「昨日はひどいことを言ってごめん。もう絶対にしない」と謝られて、いったんは仲直りしたはずなのに、翌朝もつい相手の機嫌をうかがってしまうことがあります。謝った本人は本気で反省したつもりかもしれません。それでも、言われた側が「嫌だ」と言えず、外出や連絡のたびに身構えているなら、安心できる関係に戻ったとは言いにくいでしょう。この記事では、変われるかどうかを考えるために、謝罪の言葉とその後の行動を分けて見ていきます。
1. けんかとモラハラは、どこが違うのでしょうか
夫婦で意見がぶつかり、つい強い口調になることはあります。けれども、一度口論になったからといって、それがすぐ「モラハラ」になるわけではありません。見たいのは言い争いの激しさよりも、一方が相手の自由を奪う関係になっていないかという点です。
「モラハラ」は日常の言葉ですが、精神医学の分類であるDSM-5にも、配偶者やパートナーからの心理的虐待を臨床上の問題として扱う項目があります。そこに含まれるのは、怒鳴る、見下す、恥をかかせるといった言葉だけではありません。執拗に問い詰める、家族や友人から遠ざける、出かける自由を狭める、医療や法律などの助けを得られないようにする、生活に必要なお金を不当に使わせないといった行為も問題になります。
例えば、帰宅時間について意見が違う二人が「遅くなると心配だ」「仕事の都合もある」と話し合う場面を考えてみてください。互いに不満が残っても、説明したり断ったりできるなら、そこには話し合う余地があります。一方で「許可なく出かけるなら生活費を渡さない」と言われ、怖くて予定を取り消すなら、問題は帰宅時間の取り決めだけではありません。お金を使って相手を従わせているからです。
「自分たちの問題を外で話すな」と強く迫って連絡先を消させるなら、二人の口論の範囲を超えて、助けを求める道まで狭めていることになります。殴られていなくても、自由に選べることが減っていくのです。
繰り返される威圧によって、一方が反論をやめ、相手の機嫌を先回りして読むようになっていないでしょうか。そこに目を向けると、けんかと支配の違いが見えてきます。では、謝って仲直りしたはずなのに、なぜ同じことが続くのでしょうか。
2. 謝ったあとに、なぜまた繰り返すのでしょうか
「そんなことは言っていない」「気にしすぎだよ」「そもそも怒らせたのはあなたでしょう」。一つ一つは別の言葉でも、並べてみると共通する動きがあります。まず出来事を否定し、次に被害を小さく扱い、最後には責任を相手へ移していくのです。本人に自覚があるかどうかにかかわらず、こうした説明が続くと、問われるのは行為そのものではなく、訴えた側の受け取り方になってしまいます。
一方で、相手がいつも威圧的だとは限りません。ひどいことを言ったあとに丁寧に謝り、以前より優しくなり、これからの生活を一緒に考えようとする場合もあります。ところが次に意見が食い違うと、また責めたり行動を制限したりします。穏やかな時間が本当にあったとしても、それだけで支配が終わったとは言えません。
この行き来がつらいのは、怖い場面と優しい場面が同じ関係のなかにあるからです。仲直りした日の安心を信じたい一方で、いつ何をきっかけに怒られるか分からず、言葉を選び続けることになります。激しい言動が毎日続いていなくても、以前の脅しを覚えているだけで行動を控えてしまうことがあります。怖さは、今まさに怒鳴られている瞬間だけに生まれるものではありません。
もちろん、すべての関係が決まった順番で「暴言、謝罪、再発」を繰り返すわけではありません。謝罪が心からのものかどうかを、外から簡単に見抜くこともできません。だからこそ、反省の深さを言葉から推し量るより、次に相手が断ったときにどう行動するかに注目するほうが具体的です。
「謝ったのだから、もう蒸し返さないでほしい」と求めてしまうなら、そこにも立ち止まって考えたい点があります。謝罪が相手に許しや沈黙を求める形になれば、相手はまた自由に話せなくなるからです。大事なのは謝罪があったかではなく、相手を怖がらせ、従わせる行動が止まっているかです。
3. 性格や育った環境のせいなのでしょうか
「モラハラをする人は、自己愛性パーソナリティ障害なのですか」と疑問に思う人もいるでしょう。けれども、相手を支配する行為があったという事実から、特定の病名を決めることはできません。
