、就業規則や指定様式によって変わります。休職のための診断書と、働きながら業務の調整を求める意見書は、目的を分けて考えると整理しやすくなります。休職の手続きだからといって、全国一律に詳しい病名が必要だとも、状態名だけで必ず足りるともいえません。会社の書類を確認してから医師に相談するのが確実です。
労災の申請は、さらに目的が違います。仕事に関係する病気として給付を求める場合は、給付の種類ごとに請求の手続きがあります。「配慮してほしい」という職場向けの説明では、申請で確かめられる事項の代わりになりません。いまの書式でどんな情報が必要かは、申請する給付ごとに確認します。
障害者雇用でも、何を利用するのかを分けて考えることが大切です。自治体が示す記入上の留意事項（村上市）では、精神障害者保健福祉手帳の診断書に病名とICDコードを書くよう求めており、「抑うつ状態」のような状態名だけでは認められないとされています。雇用率制度で精神障害者として算定されることと、職場で配慮を受けることも別の話です。厚生労働省の合理的配慮に関するQ&Aでは、本人の了解を得て疾患名入りの診断書や意見書で障害を確認する場合が示されています。手帳がない場合の確認方法は、事業主によって異なります。
例えば、今の職場で一時的に電話の担当から外してもらうことと、障害者雇用枠への応募を考えることは、同じタイミングで決めなくて構いません。後者のための証明が要るかどうかを、前者を相談する前提にしなくてよい場面もあります。
つまり、「会社に病名を知らせたくない」と「制度の申請書にも病名を書きたくない」は、別の相談です。 まず提出先に、何のために病名が必要なのか、誰が書類を見るのかを尋ねてみてください。人事が確認する情報と、直属の上司が働き方を調整するために知る情報を、分けて扱えないか考える余地があります。
産業医と上司に、同じ話をしなくてもかまいません
同じ職場でも、産業医、人事、直属の上司では役割が違います。産業医には診察や治療のことも含めて健康状態を相談し、人事には勤務条件や制度について確かめ、上司とは毎日の仕事の進め方を話し合う、という分け方ができます。最初から職場の全員に一度に説明する必要はありません。
例えば、電話が続くと確認作業に手が回らなくなる人なら、上司と話す中心は「どんな病名か」よりも、「しばらくのあいだ電話の担当時間を区切り、残りを確認作業に充てられるか」という点です。産業医には、仕事中の困りごとに加えて、通勤の様子や疲れの回復具合、通院の予定も話しておくと、就業上の意見につながりやすくなります。病名が分かっただけでは、その人の仕事のどこを調整すればよいかまでは決まりません。
産業医との面談の内容が、そのまま上司に渡るわけでもありません。産業保健の実務書では、健康状態を把握するための回答と、会社に伝える就業上の措置とを分けて報告する方法が示されています。とはいえ、「産業医に話せば会社には何も伝わらない」という意味でもありません。本人の安全や健康を守るために必要な事項は、本人の意向を踏まえ、業務に必要な形に整理して報告されることがあります。
面談の終わりに「病名や家庭の事情は上司に伝えたくありません。会社にはどこまで報告されますか」と確かめても構いません。「伝えないでほしいこと」と一緒に「仕事の調整のために伝えてよいこと」も整理しておくと、必要な支援を求めやすくなります。
病名を知られたくない理由も、医師や産業医に話してよいことです。「前に病名を話したら、仕事を任せてもらえなくなった」「同僚に知られるのが怖い」など、情報の扱いへの不安が伝われば、提出の方法や共有の範囲を確かめる話につなげられます。
厚生労働省の健康情報の取扱い指針は、職場の中で誰が、何の目的で、どこまで健康情報を扱うかを決めておくよう求めています。主治医への追加の問い合わせも、両立支援の仕組みでは本人の同意が前提です。健康情報の扱いに同意しないことだけを理由に解雇や退職勧奨をするのは、適切な対応ではありません。
それでも会社には、本人の健康を守り、安全に働けるようにする役割があります。病名を伝える範囲を相談しつつ、仕事に必要な情報まで閉ざしてしまわないことが、話し合いを続けるための大事な線引きになります。
辞めるか耐えるか、そのあいだにも道があります
「病名を伝えたら、今の仕事を続けられなくなるのでは」。そう心配して、配慮を頼むこと自体をためらう人もいるでしょう。けれど、仕事がつらくなったときの選択肢は、辞めるか、黙って耐えるかの二つだけではありません。
まず考えられるのは、今の職場に残りながら、負担の大きい部分を調整することです。
例えば、電話対応と書類作成を同時に求められるとミスが増えるなら、担当する時間を分けられないか相談します。朝の通勤がつらいなら、始業時間をずらす方法もあります。仕事を丸ごと減らすのではなく、負担が集中する場面を見直すという考え方です。
ここで「自分の能力が低いからミスをするのでは」と考える人もいますが、ミスと不安のどちらが先かは、冒頭で触れたとおり簡単には決められません。
