復職が決まってほっとしたのに、出社してみると何をすればよいのかわからないことがあります。仕事が少ないと家族に話すと「会社に一緒に説明しようか」と言われ、かえって迷うこともあるでしょう。復職後の大切な相談は、働く量と内容をどう調整するか、そして誰が何を伝えるかの二つに分けると整理しやすくなります。
復職面談では、誰が何を決めるのでしょうか
復職について話し合う場には、主治医、産業医、人事、上司が関わります。同じ人の回復を考えていても、それぞれが見ているものは少しずつ違います。
主治医は、治療の経過や日常生活での回復ぶりを踏まえて、復職できるかどうかについて医学的な意見を出します。ただ、朝起きて外出できるようになることと、以前の仕事を以前と同じ量こなせることは別の話です。厚生労働省の職場復帰支援の手引きも、主治医が「復職可能」と判断していても、その職場で求められる仕事の力まですべて確かめたものとは限らない、としています。
そこで産業医などの産業保健スタッフが、主治医の意見と実際の仕事内容を照らし合わせ、勤務上の配慮について専門的な意見を出します。必要な情報を主治医に問い合わせるときも、本人の同意を得たうえで進めます。産業医は、診断書だけでは伝わらない「どの仕事なら、どのくらいの負荷で始められるか」を考える橋渡し役です。
人事は、勤務時間や配置、異動といった労働条件と手続きを調整します。上司は日々の仕事を割り振り、必要な配慮を実際に行い、働き始めてからの様子を確かめます。そして復職を最終的に決めるのは、主治医でも家族でもなく、会社（事業者）です。
ここで知っておきたいのは、復職した日が支援の終了日ではないことです。手引きには、復職後も本人と上司から様子を聞き、予定していた仕事の量や制限を見直す段階が組み込まれています。面談は復職を認めるための一度きりの審査ではなく、復職後に計画を直すための場でもあります。復職前の調整については復職はどう進める？、産業医との話し合い方については産業医面談で何を話す？で詳しくまとめています。
家族が面談に同席すると、有利になるのでしょうか
家族が隣にいると安心できる人もいれば、普段の自分を家族の口から説明されるのが負担に感じる人もいます。同席する人が多いほど復職がうまくいく、というわけではありません。
厚生労働省の手引きには、本人の了解を得て家族から生活の様子などを聞くことが役立つ場合があると書かれています。ただ、家族の同席をすべての面談で認めるといった決まりや、家族がいれば復職の判断で有利に扱うといった決まりは示されていません。家族が参加できる面談の種類や手続きは会社ごとに違うので、まずは本人から人事や産業医に確かめます。
同席を考えてよいのは、本人が望んでいて、家での回復の様子など本人だけでは説明しにくいことを補えるときです。たとえば本人は「もう平気です」と言うけれど、家族から見ると夕方にはひどく疲れていて、寝る時刻も乱れがちだという場合です。本人と話し合ったうえでなら、こうした生活の事実を付け加えられます。
反対に、家族に聞かれたくない仕事の話があるときや、家族の考えと本人の希望が食い違っているときは、無理に同席を求めないほうが話しやすいでしょう。一律に避けるべきというのではなく、本人の意思と話す内容に合わせて選べばよい、ということです。家族自身の不安が強いときも、同席することでその不安を晴らそうとしなくて構いません。
会社に確認するときは、「家族も参加できますか」だけでなく「どの場面なら参加できて、どんな情報が必要ですか」と尋ねると、参加する目的がはっきりします。健康情報は必要な範囲でだけ扱うという原則も、本人と家族の両方を守るためのものです。
家族が伝えるのは、意見よりも家で見えた事実です
同席が決まっても、家族が先頭に立って仕事の交渉をする必要はありません。本人が「今なら週の後半まで働けそうです」「この業務から再開したいです」と自分の希望を話し、家族は家で見ている変化を補う、という分担です。
