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「私の育て方が悪かったのでしょうか」と家族が考える一方で、本人も「心配をかけている自分が悪い」と感じているかもしれません。拒食症(神経性やせ症)の研究が進んだ今では、ひとりの性格や親の接し方だけで発症を説明することはできないとわかっています。誰の責任かを決めるより、病気が始まった背景と、これから支えられることを分けて考えてみましょう。

なぜ「母親のせい」と言われてきたのでしょう

かつて拒食症は、本人が言葉にできない気持ちを食事の制限で表している、と説明されることがありました。精神分析の影響を受けた精神科医ヒルデ・ブルックは、自分という感覚を十分に持てないことや、気持ちを表すことの難しさに注目しました。食べないことを、怒りや自信のなさの表れとして理解しようとしたのです。

その後、家族の関係に目を向けた理論も広まりました。サルバドール・ミニューチンの構造的家族療法は、家族が衝突を避けるためにつくる関係のあり方に着目し、拒食という症状がその関係のなかで保たれているのではないかと考えました。親子の距離感や家族の中の役割を変えることが、治療のねらいの一つになりました。

こうした理論の背景には、本人の苦しさを理解し、家庭の中で何が起きているのかを考えようとした歴史があります。ただ、「家族の中に特徴が見られる」ことと「その特徴が病気を起こした」ことは別の話です。

ミニューチンが注目したような家族の特徴は、確認された研究もあれば、ほかの家庭との違いが見られなかった研究もあります。仮に違いがあったとしても、それが病気の前からあったのか、病気によって家族のやり取りが変わったのかは、その観察だけでは決められません。

母親が食卓をどう整えたか、何を褒めて何を注意したか。そうした一場面を取り出して発症の答えにする説明には、根拠がありません。家族関係が本人の生活や回復に影響することはあっても、そこから母親を「原因」と名指しすることはできないのです。

家族に一方的に原因を求めると罪悪感を強めてしまうという問題は、Treasureらの2016年の総説でも指摘されています。

一方で、家族のやり取りには回復を支える余地があります。発症の責任を問うことと、いまの生活のなかで病気を支えたり、逆に困難を深めたりしているやり取りを見直すことは、別の問いです。後者には、これから変えられることがあります。

原因と「きっかけ」は分けて考えます

拒食症の原因を一つに特定することは、今の医学ではできません。日本の『神経性やせ症の初期診療の手引き』も、生活環境や気質、周囲の価値観、学校や仕事での問題、将来への不安など、いくつもの要素が重なって起こると整理しています。

たとえば、もともと不安を感じやすく、物事をきちんと進めたい人がいます。DSM-5では、子どもの頃からの不安症や強迫傾向が発症のリスクと関係するとされています。ただし、真面目さや几帳面さがそのまま拒食症につながるわけではありません。

やせた体型を高く評価する文化や、体重管理が重視される仕事・活動との関連も指摘されています。これらは「なりやすさに関わる背景」であって、本人の性格を責める材料にはなりません。

実際に食事を減らし始める「きっかけ」としては、ダイエットがよく挙げられます。ほかにも多忙やストレス、体の病気、スポーツなどが始まりになることがあります。大学進学で家を離れるといった大きな生活の変化も、DSM-5が例に挙げている出来事です。

体重が減って達成感を覚えたり、やせたことを周りから褒められたりすると、もっと体重を減らしたい気持ちが強まる場合があります。何気なく始めたダイエットが、途中から食事や体重へのこだわりに変わっていくことがあるのです。

きっかけが見つかると、「あのときダイエットを止めていれば」「進学しなければ」と考えたくなるかもしれません。けれども、何かの後に病気が始まったという時間の順番だけで、それが唯一の原因だったとはいえません。

「遺伝率が高い」とは、親の責任ということでしょうか

遺伝の話も、言葉の受け取り方に注意が必要です。DSM-5には、神経性やせ症の人の第一度親族に摂食障害が多いことや、一卵性双生児の一致率が二卵性双生児より高いことが示されています。育て方だけでは説明できない、生物学的な関わりがあることを示す手がかりです。

Bakerらの2017年の総説によると、双生児研究から推定された遺伝率は、病気をどう定義するかによって48〜74%と報告されています。

ここでいう遺伝率とは、集団の中で見られる発症しやすさの違いを、遺伝的な違いがどのくらい説明するかを推定した値です。「ある人の拒食症の原因の74%が遺伝」という意味でも、「親から74%の確率で受け継ぐ」という意味でもありません。

さらに、Watsonらが2019年に発表した研究では、神経性やせ症のある16,992人と比較対象の55,525人の遺伝情報を調べ、関連する8つの領域が見つかりました。関連は精神疾患の特徴にとどまらず、代謝や体格に関わる特徴にも及んでいました。

共通の遺伝的変異を使う別の方法では、遺伝率は11〜17%と推定されています。双生児研究の48〜74%とは調べ方が違うため、同じものさしで比べられる数字ではありません。

こうした研究から、本人の「意志が弱かった」とも、母親が「食べさせ方を間違えた」とも結論づけることはできません。遺伝が関わっていることと、誰が発症するかを予言できることも別の話です。

