「昨日は5時間しか眠れませんでした」と聞いたとき、診察で確かめたいのは5という数字だけではありません。昼間に何ができなくなったのか、いつから続いているのか、眠れる時間を確保できているのかによって、不眠の意味は変わってきます。仕事を休むかどうかも、睡眠時間や病名だけで決まる話ではありません。
「何時間眠ったか」では診断できません
朝までぐっすり眠った気がしなくても、いつもどおりに働き、生活できている人がいます。逆に、床に入っている時間は長いのに、日中は疲れ切って仕事の手が止まってしまう人もいます。時計の数字を並べるだけでは、この二人の困りごとは見えてきません。
不眠症の診断では、まず夜の眠りに何が起きているかを聞きます。代表的なのは、寝床に入ってもなかなか眠れない「入眠困難」、夜中に目が覚める「中途覚醒」、朝早く目覚めて眠り直せない「早朝覚醒」です。それぞれの特徴は別の記事で詳しく扱っていますが、診断の入口では、このうちどれか一つでも起きているかを確かめます。
同じくらい大切なのが、翌日の様子です。疲れが抜けない、集中や意欲が続かない、仕事の段取りが進まない、眠りの問題を抱えていること自体がつらいといった日中の苦痛や生活上の支障が、夜の症状と結びついているかを見ます。「短くしか眠れない」ことと「不眠症である」ことは、必ずしも同じではありません。
米国精神医学会のDSM-5では、「不眠障害」を判断するときに次の条件を組み合わせます。
- 寝つきの悪さ、眠りの維持の難しさ、早朝覚醒のうち一つ以上があること
- そのために強い苦痛が生じるか、仕事・家庭など大切な生活の場面に支障があること
- 少なくとも週3夜に起こり、3か月以上続いていること
- 眠るための時間と環境があるのに、眠れないこと
- ほかの睡眠障害、薬や物質の作用、精神・身体の病気だけでは十分に説明できないこと
意外に感じるのは、「睡眠の機会がある」という条件かもしれません。仕事や家事のために寝る時間そのものが取れない場合は、眠る機会があるのに眠れない状態とは区別して考えます。治療を考える前に生活の時刻を確認するのは、このためでもあります。
では、眠れない日が続いていても、まだ3か月に届かない人は病気ではないのでしょうか。そうではありません。DSM-5には短期間の不眠を扱う別の診断枠もあり、3か月は「それまで何もできない」という待機期間ではありません。もちろん、休職の診断書を出せるのが3か月後から、という意味でもありません。
睡眠障害の国際分類であるICSD-3も、不眠を慢性・短期・その他に分けています。このうち慢性不眠は、症状の種類や頻度、持続期間の考え方がDSM-5の不眠障害と近い分類です。WHOのICD-11でも、慢性不眠には3か月以上、週に数回の睡眠困難と日中の支障が求められます。ほかの病気が併存していても、不眠そのものに治療上の注意が必要かどうかを見ます。
診断書の「非器質性不眠症」は古い名前ですか？
診断書や書類に「非器質性不眠症」と書かれていると、「非器質性とは、気持ちの問題ということですか」と戸惑うかもしれません。この言葉は本人の気の持ちようを評価するものではなく、病気を分類するために使われてきた名前です。
WHOの旧分類であるICD-10では、睡眠の問題を大きく二つの場所に分けて置いていました。一つは精神・行動の章にあるF51群で、感情的な要因が中心と考えられる睡眠障害です。その中のF51.0が「非器質性不眠症」にあたります。もう一つは神経系の章に置かれたG47群で、こちらでは睡眠障害を別の枠組みで扱っていました。
ICD-10のF51.0には「週3回以上、少なくとも1か月」という基準があり、不眠やその結果を過度に気にしていること、日常生活に苦痛や支障があることも確認します。先ほどのDSM-5の「3か月」と数字が違うのは、参照している分類が異なるからです。書類の病名に別の分類の数字を当てはめると、混乱してしまいます。
ICD-11では睡眠・覚醒障害が独立した章にまとめられ、「非器質性」と「器質性」という以前の分け方は採られなくなりました。慢性不眠の分類は「7A00」です。ストレスから始まった眠れなさにも、体の病気と重なる眠れなさにも、心理・身体・行動の要因が複雑に関わりえます。古い診断名が書かれていたからといって、身体の状態を調べなくてよいわけではありません。