ただ、原因を一つに決めなくても、仕事の進め方を変えてみることはできます。「確認の時間が足りない」「急な電話で作業が中断する」など、実際に困っている場面から考えるほうが、具体的な対策を話し合いやすくなります。
調整しても続けるのが難しければ、休職して療養するという選択肢があります。休職は退職とは違い、仕事から一時的に離れる方法です。
職場環境そのものが負担になっている場合は、部署の異動や転職を考えることもあります。ただ、異動すれば必ず楽になるとは限らず、新しい仕事内容や人間関係、通勤経路に慣れる負担が増えることもあります。
仕事を続ける方法を探す段階でも、離職して次の仕事を探す段階でも、ハローワークなどの就労支援を使う道があります。障害者雇用を考える場合は、手帳や雇用制度の確認も必要になります。
これらは、全員が順番にのぼる階段ではありません。今の仕事を続けたい人もいれば、いったん休むことを優先したい人もいます。退職するかどうかまだ決められなくても、今の仕事で何に困っているのかを整理するところから始められます。
仕事を続けたいという希望と、今の働き方ではつらいという気持ちは、同時に持っていてよいものです。
医師に頼む前に、四つだけ整理しておきましょう
診断書の相談で、最初から専門的な言葉を使う必要はありません。ただ、何のための書類なのかが分かると、医師も必要な内容を考えやすくなります。受診前に、次の四つを整理しておくと役立ちます。
- 提出先：直属の上司、人事、産業医など、誰に出す書類なのか。
- 会社の様式：指定の用紙があるか。病名欄や就業上の配慮を書く欄があるか。
- 書いてほしくない事項：病名、家庭の事情など、誰にどこまで知られたくないのか。
- 提出期限：会社からいつまでに出すよう求められているか。
例えば、こんなふうに伝えてみてください。
「仕事は続けたいのですが、電話対応が重なると確認作業が難しくなります。会社から医師の書類を求められました。上司には病名を知られたくないので、仕事上の配慮を中心に書けるか相談したいです」
さらに、勤務時間、担当業務、困っている場面、希望する調整を伝えると、就業上の意見を考える材料になります。厚生労働省の両立支援ガイドラインにも、本人の仕事内容や勤務形態を主治医に知らせるための様式例があります。医師は職場の事情をすべて知っているわけではないので、仕事についての情報も大切です。
費用や作成までの日数も、頼むときに確認しておきましょう。病名を省いた書類や状態名での記載に対応できるかどうかも、診察の結果と提出先の様式を踏まえて確かめる必要があります。
また、会社向けの診断書とは別に、診療報酬の請求書（レセプト）には、厚生労働省が定める傷病名マスターの病名を記載することになっています。
書類を頼むのは、病歴を職場の全員に説明すると決めることではなく、どの情報を誰に伝え、どんな調整を求めたいのかを、医師と一緒に考え始めることです。
よくある質問
Q. パニック症と診断されました。病名を伏せて勤務上の配慮だけ頼めますか？
直属の上司には病名を知らせずに、必要な勤務上の調整を相談できる場合があります。医師には、病名を知られたくない相手と、必要な配慮を具体的に伝えてください。ただし、提出先の様式や手続きによっては病名を求められます。
Q. 診断書の病名欄を空欄にしてもらうことはできますか？
一般の診断書では、提出の目的を踏まえて、医学的に正確な状態名を使うことが検討される場合があります。ただ、状態名で書くことと、病名欄を完全に空欄にすることは別です。空欄のまま出せるかどうかは、医師の判断と提出先の要件を確かめる必要があります。
Q. 診断書を会社に提出したら、必ず休職しなければなりませんか？
診断書には、休養が必要なことを示すものだけでなく、働きながら必要な配慮を伝えるものもあります。就業を続けられるかどうかや具体的な調整について医師の意見を求め、会社と話し合うこともできます。書類を出したことが、そのまま休職の決定になるわけではありません。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 厚生労働省『事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン』厚生労働省、2024年。
- 臨床精神医学編集委員会編『精神科診療に必要な書式マニュアル［第四版］』アークメディア、2017年。
- 櫻澤博文『メンタル産業医入門』日本医事新報社。
- 『医師法』昭和23年法律第201号、第19条・第20条、e-Gov法令検索。
- 厚生労働省『障害者差別禁止・合理的配慮に関するQ&A〔第二版〕』厚生労働省。
- 厚生労働省『労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱い指針』厚生労働省。
- 厚生労働省『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』厚生労働省。
- 村上市『精神障害者保健福祉手帳の診断書の記入に当たって留意すべき事項』村上市。