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「精神科に通っている人って、実際どれくらいいるのでしょうか」

身近に通院している人がいないと、自分だけが特別な場所へ行くように感じるかもしれません。厚生労働省の統計を見ると、少し違った景色が見えてきます。

令和5年(2023年)の患者調査では、精神疾患で継続的に医療を受けている人は約489.6万人と推計されました。

日本の人口のおよそ25人に1人です。25人の職場なら、1人分に相当する規模になります。

これほど多くの人が医療を利用している一方で、約490万人という数字は、こころの不調を抱える人全員を数えたものではありません。

何を数えた数字なのかを知ると、日本の精神科医療の実情がもう少し見えてきます。

「25人に1人」の中に、誰が入っていますか

厚生労働省の患者調査は、全国の病院や診療所を対象にした大規模な統計調査です。

全国から抽出した約1万3千の病院・診療所で、特定の日に受診した患者さんの病名や年齢、入院・外来などの状況を調べ、全国の患者数を推計しています。

令和5年10月の調査日には、病気の種類を問わず、全国で約727.5万人が外来を受診し、約117.5万人が入院していたと推計されました。

その中で、うつ病、統合失調症、不安症などを含む「精神及び行動の障害」の総患者数は約489.6万人です。

男女別では男性が約214.9万人、女性が約274.7万人でした。

ここでいう総患者数は、調査日に病院へ来た人だけの人数ではありません。継続的に医療を受けていると考えられる人の推計です。

では、調査日に実際に来院した人は何人だったのでしょうか。

ある日の24.5万人が、なぜ489.6万人になるのか

令和5年の調査日に「精神及び行動の障害」で外来を受診した人は、約24.5万人でした。

その内訳には、次のような疾患が含まれます。

  • うつ病や躁うつ病を含む「気分[感情]障害」:約7.7万人
  • 統合失調症など:約5.0万人

気分[感情]障害の外来受療率は、人口10万人あたり男性50人、女性73人でした。女性のほうがやや高いものの、気分の落ち込みを理由にした受診は男女ともに身近なものです。

それにしても、ある日の外来患者が約24.5万人なのに、総患者数が約489.6万人というのは大きな違いです。

理由は、精神科の通院が毎日行われるものではないことを考えると分かりやすくなります。

例えば、2週間ごとに通院している人がいたとします。その人がたまたま調査日に来院していなければ、その日の外来患者数には入りません。しかし、継続的に医療を受けている人には含まれます。

患者調査では、こうした人も推計するために、再診患者の人数に平均診療間隔を掛け、さらに医療施設の稼働日を考慮する係数(6/7)で調整しています。入院患者と初診患者の推計も加えて、総患者数を求めます。

つまり、約24.5万人はある日の外来受診者数、約489.6万人は継続的に医療を受ける人の総数の推計です。

なお、この計算方法にも変化があります。令和2年(2020年)から、平均診療間隔を計算する際に対象とする日数の上限が、従来の30日から98日に変更されました。

過去と現在の患者数を比べる際には、実際の受診状況だけでなく、推計方法が変わっていることも考慮する必要があります。

病院に来ていない人は、数字に現れません

患者調査には、もう一つ大きな特徴があります。

医療機関を対象にしているため、不調があっても医療機関を受診していない人は、基本的に数えられません。

この違いを考えるうえで参考になるのが、医療機関ではなく地域住民を対象にした「世界精神保健日本調査セカンド(WMHJ2)」です。

この調査には、全国から選ばれた20〜74歳の住民2,450人が参加しました。

調査結果では、過去12か月間にうつ病の診断基準を満たした人の割合は2.7%、気分症群全体では2.8%でした。気分症群の割合を2014年の20〜74歳人口に当てはめると、約250万人と推計されます。

さらに興味深いのは、受診についての結果です。

過去12か月間にうつ病の診断基準を満たした人のうち、

  • 精神科医を受診した人:24.2%
  • 一般医を受診した人:15.2%
  • いずれかの医療機関を受診した人:30.3%

という結果でした。受診先には重複があるため、割合は単純な足し算にはなりません。

この調査では、うつ病の診断基準を満たした人でも、医療機関を受診していない人のほうが多かったのです。

もちろん、令和5年患者調査とは調査時期も対象も異なります。二つの数字を単純に差し引いて、現在の未受診者数を計算することはできません。

それでも、両者を並べると分かることがあります。

患者調査の約490万人は、医療を利用している人の規模を示しています。一方、住民調査では、医療機関の集計には現れない不調も調べられます。

患者数が増えたら、病気も増えたのでしょうか

患者数の増加についても、同じように考える必要があります。

気分症群やうつ病で医療機関にかかる患者数は、以前と比べて増えています。

一方、住民を対象にした調査などからは、精神科医療機関への受診率が過去10〜20年の間に約1.3〜1.4倍に上昇したことが示されています。

つまり、患者数が増えた理由の一つには、医療機関を受診する人が増えたこともあると考えられます。

病気そのものが増えたかどうかについては、調査結果が一致していません。世界精神保健日本調査では気分症群やうつ病の有病率が上昇した一方、国民生活基礎調査では症状のある人の割合に上昇傾向が認められませんでした。