分類の名前は変わっても、中心にある問いは変わりません。どのように眠れず、そのせいで昼間に何が起きているのか。診断名を読むときも、そこに立ち戻ると理解しやすくなります。
眠れないことが、眠れない理由になる
最初は仕事の心配で眠れなかったのに、その問題が落ち着いてもまだ眠れない。そんなときは、眠りそのものが新しい心配の種になっていることがあります。
「今夜こそ眠らなければ」と早めに寝床へ入り、翌日に備えて長く横になってみます。それでも眠くならないまま時計を見る時間が増えると、寝室が安心して休む場所ではなく、眠れるかどうかを試される場所のように感じられてきます。夜が近づくだけで緊張し、ますます目がさえてしまうこともあります。
不眠を説明する「3Pモデル」では、もともとの眠りやすさに関わる性質、発症のきっかけ、不眠を長引かせる要因の三つを分けて考えます。きっかけがストレスだったとしても、その後は早寝や長い床上時間、昼寝、睡眠への思い込みなどが眠れなさを保ってしまうことがあります。
だからといって、不眠を本人の考え方だけの問題にしてはいけません。夜の眠りにくさは現実の苦痛です。そのうえで「8時間眠らないと明日は何もできない」といった思い込みや寝床での緊張も一緒に扱うと、治療で変えられる部分が見えてきます。
薬を使わずに取り組む治療が重視されるのは、こうした不眠を長引かせる仕組みに働きかけるためでもあります。
睡眠薬の前に、何を変えればよいのでしょうか？
眠れない日が続くと、「睡眠薬を飲めば解決するのでは」と考えるかもしれません。ただ、薬を選ぶ前に確かめたいことがあります。眠れなくなった原因と、眠れなさを長引かせている習慣は、必ずしも同じではありません。
たとえば、仕事のストレスをきっかけに不眠が始まった人が、少しでも睡眠時間を増やそうと毎晩早く寝床に入るようになったとします。けれども、まだ眠気がないうちから横になれば、眠れずに過ごす時間が長くなります。翌日の疲れを補おうと昼寝をすると、夜の眠りがさらに難しくなることもあります。
本人は一生懸命に眠ろうとしているのに、その努力が不眠を支える習慣になってしまうのです。
そこで治療の最初に行うのが、「睡眠衛生」と呼ばれる睡眠習慣や環境の見直しです。具体的には、次のようなことを確かめます。
- 何時に寝床に入り、何時に起きているか
- 眠れないまま寝床で過ごす時間が長くなっていないか
- 昼寝や夕食後のうたた寝が増えていないか
- カフェインや飲酒が睡眠に影響していないか
- 朝の光、夜の明るさ、活動の時間帯はどうなっているか
大切なのは理想的な生活習慣を全部守ることではなく、今の眠りを邪魔しているものを見つけ、変えられるところから手をつけることです。
睡眠日誌に寝床へ入った時刻、実際に眠れた時間、起床時刻などを記録すると、「眠れなかった」という一言では見えなかった生活の流れが分かってきます。
認知行動療法は「気にしない練習」ではありません
睡眠衛生の見直しだけでは改善しない慢性的な不眠には、不眠症の認知行動療法（CBT-I）という治療があります。
「考え方を変える治療」と聞くと、眠れなくても気にしないように言われるのかと思うかもしれません。けれども、CBT-Iが扱うのは気持ちだけではありません。
たとえば、「8時間眠れなければ翌日は何もできない」と考える人がいます。この考えが強くなるほど、寝る前から翌日の失敗を心配し、眠ることに身構えるようになる場合があります。
CBT-Iでは、睡眠についての思い込みを見直すとともに、寝床で過ごす時間や睡眠に結びついた行動にも働きかけます。目指すのは、眠ろうと努力するほど目がさえてしまう悪循環をほどくことです。
薬を使えば眠れる日があっても、眠れなさを長引かせる習慣まで変わるとは限りません。認知行動療法は、その習慣そのものに働きかけられるところに特徴があります。
治療効果を比較した研究をまとめた資料では、CBT-Iは短期的には睡眠薬と同程度の改善が得られ、治療を終えた後も効果が続きやすいと報告されています。
薬を使わない治療が重視されるのは、薬を避けること自体が目的だからではなく、自分の眠りを取り戻し、その状態を保つための方法を身につけられるからです。
国内のガイドラインでは、睡眠薬はどの順番ですか？
ここは少し丁寧に整理しておきます。