パーソナリティには誰にでも、物事の受け止め方や人との関わり方の偏りがあります。医学的にパーソナリティ障害を考えるときは、その特徴が長く続いているか、さまざまな状況や人間関係に広がっているか、生活上の大きな支障や苦痛につながっているかなどを評価します。「パートナーへの態度がひどい」という一点だけでは、判断に必要な情報が足りません。病名については自己愛性パーソナリティ障害の記事でも扱いますが、この記事を読んで自分や相手に診断を付ける必要はありません。
育った家庭の影響はどうでしょうか。幼い頃の虐待や養育環境と、後のパーソナリティの問題との関連を調べた研究はあります。ただし、虐待された経験がなければそうした問題が起きないというわけでもありません。まして、その研究から「この人がパートナーを支配するのは親のせいだ」と原因を一つに決めることはできません。
怒りの扱い方や飲酒について考えることもあります。ここで一つ考えてみたいことがあります。職場では怒りを抑えて話せるのに、家庭では相手を怒鳴りつけるとしたら、問題は感情を落ち着ける技術だけなのでしょうか。後で紹介する加害者向けプログラム（Duluthモデル）は、怒りの強さだけでなく、誰に、何をさせるために力を使っているのかに目を向けます。すべての行為が計算ずくだという意味ではありませんが、「腹が立ったから仕方なかった」で片づけると見落とすものがあります。
育った背景や心の状態を理解することには意味があります。ただ、その理解が「だから相手は我慢すべきだ」という話にすり替われば、問題から遠ざかってしまいます。性格を決めつけるより先に、自分が何をし、相手が何をできなくなったのかを確かめることが、変化を考える出発点になります。
4. 関係が悪いからつらい？ つらいから関係が悪い？
「夫婦関係がこじれてから、眠れなくなりました」「気持ちに余裕がなくなって、相手にきつく当たるようになりました」。こうした話を聞くと、関係の悪化と体調の変化のどちらが先だったのか、はっきりさせたくなるかもしれません。
けれども、どちらか一方を原因、もう一方を結果と決めるだけでは、今起きていることを見落とします。ふつうのすれ違いなら、体調や生活の負担を整理しながら、互いにどんな言葉を使い、相手の言葉をどう受け止めたのかを振り返る余地があります。夫婦のすれ違いを扱う記事で考えるような、二人のやりとりを見直す作業です。
一方、片方が怒鳴られるのを恐れて反論できず、交友関係やお金の使い方まで制限されているなら、「最近、二人の関係が悪い」という言い方では足りません。相手が自由に振る舞えない状態そのものを見なければ、威圧する側とされる側の責任があいまいになってしまいます。
体調を崩していることは、本人の苦しさを理解するうえで大切な情報です。ただ、だからといって相手を脅したり従わせたりしたことが、避けられなかったことになるわけではありません。「何が先だったのか」と同時に、「今、誰が何をできなくなっているのか」を確かめる必要があります。
5. 加害者向けプログラムは、何を変えようとするのでしょうか
怒りを抑える練習は、腹が立ったときの行動を見直す方法の一つです。しかし、問題が相手を支配することにあるなら、怒る回数を減らすだけでは十分とは言えません。静かな口調で「友人には会わないでほしい」と迫ることも、相手の自由を狭めるからです。
加害者向けの取り組みの一つに、米国で発展した「Duluth（ダルース）モデル」があります。このモデルは、暴力を単なる感情の爆発ではなく、相手より優位に立って思いどおりに動かそうとする問題として捉えます。「なぜそんなに腹が立ったのか」だけでなく、「なぜ相手が断ることを認められなかったのか」も問うのです。
Hermanが紹介するプログラムでは、参加者がグループで、性別役割への思い込みや親密な関係のなかの力関係、支配的な行動について学びます。自分のしたことを振り返り、ほかの参加者の話も聞きます。例えば「相手が先に挑発したから」という説明が出たとき、それが行為の理由を考えることなのか、責任を相手に移すことなのかを、その場で検討できます。自分では気づきにくい言い訳を、似た経験を持つ人から指摘されることも、この方法の特徴です。
こうしたプログラムは、話し合いの練習だけで完結するとは限りません。Hermanの著書では、司法による監督や地域の支援機関との連携、飲酒などの問題への対応も組み合わせて、再発を防ごうとする考え方が紹介されています。修了後も、本人が自分の行動について説明する相手を周囲に置く仕組みも取り上げられています。これは、被害を受けたパートナーに監督役を頼むという意味ではありません。