背景は一つではなく、親子の誰か一人に原因を割り振れる病気でもないのです。

頑固だから食べないのか、やせたから頑固になるのか

以前から几帳面で、決めたことを変えるのが苦手だった人が、食事の量や時間にも厳しい決まりを作るようになることがあります。家族の目には「もともとの性格が強く出ている」と映るかもしれません。

けれども、順番はそれほど単純ではありません。DSM-5によると、重い低栄養の状態では、気分の落ち込みやいら立ち、不眠、人づきあいの減少などが見られることがあり、食べ物のことが頭から離れなくなる場合もあります。献立や料理の話題に強く引きつけられたり、食べ物をため込んだりするのも、その例です。

Fairburnの専門書でも、もともと柔軟に考えるのが苦手だった人が、低体重によってさらに考えを変えにくくなる場合があると説明されています。つまり、病気になる前からの傾向に、低栄養の影響が重なることがあるのです。

家族は昔の本人を知っています。以前からあった慎重さが、いまは食事の細かな決まりとして表れているのかもしれません。それでも「昔から頑固だった」の一言で片づけてしまうと、低栄養で強まった部分まで本人の責任になってしまいます。

「どうして少しも譲ってくれないのだろう」と家族が戸惑う場面でも、本人は本人で、食事や体重のことから考えを離せなくなっているのかもしれません。食卓での衝突をすべて性格の問題として扱うと、体の状態が考え方にまで影響している可能性を見落としてしまいます。

反対に、すべてを低栄養だけで説明することもできません。発症前からの特徴がどこまで関わっているのか、いまの体の状態が何を強めているのかを分けて考える必要があります。

家族が見守るのは、体重の数字だけでしょうか

家族にできることを考えるとき、まず大切なのは、食事の問題を本人ひとりに抱え込ませないことです。食卓につくたびに緊張が走り、何を言っても言い争いになるようでは、支える側も「もう何もできない」と感じてしまうでしょう。

Treasureらの2016年の総説では、家族やパートナーには、食行動の変化に気づき、本人が治療につながるのを手助けする役割があると述べられています。本人がまだ自分の状態を病気と捉えていない時期には、周りの気づきがとくに重要になります。

食事を支えるといっても、ひと口ごとに監視したり、毎回食べる量をめぐって勝負したりするわけではありません。どんな支え方なら食事の場を保てるのかを、本人の状態や希望を踏まえて、治療チームと一緒に考えることができます。

体の変化にも目を向けましょう。本人が「大丈夫」と言っていても、衰弱や体調の変化を家族が心配しているなら、その情報を診療につなぐことに意味があります。どのような変化が危険信号になるのかは、体重だけでは見えない神経性やせ症の危険信号で詳しく説明しています。

一方で、家族全体が病気に合わせて生活を組み替え、食事に関する厳しい決まりにすべて従ったり、問題を隠したりすることもあります。総説では、こうした対応が病気の経過に影響しうると指摘されています。それに気づいたとしても、「やはり家族が悪かった」という話にはなりません。発症の原因を問うことと、いまのやり取りを少しずつ変えることは違います。

食卓での具体的な声のかけ方や、本人が食事を拒むときの対応は、別の記事摂食障害の家族に「食べなさい」も「やめなさい」も届かない理由に譲ります。ここで伝えたいのは、家族の役目は、食べさせることに成功したか失敗したかで決まるものではないということです。

成人の治療では、家族の「関わり方」も相談できます

支える人は母親に限りません。父親、配偶者やパートナー、きょうだい、友人も、本人にとって大切な存在になりえます。ただ、本人が成人の場合、家族が食事を直接管理することがいつも適切とは限りません。病気が長く続いている場合などは、気持ちを支えたり孤立を和らげたりすることが役割の中心になることもあります。

NICEの摂食障害ガイドラインは、本人を支える家族にも、必要な支援を確かめるよう勧めています。同時に、本人が家族の治療参加を望まない場合は、その希望を尊重するという考え方も示しています。助けたいという家族の気持ちも、自分の治療は自分で決めたいという成人の本人の気持ちも、どちらも大切にされるべきものです。

「何をどこまで共有してよいか」「食事の支援に誰が関わるか」は本人と治療チームが話し合い、家族は自分が引き受けられる範囲を伝えることができます。家族が治療に参加するといっても、本人の生活を取り上げるわけではありません。

家族が支え方を学ぶ取り組みに、New Maudsleyという協働的なケアの方法があります。相手を追い詰めない伝え方や食事の支え方、病気に伴う難しい場面への対処などを、家族や支援者が学びます。家族に責任を負わせるためではなく、支えるための技術を増やすための考え方です。

Hibbsらが2015年に発表した比較試験では、重い神経性やせ症で入院した本人178人と支援者268人が対象になりました。本人の平均年齢は26歳でしたが、青少年病棟からの参加者11人も含まれており、成人だけを対象にした研究ではありません。

家族向けの技能支援を加えたグループでは、退院6か月後に、本人の摂食障害の症状と生活の質に改善が見られました。支援者がケアに費やす時間にも差が出ました。ただし、体格指数(BMI)への有意な効果は確認されず、本人の症状と生活の質の差も、12か月後には有意ではなくなっていました。