国内の『睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドライン』は2013年に作られたもので、現在のDSM-5ではなく、当時のDSM-IV-TRなどの診断分類を採用しています。
このガイドラインでは、まず不眠症状と日中の支障を評価し、睡眠衛生を見直します。そのうえで睡眠薬を使う必要がある場合には、効果だけでなくリスクも確かめます。
リスク評価で確認するのは、ほかの薬の使用状況、飲酒、持病、ストレス、依存の既往などです。睡眠薬を飲み始める時点から、治療の見通しを立てておくことが重視されています。
認知行動療法についても、できるだけ早い段階から薬物療法と組み合わせて活用する考え方が示されています。ただし、このガイドラインが「CBT-Iを必ず薬より先に実施する」と定めているわけではありません。
一方、海外には慢性不眠症の初期治療としてCBT-Iを推奨する指針があります。薬より先に取り組めるならその方法を検討し、日中の支障が強く薬による治療も必要な場合には、それぞれの役割を考えます。
睡眠薬を使う場合も、目標は服薬した夜の睡眠時間を単に増やすことではなく、翌日の疲労や集中力の低下が改善し、日常生活を取り戻せるかどうかにあります。
薬を飲んでも十分に改善しないときは、すぐに種類や量を増やすのではなく、眠れない理由をもう一度確かめます。
眠れない原因が、睡眠そのものにないこともあります
ここまで読んで、「生活習慣も見直したし、薬も飲んでいるのに眠れない」と感じている人もいるでしょう。そんなときは不眠症という診断だけで考えず、眠りを妨げている別の病気を探すことが大切です。
まず確かめたいのが、うつ病や不安症です。
気分の落ち込みが目立たなくても、眠れなさが先に現れることがあります。慢性的な不眠がうつ病に先行する場合もあるため、眠れない状態が長引いているときは、気分や意欲、不安の変化もあわせて評価します。
寝床に入ると脚がむずむずして動かさずにいられないなら、むずむず脚症候群が隠れていることがあります。本人は「寝つきが悪い」と感じていても、実際には脚の不快感が眠りを妨げているのかもしれません。
いびきが大きい、睡眠中に呼吸が止まっていると指摘された、という場合は睡眠時無呼吸症候群も考えます。呼吸が妨げられて睡眠の深さが損なわれるため、睡眠薬を増やすだけでは解決しないことがあります。
体の痛みやかゆみ、発熱、息苦しさなども睡眠に影響します。体の症状が眠りを妨げているなら、その原因を調べることが治療の出発点になります。
さらに見落としたくないのが、薬や嗜好品の影響です。
カフェイン、飲酒、喫煙の状況に加えて、今飲んでいる薬とその時刻も確認します。特にベンゾジアゼピン系の薬を減らした後には、離脱症状として不眠や不安が現れる場合があります。以前の病気が再発したと決めつけず、薬を変えた時期と症状が出た時期を照らし合わせる必要があります。
不眠とほかの病気は、どちらか一方だけを選んで診断するものでもありません。背景の病気を治療しながら、不眠そのものにも治療が必要なことがあります。
診察では「何時間眠れなかったか」に加えて、「いつから」「何がきっかけで」「ほかに何が変わったか」を伝えてもらえると、治療の方向を考えやすくなります。
では、こうした不眠のせいで仕事がつらくなっている場合、休職という選択肢はどの段階で考えるのでしょうか。
不眠症だけで、仕事を休むことはできますか？
「不眠症という診断だけで、休職の診断書は出るのでしょうか」
仕事を続けるのがつらくなった人にとって、切実な疑問です。
結論からいえば、不眠症でも休養が必要と判断されることはあります。ただし、病名がつくことと、仕事を休む必要があることは別の判断です。
毎晩なかなか寝つけなくても、日中は普段どおりに働けている人がいます。一方で、睡眠の問題のために集中が続かず、仕事の段取りを考えることさえ難しくなっている人もいます。同じ不眠症でも、仕事への影響は人によって異なります。
どんな仕事をしているかも重要です。デスクワークで勤務時間を調整できる人と、夜勤や交替勤務があり、決まった時刻に高い注意力を求められる人とでは、同じ症状でも仕事を続けるための条件が違います。
診断書を考えるときに必要なのは、眠れなかった時間だけではありません。