「精神科の患者が増えた」という数字だけで、日本人のこころの健康状態が同じ割合で悪化したとは言い切れないのです。

外来は身近でも、入院の数字はずいぶん違います

ここまで外来の話を中心に見てきましたが、入院の統計には別の特徴があります。

令和5年患者調査で、調査日の入院患者数を病気の分類別に比べると、「精神及び行動の障害」が約21.3万人で最も多くなっています。

心臓や血管の病気などを含む循環器系の疾患よりも多い人数です。

精神及び行動の障害による入院の中では、統合失調症などが約12.6万人を占めています。

そして、さらに目を引くのが入院期間です。

退院した患者さんの平均在院日数を比べると、次のようになります。

病気の分類 平均在院日数
すべての病気の平均 28.4日
精神及び行動の障害 290.4日

精神及び行動の障害は、すべての病気の分類の中で平均在院日数が最も長くなっています。

ただし、290.4日という数字を「精神科に行けば、それくらい入院することになる」と受け取るのは誤りです。

これは退院した患者さんの入院期間を平均した数字であり、これから受診する人が入院するかどうかや、入院する場合の期間を予測するものではありません。

実際には、外来で治療を受けながら仕事や家事、学業などの日常生活を送っている人も多くいます。

精神科医療には、日常生活を続けながら利用する外来医療と、長期間の入院治療が行われる側面の両方があります。

一方の数字だけを見ても、精神科医療の全体像は分かりません。

統計は、あなたの受診を決めてくれません

約490万人という数字を知ると、精神科や心療内科が思っていたより身近な医療に感じられるかもしれません。

こころの不調は目に見えにくく、「気の持ちよう」「甘え」と受け取られることもあります。周囲に相談しにくいと、自分だけがおかしいのではないかと考えてしまうこともあるでしょう。

ただ、これほど多くの人が医療を利用しているからといって、誰もが受診を必要とするわけではありません。反対に、患者数の多い病気でなければ相談するほどではない、ということでもありません。

受診を考える際には、統計上の人数よりも、今の不調がどのくらい続き、生活にどのような影響が出ているかを見ていくことが大切です。

例えば、次のような状態が続いている場合です。

  • 気分の落ち込みや不安、イライラが2週間以上続いている
  • 眠れない、食欲がないなど、体の調子の変化が続いている
  • 仕事や家事、学業に集中できず、以前のようにこなせなくなっている
  • 人と会うのがおっくうになり、楽しめていたことを楽しめなくなっている
  • 病院に行くほどではないかもしれないと迷いながら、つらさが続いている

こうした状態について、受診が必要かどうか、どのような治療が合うかは、医師が個別に判断します。症状が軽いうちから相談し、必要な治療を始めることは、生活への影響を小さくするうえでも大切だと考えられます。

患者調査の約489.6万人は、すでに医療につながっている人の数字です。その外側にも、不調を抱えながら受診していない人がいます。

統計を知ることで分かるのは、精神科の受診が決して特別な出来事ではないということです。

そして、自分自身が相談したほうがよい状態なのかは、何百万人という数字では測れません。

周りに同じような人が見当たらなくても、今感じているつらさや、以前と変わってしまった生活のことを相談する理由は、それだけで十分にあります。


参考にした資料(要約・再構成。原文の転載ではありません):

  • 『令和5年(2023)患者調査の概況』厚生労働省、2024年
  • 『講座 精神疾患の臨床 1 気分症群』西大輔(該当項目執筆)、神庭重信(本巻編集)、中山書店

執筆・監修:精神保健指定医 野口晋宏

よくある質問

約490万人は、精神科の外来に通っている人だけの人数ですか?

いいえ。精神科・心療内科という診療科だけの集計ではなく、「精神及び行動の障害」という傷病分類の総患者数です。入院患者も含まれ、調査日に来院していなかった継続受療者も推計に入っています。

25人に1人なら、25人の職場には必ず1人いるという意味ですか?

人口全体に対する大まかな換算なので、どの職場や学校にも同じ割合でいるとは限りません。また、この数字は医療を受けている人の推計であり、精神疾患のある人全員の割合を示したものでもありません。

精神科に通い始めると、長期間入院することになるのでしょうか?

患者調査の平均在院日数290.4日は、退院した患者さんの入院期間から計算した平均値です。外来で日常生活を送りながら治療を続けている人も多く、この平均値から個人の入院の必要性や期間は判断できません。

精神科の患者数が増えたということは、精神疾患そのものが増えているのですか?

必ずしもそうとは限りません。患者数には医療機関への受診率の変化が影響し、患者調査では令和2年から総患者数の算出方法も一部変更されています。気分症群そのものの有病率が増えたかどうかについては、調査によって結果が一致していません。

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執筆・監修

精神保健指定医 野口晋宏

春日メンタルクリニック院長。精神科・心療内科の診療経験をもとに、受診前の不安や制度の疑問を整理しやすい情報提供を心がけています。

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