「働きたいけれど、また調子を崩したらどうしよう」「職場に迷惑をかけるくらいなら、働かないほうがいいのでは」と迷うことがあります。けれども統合失調症がある人にとって、仕事は回復の妨げになるだけのものではありません。大切なのは誰にも迷惑をかけずに働くことよりも、自分が続けられる量で働き、調子が揺らいだときには早めに調整できることです。
仕事は回復の力にも、負担にもなります
「症状がすっかりなくなってから働くべきでしょうか」
統合失調症がある人の仕事を考えるとき、まず気になるのがこの順番です。治療が終わってから仕事を始めるのか、治療を続けながら働いてもよいのか、という問題です。
統合失調症の回復を考えるうえで、大切な言葉に「リカバリー」があります。
リカバリーは、症状が完全になくなることだけを指す言葉ではありません。病気による制約が残っていても、自分の希望を持ち、生活のなかに満足や役割を見つけていく過程を含みます。
その意味では、仕事もリカバリーの一部になりえます。
朝起きて向かう場所があること、誰かに仕事を頼まれること、自分の働きが役に立つこと。働くことは、リカバリーでいう満足や貢献につながる場にもなりえます。
実際に、統合失調症などの重い精神疾患がある人を対象にした研究では、仕事を続けていることが、自尊心の高さや精神症状のコントロール、社会生活上の困難の少なさと関連するという報告があります。
ただし、これは「働けば症状が改善する」「仕事を続ければ再発しない」という意味ではありません。仕事を続けられる状態だったからこそ、そうした結果が出た可能性もあります。
働くことが回復を支える場合はあっても、働き続けること自体が治療の目標になるわけではありません。
一方で、仕事には負担もあります。
新しい業務を覚える、複数の指示を受ける、職場の人間関係に気を配る、決められた時間までに仕事を終える。仕事にはさまざまな負荷が重なります。
統合失調症には、もともとの発症しやすさと心理社会的ストレスとの関係から病気を理解する「脆弱性・ストレスモデル」という考え方があります。本人が対処できる範囲を超える心理社会的ストレスが、発症の引き金になると考えられています。
だからといって、仕事そのものを避けなければならないわけでもありません。
同じ仕事でも、週に何日働くか、どこまで責任を負うか、困ったときに頼れる人がいるかによって、負担のかかり方は変わります。
ここで、目標の置き方を少し変えてみましょう。
「絶対に休まない」「人に迷惑をかけない」を最優先にすると、調子が悪い日も無理をして出勤し、頼まれた仕事を断れず、困っていることまで隠したくなるかもしれません。
こうした我慢が必ず再発につながると証明されているわけではありません。それでも、負担を抱え込むか早めに調整を求めるかで、その後の働き方は違ってきます。
目指したいのは一度も休まず働くことよりも、調子が変わったときに働き方を調整しながら、長く続けられる状態を作ることです。
働き方は、一段ずつ上がる階段ではありません
統合失調症がある人の働き方には、いくつもの選択肢があります。
一般企業で働く、障害者雇用を利用する、短い時間から始める、就労支援の場で準備する。どれが正解かは、病名だけでは決まりません。
そして、必ずしも「訓練を十分に積んでから就職する」という順番で進む必要もありません。
一般雇用と障害者雇用、どちらを選ぶ？
一般雇用で働く場合、病気を伝えずに働くことも、必要な範囲で伝えて働くこともできます。
一方で、障害者求人に応募して働く方法もあります。
ここで比べたいのは、どちらが立派かということではありません。
たとえば仕事内容そのものは好きでも、通院のために勤務時間を調整できない職場では続けにくいかもしれません。反対に、働く時間や担当業務が自分に合っていれば、病気があっても続けやすいと感じることがあります。
障害者職業総合センターの2017年の調査では、障害者求人で就職した人の1年後の職場定着率は70.4％でした。一般求人で障害を開示した人は49.9％、開示しなかった人は30.8％です。
ただし、この数字は統合失調症だけを調べたものではなく、複数の障害を含む集計です。障害者求人を選んだから定着率が上がった、病気を伝えたから長く働けた、という因果関係までを示すものではありません。