- 日中の疲労や集中力低下が、仕事のどの部分に影響しているか
- 勤務時間、残業、夜勤などが睡眠にどう関わっているか
- うつ病や不安症、身体疾患などが背景にないか
- 業務を調整すれば働けるのか、いったん休養が必要なのか
こうした事情を診察で確かめます。
不眠症の診断基準にある「3か月以上」という数字も、休職するための条件ではなく、発症して間もなくても実際の症状と仕事への支障から休養が必要と判断される場合があります。逆に、長いあいだ眠れない状態が続いていても、それだけで休職が必要になるわけではありません。
診断書は「眠れない証明」ではありません
休職の診断書は、単に病名を会社へ知らせるための書類ではなく、診察で確認した病状をもとに、仕事を離れて療養する必要があるかについて医学的な判断を示すものです。
そのため、「不眠症なので1か月休みたい」という希望だけで休職期間が決まるわけではありません。今の症状、仕事内容、治療の見通しを一緒に考えます。
当院では、診察の結果必要と判断すれば、初診当日に休職の診断書を発行することもあります。休職期間は1か月ごとに診断書を作成する方針で、診断書の原因欄には「不詳」と記載します。病気の原因を特定できないことと、療養の必要性を判断できないことは別の話です。
休職診断書の具体的な頼み方や記載内容は、別記事「休職の診断書」で詳しく扱っています。
なお、休職の診断書と健康保険の傷病手当金は別の制度です。
傷病手当金では、業務外の病気やけがの療養のために働けないこと、連続3日間の待期を含めて4日以上仕事に就けないことなどが条件になります。働けない状態かどうかは、医師の意見だけでなく実際の仕事内容も踏まえて判断されるため、診断書が発行されたことだけで支給が決まるわけではありません。
仕事を休む前に、働き方を変える道もあります
不眠で仕事がつらくなると、「今までどおり働くか、完全に休職するか」の二択で考えがちですが、その間にも選択肢があります。
早朝勤務と夜勤を繰り返している人なら、勤務時間を一定にできないかを考えます。残業が続いて睡眠の機会そのものが足りていない人なら、まず残業を減らせないかを検討します。日中の集中力が落ちているなら、一時的に業務量や担当業務を調整する方法もあります。
具体的には、次のような相談が考えられます。
- 残業を減らし、勤務終了時刻を一定にする
- 夜勤や交替勤務を一時的に見直す
- 短時間勤務を検討する
- 業務量を減らしたり、定型的な業務へ変更したりする
- 調整を続ける期間と、状態を見直す時期を決める
厚生労働省の職場復帰支援の手引きにも、短時間勤務、深夜業務の制限、業務内容の変更などが、復職後の配慮の例として挙げられています。復職する人を対象とした資料なので、不眠症の人すべてに同じ調整が必要という意味ではありませんが、仕事の負担を具体的な項目に分けて考える参考になります。
大切なのは、「働けるか、働けないか」だけでなく、「どの条件なら働けるか」を考えることです。
ただし、働き方を変えれば必ず乗り切れるわけでもありません。業務を調整しても日中の支障が大きく、療養に専念する必要があるなら、休職という選択肢を考えます。
職場で相談できる配慮の種類や進め方は、別記事「職場で受けられる配慮」で詳しく説明しています。
職場には、どう伝えればよいのでしょうか？
上司に「眠れません」と伝えても、困りごとが十分に伝わらないことがあります。「自分も昨日はあまり眠れなかったよ」と返されるかもしれません。
そんなときは、睡眠時間の短さを説明するより、仕事に起きている変化から話してみる方法があります。たとえば、次のような伝え方です。
「ここ数週間、睡眠の問題が続いていて、日中の集中力が落ちています。特に残業が続いた翌日は業務に支障が出ています。治療を受けながら働きたいので、しばらく残業を減らせないか相談したいです」
この伝え方なら、症状と仕事への影響、希望する調整がひとつながりになります。
病名や治療歴を最初から詳しく説明する必要はありません。まず職場に知ってもらいたいのは、今どの業務が難しく、どんな配慮が必要なのかという点です。
主治医には仕事内容や勤務時刻を伝え、必要に応じて産業医や人事担当者と就業上の調整を検討します。