では、実際に効果はあるのでしょうか。ここは期待と研究結果を分けて考える必要があります。Carrが2014年にまとめた研究総説では、従来型の男性加害者プログラムで確認された効果は、全体として小さいとされています。一方、比較的軽度の状況的な暴力が起きている関係などに参加者を絞り、暴力と飲酒の問題を一緒に扱う専門的な夫婦共同プログラムには、改善を示した研究があります。
この二つは矛盾しません。取り組む内容も、対象となる暴力の程度も、支援に加わる人も違うからです。ある研究の成果を「モラハラをする人はカウンセリングで治る」という一般論に置き換えることはできません。誰が参加し、どのくらい続け、終了後にどう確かめたかによっても、研究結果の読み方は変わります。
とくに日本の任意参加型プログラムについては、今回参照した資料からは、何年後にどの程度暴力が止まっているかという数字を示せません。通い終えたという事実だけでは、家で相手が安心して断れるようになったかどうかも分かりません。変わろうとする取り組みには意味がありえますが、参加したことと安全になったことは、別々に確かめる必要があります。
6. 個別カウンセリングだけでも変われますか
「グループに参加するのは抵抗があります。まず一人で相談したい」という人もいるでしょう。個別のカウンセリングでは、自分がどんな場面で相手に何を求め、それが通らなかったときに何を考え、どう行動したのかを丁寧に振り返ることができます。
認知行動療法などの精神療法では、繰り返す問題を考え方と行動のつながりから整理します。例えば相手から「今日は一人で出かけたい」と言われた場面を記録してみます。「自分を大事にしていない」という考えが浮かび、何度も連絡を求めたのなら、その考えを裏づけるものは何か、別の受け止め方はないかを検討できます。相手を追及する代わりに何ができたかを考えることもできます。
怒りの記録と伝え方の練習は、こうして自分の反応を目に見える形にする手助けになります。ただし、怒りを落ち着けることと、相手の行動を管理しようとする姿勢を手放すことは同じではありません。穏やかに言えるようになっても、相手の拒否を認めなければ、支配の問題は残ります。
また、ここで紹介した個別精神療法は、考え方や行動の型を見直す一般的な方法です。これだけで精神的DVがどの程度止まるのか、その割合を示した研究結果ではありません。面接で自分の問題をうまく説明できるようになることと、実際の関係で同じ行動を繰り返さなくなることのあいだにも距離があります。
「以前ほど怒らなくなったから、もう信頼してほしい」と相手に求めると、変化を確かめる責任まで相手に渡してしまいます。本人が取り組みを続け、自分の行動を振り返り、必要なら支援者などと一緒に確認することが大切です。変化を認めるよう迫らず、相手が断る自由を守れるかどうかまで含めて、取り組みを考える必要があります。
7. 夫婦カウンセリングを受ければ、仲直りできますか
「二人でカウンセリングに行けば、関係を修復できるのでは」と考えるかもしれません。対等に意見を言える二人が、すれ違いや伝え方を見直すなら、一緒に取り組む意味があります。けれども、一方が相手を怖がっているなら、同じ方法がかえって危険になることもあります。
例えば、面接で「外出先を細かく報告させられるのがつらい」と話したあと、帰宅してから「人前で恥をかかせた」と責められるかもしれません。そうなることを恐れていれば、面接の場でも本音を伏せてしまうでしょう。
Hermanは、暴力のあとに加害する側が謝罪し、相談に通うと約束しても、それだけで危険がなくなるわけではないと述べています。相手の行動を自分が決めたいという姿勢が残ったまま夫婦の問題として話し合いを進めれば、被害を受ける側の発言が新たな威圧や報復を招きかねません。強い支配や慢性的で重い暴力がある関係では、通常の夫婦カウンセリングは勧められません。
ただし研究には、対象の条件を厳しく絞った例もあります。Carrの総説が紹介する、比較的軽度で状況的な暴力を対象にした18週間の専門プログラムでは、最初の6週間は二人を別々に面接し、安全計画や危険を高めない対応を確認します。同席での面接を始めてからも、毎回その前後に一人ずつ会い、危険がないかを確かめます。一般の夫婦相談とは、安全確認の仕組みが違うのです。
つまり「直すのは相手の性格か、二人のやりとりか」という問いへの答えは、暴力があるかどうかで変わります。ふつうのすれ違いなら互いの反応を見直せますが、支配があるなら、まず加害する側の行為と責任を扱い、安全に話せる条件を取り戻すことが先です。
8. 相手が変わるのを待つほかに、何ができますか
「自分がモラハラをしているかもしれない」と気づいたら、相手に許してもらう前でも相談を始められます。自分が何を言い、相手が断ったときに何をしたのか、振り返ってみてください。