「この人には責任の重い仕事を任せないでください」という結論だけを伝えられても、職場は何をどう調整すればよいのか考えにくいものです。たとえば「帰宅後は夕食を取って休めていますが、水曜日ごろから起きるのに時間がかかっています」「休職中と比べて眠る時刻は整いましたが、出勤が続く日は寝付きにくそうです」のように、自分が見た範囲の事実なら職場とも共有しやすくなります。普段と違う様子を伝えても、本人の働く意欲を否定することにはなりません。
産業精神保健の実務書『メンタル産業医入門』では、体調の記録に家族や主治医が書き込める欄を設けるやり方が紹介されています。面談で緊張して言葉が出にくいなら、本人が睡眠や活動、疲れ方を短いメモにまとめておき、必要なところだけ見せてもよいでしょう。家族はそのメモを一緒に確かめる役に回れます。
面談の前には、本人と「どの事実を誰に伝えてよいか」を決めておきます。職場に要るのは家庭の細かな事情ではなく、働き方を判断するのに役立つ情報です。先に決めておけば、気づいたことを全部報告しなければという家族の負担も軽くなります。
家族の役目は、本人に代わって答えを出すことより、本人が自分の言葉で仕事の相談をできるよう支えることです。その相談が、復職後の仕事量を動かす入口になります。
仕事を任されないのは、配慮なのか、評価なのか
復職して席に戻ったものの、午前中に頼まれた作業はすぐに終わり、午後はメールを眺めて過ごすことになります。周りが忙しく動いているのに自分の予定表だけが真っ白だと、「まだ信用されていないのだろうか」と考えたくなるかもしれません。
けれども、仕事が少ないという事実だけでは、会社の意図まではわかりません。
厚生労働省の手引きでは、復職したその日から休職前と同じ負担を求めるのではなく、仕事の内容や量を段階的に戻すことが大切だとされています。『メンタル産業医入門』にも、営業担当者が外回りではなく資料作成などの補助的な仕事から戻る例が載っています。仕事が少ないのは、復職支援プランに沿った配慮なのかもしれません。
ほかにも、上司が実際の働きぶりを見ながら次の仕事を考えている場合や、受け入れる側の仕事の分担や準備がまだ整っていない場合も考えられます。「配慮という名の評価だ」「会社に見放された」と急いで結論を出すより、会社が何を予定しているのか確かめたほうが次に進みやすくなります。
なお、復職後に勤務の様子を確認すること自体は、手引きに示された支援の一部です。それが人事評価とどう結びつくのかは、会社の運用を確かめないとわかりません。「評価されているのでしょうか」と問い詰めなくても、これからの担当業務について尋ねることはできます。
確認したいのは、今の仕事量を減らしている目的、任せる予定の業務、次に見直す時期です。「様子を見ています」と言われたら、勤務のどんな点を見ていて、いつ話し合う予定なのかを聞いてもよいでしょう。どれも、本人と上司が同じ見通しを持つための質問です。
手引きには、仕事を減らしすぎるとかえってストレスが増す場合がある、という記述もあります。負荷が大きすぎるときだけでなく、少なすぎて困るときも調整の対象になります。職場で受けられる配慮の種類は職場で受けられる配慮で取り上げています。
手持ち無沙汰な時間を、どう過ごせばよいでしょうか
仕事がないからといって、自分の判断で新しい業務を引き受け、予定より早く負荷を上げる必要はありません。復職支援プランで仕事の範囲や時間が決まっているなら、その枠を守ることも復職後の大事な仕事です。
まずできるのは、上司に認められた仕事の範囲をはっきりさせることです。資料の確認、手順の整理、決まった形の作業など、今の役割として認められたものがあれば、何をどこまで進めるかを確かめます。作業を終えて次の指示を待つときも、いつ誰に声をかけるかが決まっていれば、ただ待ち続けるのとは違う時間になります。
とはいえ、何度もメールを開いたり仕事を探して歩き回ったりしても、担当が決まらないという問題は片づきません。休職前の担当が戻ってこない分を、本人の努力だけで埋めようとしなくてよいのです。割り振られる仕事そのものが少ないなら、まずはその状況を相談の議題にしましょう。
毎日の記録には、「仕事がなかった」だけでなく、「頼まれた作業」「かかった時間」「迷った点」「終業時の疲れ方」を短く書き残してみてください。自分を採点するためではなく、上司と仕事の量を相談するときに、印象だけに頼らず話すための材料です。