厚生労働省の手引きでも、主治医が日常生活での回復を確認したことと、職場で求められる能力が回復したことは、必ずしも一致しないとされています。
これは休職から戻るときにも大切な視点です。家で落ち着いて過ごせるようになったことは回復の一歩ですが、実際の勤務時間や業務の負荷に対応できるかどうかは、もう一段階確かめる必要があります。
目標は、毎晩ぐっすり眠ることだけではありません
不眠症の治療では、眠れた時間に目が向きがちです。しかし、夜の睡眠が少し改善しても日中は疲れ切ったままなら、困りごとはまだ残っています。反対に、毎晩理想どおりに眠れるわけではなくても、仕事や生活への支障が減っていけば、それは大切な改善です。
国内の睡眠薬ガイドラインも、治療の到達点として日中の機能の改善を重視しています。
仕事を休むかどうかを考えるときにも、この視点が役立ちます。眠れない理由を確かめ、治療できる部分に取り組み、働き方を調整する。それでも仕事を続けるのが難しければ、休養を選ぶことになります。
不眠症は、睡眠時間の短さだけで決まる病気ではありません。眠れなさによって昼間の生活がどれほど損なわれているかを見ながら、治療と仕事の続け方を考えていきます。
よくある質問
Q. 不眠が3か月続いていないと、休職の診断書は出ませんか？
3か月という期間はDSM-5の不眠障害などの診断基準に関わるもので、休職診断書を発行する条件ではありません。発症して間もなくても、症状や仕事への支障から休養が必要と判断される場合があります。診断書が必要かどうかは、診察で今の状態を確認して判断します。
Q. 睡眠薬を飲んでいても、仕事を続けてよいのでしょうか？
睡眠薬を飲んでいるという事実だけで、休職が必要かどうかは決まりません。日中の眠気や集中力、仕事内容、薬の影響などを合わせて評価します。仕事に支障が出ている場合は、治療内容の確認と勤務上の調整を考えます。
Q. 診断書に「非器質性不眠症」と書かれていたら、ストレスが原因だと確定したという意味ですか？
いいえ。非器質性不眠症はICD-10で使われてきた分類名で、ストレスが唯一の原因だと確定するものではありません。ICD-11では睡眠・覚醒障害が独立した章に整理されており、今は心理面だけでなく、身体の病気や生活習慣なども含めて不眠を評価します。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- American Psychiatric Association『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』医学書院、2014年。
- World Health Organization『The ICD-10 Classification of Mental and Behavioural Disorders: Clinical Descriptions and Diagnostic Guidelines』WHO、1992年。
- World Health Organization『Clinical Descriptions and Diagnostic Requirements for ICD-11 Mental, Behavioural or Neurodevelopmental Disorders』WHO、2024年。
- 三島和夫ほか・研究班『睡眠薬の適正な使用と休薬のための診療ガイドライン』日本睡眠学会掲載、2013年。
- David M. Taylor, Thomas R. E. Barnes, Allan H. Young『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th Edition』Wiley-Blackwell、2021年。
- Mark Horowitz, David Taylor『The Maudsley Deprescribing Guidelines』Wiley-Blackwell、2024年。
- 全国健康保険協会『病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）』全国健康保険協会。
- 厚生労働省『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』厚生労働省。