この結果は、家族が学ぶことの可能性を示す一方で、家族が参加すれば回復が約束されるという意味ではありません。支える人が一人で治療を背負う必要もありません。

心配し続ける家族の毎日にも、支えが要ります

家族にできることを知るほど、「きちんと支えなくては」と自分を追い込んでしまうことがあります。食卓での一言を悔やみ、仕事中も食事のことが気になり、本人のほうが苦しいのだから自分は弱音を吐けないと考える人もいるでしょう。

Treasureらの総説では、母親やパートナーなど、本人と接する時間が長い支援者ほど負担が大きくなりやすいと指摘されています。家族が疲れきらないようにすることも、支援を続けるための大切な準備です。

心配のあまり厳しく言ってしまった日があっても、その一日を発症の原因と結びつける必要はありません。治療チームと相談しながら、家庭で引き受けることと専門家に任せることを整理していけます。NICEのガイドラインも、家族自身の罪悪感を理解し、気持ちの面だけでなく生活面での支援が必要かどうかも確かめるよう勧めています。

本人が受診をためらっていても、家族は相談できます

「本人が病院に行きたがらないから、どこにも相談できない」と思わなくて大丈夫です。摂食障害情報ポータルサイトによれば、家族だけの相談を受け付けている医療機関もあります。受診先を探すときは、地域の精神保健福祉センターや保健所に相談できます。摂食障害の支援拠点病院でも、家族や支援者からの相談を受け付けています。

相談するときは、食事の場で何が起きているか、体の状態で何が心配か、家族の誰に負担が集中しているかを伝えてみてください。本人を治療につなぐための相談も、家族自身の疲れや不安について助けを求める相談も、どちらも大切です。

当院では、ご本人のことをご家族だけでご相談いただくことはできませんが、ご家族ご自身の不調を診てもらうための受診はお受けしています。

衰弱が強く通院が難しいときは、入院できる医療機関での治療が必要になる場合もあります。緊急の医療対応が必要な状況では、ためらわずに119番へ連絡してください。

「誰のせいか」より、今日できることを

「あのときダイエットを止めていたら」と過去を振り返ってしまうのは自然なことです。それでも、原因を一つに決めることより、いまの食事と体の状態を守るために何ができるかのほうが大切です。

変化に気づき、治療につながる道を探し、本人が望む範囲で関わること。家族が引き受ける仕事を一人に集中させず、自分の生活も守ること。すべてを一度に変える必要はありません。

家族は原因として裁かれる存在ではなく、回復を支える力になりえます。 責任がどこにあるかではなく、これから分け合える役割に目を向けていきましょう。

よくある質問

Q. 家族で言い争いが多かったことが、拒食症の原因ですか? 家族関係についての研究結果は一致しておらず、言い争いがあったことから発症の原因を決めることはできません。いまのやり取りが負担になっているなら、原因探しとは切り離して見直すことができます。

Q. 親に摂食障害の経験があると、子どもにも必ず遺伝しますか? 必ず発症するわけではありません。双生児研究でいう遺伝率は集団についての推定値で、親から子へ発症が受け継がれる確率ではありません。

Q. 成人の本人が家族の治療参加を嫌がるときは、どうすればよいですか? 本人の希望は尊重されます。それでも、家族が自分の不安や疲れについて相談することはできます。精神保健福祉センターや保健所などが相談の入口になります。

参考にした資料(要約・再構成。原文の転載ではありません)

  • James Lock・Daniel Le Grange『Help Your Teenager Beat an Eating Disorder』Guilford Press、2015年。
  • American Psychiatric Association『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』医学書院、2014年。
  • AMED研究班『神経性やせ症(AN)初期診療の手引き』2019年。
  • Bakerほか「Genetics of Anorexia Nervosa」Current Psychiatry Reports 19(11):84、2017年。
  • Watsonほか「Genome-wide association study identifies eight risk loci and implicates metabo-psychiatric origins for anorexia nervosa」Nature Genetics、2019年。
  • Christopher G. Fairburn『Cognitive Behavior Therapy and Eating Disorders』Guilford Press、2008年。
  • Janet Treasure・Bruno Palazzo Nazar「Interventions for the Carers of Patients With Eating Disorders」Current Psychiatry Reports、2016年。
  • Hibbsほか「Clinical effectiveness of a skills training intervention for caregivers in improving patient and caregiver health following in-patient treatment for severe anorexia nervosa: pragmatic randomised controlled trial」BJPsych Open、2015年。
  • NICE『Eating disorders: recognition and treatment(NG69)』『Supporting parents, family members and carers』NICE、2017年。
  • 摂食障害全国支援センター・国立精神・神経医療研究センター『摂食障害情報ポータルサイト:相談先の案内』2026年11月閲覧。

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執筆・監修

精神保健指定医 野口晋宏

春日メンタルクリニック院長。精神科・心療内科の診療経験をもとに、受診前の不安や制度の疑問を整理しやすい情報提供を心がけています。

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