大切なのは、求人の名前だけで判断せず、自分に必要な働き方がそこで実現できるかを見ることです。
短い時間から働くこともできます
「働くなら週5日、フルタイムでなければ」と考える必要はありません。
週の勤務日数を減らす、1日の勤務時間を短くする、担当する仕事の範囲を絞る、といった始め方もあります。
制度面でも短時間就労への対応は進んでいて、2024年度からは、週10時間以上20時間未満で働く精神障害者なども、一定の条件で企業の法定雇用率の算定対象になりました。
もっとも、これは企業側の雇用率に関する制度で、「週10時間なら体調を崩さない」という医学的な目安ではありません。
仕事を始めるときには、勤務時間だけでなく、仕事以外の生活も一緒に考えたいところです。働いた日に帰宅してから何ができるか、翌日にどのくらい余裕が残るかも、働き方を考える材料になります。
就労移行支援・A型・B型は何が違う？
すぐに一般企業へ就職することだけが選択肢ではありません。
就労系の障害福祉サービスには、目的や雇用契約の仕組みが異なるものがあります。
- 就労移行支援：一般企業への就職を目指し、仕事に必要な習慣や技能を身につけたり、職場実習や求職活動をしたりするサービスです。標準利用期間は2年間で、訓練中は基本的に賃金が発生しません。
- 就労継続支援A型：雇用契約を結んで働き、原則として最低賃金以上の賃金を受け取る仕組みです。
- 就労継続支援B型：雇用契約を結ばずに生産活動などに取り組み、工賃を受け取る仕組みです。
これらは単純な難易度の順番ではなく、就職に向けて準備したいのか、支援のある環境で働くことを考えたいのかによって、選ぶ方向が変わります。
精神科デイケアなどを利用して、自宅以外で過ごす時間や人との関わりを増やしてから仕事へ移る道もあります。施設によって、居場所としての役割を重視するところもあれば、就労に向けた活動に力を入れるところもあります。
「準備ができたら就職」だけではありません
就労支援の研究で注目されているのが、IPS（Individual Placement and Support）という考え方です。
長い訓練を終えてから仕事を探すのではなく、働きたいという本人の希望を出発点にして、希望に合う仕事を探し、就職後も支援を続けます。医療との連携も重視する方法です。
2013年のコクランレビュー（14研究・計2,265人）では、援助付き雇用はほかの就労支援と比べて、就職までの期間や働く期間の点で利点があると報告されました。ただし、精神状態や生活の質、入院への影響については十分な情報が得られていません。
英国NICEの統合失調症ガイドラインでも、就職や復職を望む人への援助付き雇用が推奨されています。
つまり、症状が完全になくなるまで就職を待つ道もあれば、本人の希望をもとに支援を受けながら仕事を探す道もあります。
働けることを証明してから支援を受けるのではなく、働きたいという希望を支えるために支援を使うと考えると、仕事の選び方も少し変わってきます。
職場に伝えるのは、病名だけではありません
就職先が決まったとき、あるいは今の職場で働き続けようとするとき、「統合失調症だと話したほうがいいのだろうか」と迷うことがあります。
伝えれば理解してもらえるかもしれません。一方で、病名を聞いた相手の反応が怖い、仕事内容を変えられてしまうのでは、という気持ちもあるでしょう。
ここで「すべて話すか、何も話さないか」の二択にすると、考えること自体が苦しくなります。実際、精神的な病気を職場へ伝えることについての研究でも、誰に、どの程度、いつ伝えるかを分けて考える必要があるとされています。
最初に決めたいのは、病名を明かすかどうかよりも、働き続けるために何を知っておいてもらう必要があるかです。
誰に、どこまで話すかは分けて考えられます
たとえば通院のために勤務を調整したいなら、勤務表を決める上司や人事担当者が相談先になるでしょう。仕事の優先順位が一度に変わると困るなら、日々の業務を指示する人にその困りごとを伝える方法もあります。
病名やこれまでの治療歴を、職場の全員に説明しなければならないわけではありません。「定期的に通院するので、この曜日は勤務時間を調整したい」「体調によって担当業務の量を相談したい」というように、仕事に関係する部分から話すこともできます。