認知行動療法には、大きな課題を小さく区切り、やってみた結果を見て調整する方法があります。この考え方を職場での相談に借りると、いきなり元の仕事をすべて求めるのではなく、合意できる小さな範囲を決めて取り組み、その結果を見て次を考えることになります。難しければ課題をさらに小さくし、できた部分も確かめます。
『メンタル産業医入門』は、一日の終わりだけでなく、週の後半まで働き続けられるだけの余力を意識するよう勧めています。仕事を任されるようになった日ほど、予定以上に頑張りすぎないことも大切です。
「もっと仕事をください」の前に、決めておきたいこと
上司には「仕事がないので困ります」と言うだけでも伝わりますが、もう少し具体的にすると調整の話につながります。たとえば、次のような尋ね方があります。
「今は午前中の資料確認を担当しています。午後にできる仕事があれば、どの範囲まで任せていただけるか相談したいです」
「今の作業は予定した時間内で終わっています。次の一週間は同じ種類の作業を少し増やしてみて、週の終わりに負担を確認するという進め方はできますか」
「まだ増やさない方針なら、今は何を確認する期間なのか、次はいつ相談できるのか教えてください」
どれも仕事を増やすよう迫る言葉ではなく、仕事の中身と量、見直す日を一緒に決めるための言葉です。口で伝えにくければ、先に短いメモを書いたり、家で言い方を練習したりしてもよいでしょう。
提案した増やし方が難しいと言われても、仕事の種類を変える、担当範囲をはっきりさせる、次の面談日を決めるといった道は残ります。仕事を増やすか増やさないかの二択で考えなくてよいのです。
勤務時間や担当の変更を上司だけでは決められないときは、人事や産業医も交えて復職支援プランを確認します。厚生労働省の手引きでは、予定していた配慮が実行されていない場合は、関係者が改めて調整する必要があるとされています。
本人が仕事の量を一方的に決められるわけではありません。それでも、自分から希望を伝え、上司や産業医と一緒に調整することはできます。
次に何を、いつ、誰と見直すかまで決まれば、仕事が来るのをただ待つ状態から一歩進めます。
面談を、早く元の自分に戻ったと証明する場にするのではなく、今の体調で続けられる仕事を一緒に探す時間にしていきましょう。
仕事がない時間は、再発のきっかけになるのでしょうか
「忙しくないのだから、体は楽なはず」と思おうとしても、周りが忙しく働くなかで一日を過ごすと、かえって疲れた気持ちになることがあります。帰宅して「今日も役に立てなかった」とこぼす日が続くなら、そのつらさも復職後の面談で取り上げてよい問題です。
厚生労働省の手引きは、復職後は負荷を軽くする必要があると述べる一方で、仕事を減らしすぎるとかえってストレスになる場合もあることも示しています。ただし、「役割がないとうつ病が再発する」と証明した記述ではありません。
研究も分けて読む必要があります。71の研究を対象にした2018年のレビューでは、精神的な不調による病欠と関連する要因として、過去の不調や症状の重さ、仕事の要求度の高さや裁量の乏しさなどが挙がっています。2025年のレビューでは、上司の支援が、復職後に働き続けられることと好ましく関連していました。けれども、どちらも「復職後に仕事を与えられないと再発する」かどうかを調べた研究ではありません。『気分症群』に載っているリワーク後の追跡調査も、仕事を任されないことの影響を調べたものではありません。
仕事が少なくて苦しいという訴えを軽く扱う必要はありませんし、「このままでは必ずまた休職する」と思い詰める必要もありません。今の負担が少なすぎるのか、それとも少ない仕事でも週の後半には疲れがたまるのかを確かめていきます。
相談できる相手がいて、次に見直す約束があるかも大切です。仕事量を相談しても変わらないときは、人事や産業医を含めた面談で、支援プランがどう実行されているかを確認します。
調子が変わったら、誰に何を伝えますか