出発点は、「相手が怒らせなければ大丈夫」という説明を手放し、自分が選んだ言動の責任を引き受けることです。個別に支援を探すなら、怒りへの対処だけでなく、相手を管理しようとする行動や責任転嫁まで扱ってもらえるかを確かめたいところです。専門プログラムの参加条件は、実施先に確認する必要があります。
周囲の人が本人の説明責任を支える方法も考えられていますが、被害を受けた人を監督役にしてはいけません。相手が距離を置きたいと言ったら、その意思を尊重することも、行動で示す変化の一部です。
被害を受けている人には、別の道があります。「もう一度だけ信じたい」「まだ離れると決められない」と思っていても、安全について相談して構いません。相手がカウンセリングに通い始めたからといって、あなたが危険を我慢したり、相手の変化を採点したりする義務はありません。
WHOの指針でも、暴力のある関係への支援では、被害を受ける人と子どもの安全を最も大切にしています。相談したからといって、関係を続けるか別れるかをその場で決める必要はありません。詳しくはDVのある関係での安全と相談先にまとめています。
内閣府のDV相談ナビ（#8008）は、近くの配偶者暴力相談支援センターにつながる窓口です。DV相談＋では電話やチャットで相談できます。どちらも被害を受ける側のための窓口で、加害する本人の専門相談先ではありません。暴力を受けている、またはその恐れが迫っているときは110番へ連絡してください。けがや急な体調の悪化で救急対応が必要なときは119番を利用してください。
春日メンタルクリニックでは、暴力や強い支配のある関係のなかで生じた症状についてのご相談を承っています。別れを考えるときのつらさや子どもへの影響も、別の記事で扱っています。
変わる可能性があることと、変わるまで相手が待たなければならないことは別の話です。加害する側が責任を持って行動を変え続けることと、被害を受ける側が安全に暮らし、助けを求められることは、それぞれに守っていく必要があります。
よくある質問
Q. 自分がモラハラをしているかもしれません。何から始めればよいですか？ 相手を責めた言葉だけでなく、外出や交友関係を制限したことや、断られたときの自分の行動も書き出してみてください。病名を探すより、実際の言動を見直し、支配や責任転嫁まで扱ってくれる個別の支援を探すことが出発点になります。
Q. カウンセリングに通えば、相手はまた信頼してくれますか？ 通い始めたことは取り組みの一歩ですが、相手が安心できるようになった証明にはなりません。信頼してほしいと迫るのではなく、相手が自由に断れる状態を守りながら、行動を変え続けることが大切です。
Q. 相手に変わってほしいけれど、別れる決心がつきません。それでも相談できますか？ 結論が出ていなくても相談して構いません。まずは自分と子どもの安全や生活のことから、DV相談ナビ（#8008）などで話してみてください。安全について考える記事も参考になります。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』American Psychiatric Association／医学書院（日本語版）／2014年
- 『Trauma and Recovery』Judith L. Herman／Basic Books／1992年（1997年版）
- 『パーソナリティ障害・摂食障害』（精神科臨床ニューアプローチ）上島国利監修・市橋秀夫編集／メジカルビュー社／2006年
- 『Truth and Repair: How Trauma Survivors Envision Justice』Judith L. Herman／Basic Books／2023年
- 「The evidence-base for couple therapy, family therapy and systemic interventions for adult-focused problems」Alan Carr／Wiley／2014年
- 『精神療法の基本―支持から認知行動療法まで』堀越勝・野村俊明／医学書院／2012年
- 『Responding to intimate partner violence and sexual violence against women』World Health Organization／WHO／2013年
- 「DV相談について」内閣府男女共同参画局／内閣府