反対に、病名まで伝えたほうが自分の状態を説明しやすくなる人もいます。大切なのは、話す情報の量と、それを共有する相手の範囲を自分で考えることです。
伝え方に迷ったら、「いま困っていること」「お願いしたい調整」「その理由をどこまで話すか」を紙に並べてみてください。診断名から話し始めるより、仕事上の相談として整理しやすくなります。
厚生労働省の合理的配慮指針では、業務の相談担当者を決めること、通院や体調に合わせて勤務を調整すること、本人のプライバシーに配慮したうえで、事業主がほかの従業員に障害の内容や必要な配慮を説明することなどが例に挙がっています。
相談するときに「伝えた内容を、ほかの誰と共有するのか」も確かめておくと、話した後の不安を減らす手がかりになります。
「隠すための努力」も仕事の負担になることがあります
「今日は通院だから早く帰りたいけれど、理由を聞かれたら何と答えよう」「薬で眠いと思われたくないから、いつも以上に元気に振る舞おう」。病気を伝えずに働くと決めた人には、こうした場面が生まれることもあります。
職場への開示を扱った研究では、病気を隠すための説明を考え続けることが、精神的な消耗につながる場合も報告されています。ただ、話せば必ず働きやすくなるとも言えません。
伝えるかどうかを考えるときは、話した後の負担だけでなく、話さずに働き続けるために使っている力にも目を向けたいところです。
決める時期も一度きりではありません。入職時には伝えず、仕事に慣れてから必要な相手に話すという選び方もあります。
調子が崩れてからでは、仕事を減らす相談が難しくなります
「まだ出勤できるから大丈夫です」と言いながら、帰宅後は何もできないほど疲れている。こんなとき、勤務中の姿だけでは負担の大きさが伝わらないかもしれません。
「迷惑をかけないように頑張る」と決めている人ほど、仕事量を減らしてほしいと切り出すことに抵抗を感じる場合があります。だからこそ、体調が安定しているうちに、調整の合図と相談相手を決めておく意味があります。
「一般的な再発サイン」より、自分の前回を振り返ります
統合失調症の心理教育では、病気について知るだけでなく、自分が以前に調子を崩したときの経過を振り返り、早めに気づくための手がかりを探します。
「前回、最初に起きた変化は何でしたか」「周りの人は何に気づいていましたか」「安定しているときは、どんな生活ができていましたか」。こうした問いを主治医と一緒に考えると、自分にとっての注意サインを整理しやすくなります。
仕事に引きつけて考えるなら、遅刻や欠勤が増えていないか、普段なら進む作業が止まっていないか、仕事の後の生活が保てているか、といった変化も振り返る材料になります。どれか一つで再発と決めつけるためではなく、以前の自分との違いに気づくためのものです。
合図を出した後に何をするかまで決めます
たとえば、安定しているときは今の仕事量を続け、いつもと違う変化が見えたら上司に業務の優先順位や量を相談する、と決めておきます。さらに状態が悪くなったと感じたら、主治医にも経過を伝えて、勤務の続け方を考え直します。
体調のよいときから悪くなったときまでの対応を本人と支援者が話し合っておく方法は、「クライシス・プラン」と呼ばれます。注意サインだけでなく、調子がよいときの状態や自分の強みも計画に含めることが今後さらに必要だ、と指摘する研究もあります。
職場での計画は、そこまで大げさなものでなくても構いません。「変化に気づいたら誰に話すか」「業務量を誰と調整するか」「通院先に何を伝えるか」。この三つが決まっているだけでも、苦しくなってから一人ですべてを判断せずに済みます。
働き始めた後の困りごとは、職場の中だけで片づくとは限りません。仕事が増えて帰宅後の生活に余裕がなくなったり、通院と勤務の予定が重なったりすることもあります。
就労移行支援などを利用して一般就労へ移った人なら、利用条件を満たせば、就労定着支援を通じて生活面と仕事面の課題を相談する道もあります。
職場には業務のこと、主治医には病状や治療のこと、支援者には生活と仕事のつながりのこと、と相談先を分けることもできます。