復職後の変化は、職場より先に家で見えることもあります。出勤はできていても、帰宅後の会話が減ったり、朝の支度に時間がかかったりするかもしれません。家族が「無理しているのでは」と感じたら、仕事をやめさせようと結論を急ぐより、何が変わったのかを確かめましょう。
『メンタル産業医入門』には、変化の例として、いら立ちや不安、涙もろさ、寝付きの悪さ、夜中に目が覚めること、起きられないこと、返事の遅れ、物忘れ、飲酒や喫煙の変化などが挙げられています。項目に当てはまるかどうかだけでなく、その人の普段と比べてどうかを見ることが大切です。
本人も「疲れています」で終わらせず、「水曜日から眠りにくい」「先週よりメールの返事に時間がかかる」「担当が増えた翌朝まで疲れが残る」と具体的に伝えてみてください。主治医や産業医が、勤務の状況と体調の変化を合わせて考えるための手がかりになります。家族が補うときは、伝える内容を本人と決めておき、自分が見聞きした範囲で話します。
普段と違う変化に気づいたら、次の定期面談まで我慢せずに主治医へ伝え、仕事との関わりについては産業医や上司にも相談します。予定外の欠勤が増えてきたときも、支援プランを見直すきっかけになります。厚生労働省の手引きが重く見ているのも、決まった日数が過ぎるのを待つことではなく、変化に早く気づいて関係者が対応することです。
一方で、一日疲れただけで再発だと決めつける必要もありません。回復途中の揺れについてはうつ病の回復の波、働き続けるかどうかの判断については別の記事で詳しく扱っています。この記事で考えたいのは、今の仕事をどうすれば続けやすくなるかです。
復職がうまくいっているかどうかは、任された仕事の多さだけでは測れません。本人が希望を話し、上司が仕事の中身を具体的にし、産業医が健康面から支え、家族が家での変化を補います。働く量と中身を、関係者と決め直せることが、復職後の困りごとに向き合う足場になります。
よくある質問
Q. 復職面談には家族が同席したほうが有利ですか？ 家族が参加すれば判断で有利になる、という根拠は確認されていません。本人が希望していて、生活の様子を補う必要があるときには役立つ場面があります。参加できるかどうかや手続きは、本人から会社に確認します。
Q. 仕事が少ないのは、会社から低く評価されているからですか？ 業務を軽くする配慮、働きぶりの確認、職場側の準備など、考えられる事情はいくつもあります。仕事を減らしている目的、これから担当する業務、見直す時期を尋ねてみてください。人事評価との関係は、会社の運用を確かめないとわかりません。
Q. 仕事がないまま待つしかありませんか？ 本人から、担当できる範囲や段階的な増やし方を提案できます。ただし、自分の判断で勤務の制限を外す必要はありません。次の見直し日も含めて上司や産業医と相談することが出発点です。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 厚生労働省『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』厚生労働省、2012年改訂。
- 櫻澤博文『「メンタル産業医」入門』改訂第2版、日本医事新報社、2018年。
- Jesse H. Wrightほか『認知行動療法トレーニングブック』第2版（大野裕・奥山真司監訳）、医学書院、2018年。
- 神庭重信編『講座 精神疾患の臨床1 気分症群』中山書店、2020年。
- de Vries H.ほか「Determinants of Sickness Absence and Return to Work Among Employees with Common Mental Disorders: A Scoping Review」『Journal of Occupational Rehabilitation』、2018年。
- Muntanelli B. R.ほか「Predictors of sustained return to work after sick leave due to mental disorders」『Revista Brasileira de Medicina do Trabalho』、2025年。