休みを取ったり仕事を減らしたりするのは、同僚に負担をかけるようで気が引けるかもしれません。それでも、無理を隠し続けることより、続けるための調整を早く始めることを、働き方の目標にしてみてください。
薬のために働けない、と二択にしない
仕事が始まると、薬の悩みが以前より切実になることがあります。家では何とか過ごせていても、朝の出勤や午後の会議で眠気が気になると、「この薬を飲んでいる限り、仕事は無理なのかな」と感じるかもしれません。
けれども、「眠気を我慢するか、働くために薬をやめるか」の二択で考える必要はありません。症状を安定させることと、起きている時間を自分らしく使えることの両方を、治療の目標にできます。
眠気は、頑張りが足りないせいではありません
統合失調症の薬の鎮静作用は、興奮の強い時期に落ち着きを取り戻すために必要になる場面があります。一方で、病状が落ち着いた後も眠気が強く残れば、仕事や勉強を妨げる副作用になりえます。
「午前中から頭がぼんやりして、説明を聞き逃してしまう」「帰宅後は眠るだけで、翌日の準備ができない」。そんな状態を努力だけで埋め合わせようとすると、仕事の負担に薬の負担まで重なります。
眠気を職場にどう伝えるかは、先ほどの開示の問題ともつながります。副作用を知られたくなくて無理に元気に振る舞う人もいれば、仕事上の困りごとだけを伝えて調整する人もいるでしょう。
いずれにしても、眠気を「働く人としての自分の弱さ」と受け止める必要はありません。仕事中にどんな支障が出ているかを、薬の効果と一緒に診察で振り返ることができます。
「副作用が少ない」と「自分に合う」は同じではありません
薬を選ぶとき、「いちばん副作用の少ない薬にしたい」と思うのは自然なことです。ただ、薬との相性は副作用だけを比べても決められません。
英国NICEのガイドラインでは、抗精神病薬を選ぶ際に、期待する効果と起こりうる不都合を確認し、本人がどの副作用なら受け入れられるか、日常生活にどんな影響が出ているかを続けて確かめるよう求めています。
たとえば眠気が少ないことを重視しても、病状が安定しなければ、安心して働き続けるのは難しくなります。反対に症状が落ち着いていても、眠気で仕事が成り立たなければ、その治療が今の生活に合っているかを考える必要があります。
目指すのは、副作用ゼロという数字ではなく、病状を支えながら生活を送れる薬の使い方です。薬の種類や量を変えるか、今の治療を続けるかも、これまでの経過と働き方を踏まえて主治医と一緒に検討していくことになります。
診察では、仕事で「困った一場面」が役に立ちます
「薬が合いません」と伝えるだけでは、何に困っているのかが共有しにくいことがあります。
「勤務開始から1時間ほどで眠くなる」「昼食後の会議で集中しづらい」「休みの日は気にならないが、出勤日は仕事に差し支える」といった具体的な場面があれば、主治医も症状と副作用、仕事の負担を分けて考える手がかりにできます。
調子がよい日に限って「もう飲まなくていいのでは」と思うこともあるでしょう。けれども抗精神病薬を急にやめると再発の危険があり、長く続けてきた治療を中断するかどうかは慎重に検討する必要があります。眠気がつらいときこそ、自己判断で飲まない日を作らず、そのつらさを診察で伝えてください。
働き始めた後も、仕事の量、薬による負担、生活の余裕は変わっていきます。最初に決めた勤務時間や治療の形を、何があっても守り通す必要はありません。
「職場に迷惑をかけない」を目標にすると、助けを求めることまで失敗に見えてしまいます。長く続けられる量で働くために、早めに伝え、早めに整えるという考え方を、職場と診察室の両方に持ち込んでみてください。
よくある質問
Q. 仕事をしているほうが、統合失調症の再発を防げますか？ 働き続けることと、自尊心や症状の状態との関連は報告されていますが、仕事そのものが再発を減らすと証明されたわけではありません。働く意味を感じられることと、負担を抱えすぎないことの両方を大切にしてください。
Q. 職場には統合失調症という病名まで伝えるべきですか？ 「全員に病名も治療歴も話す」か「何も話さない」かの二択で考える必要はありません。まずは勤務を調整する人や業務を指示する人に、仕事上どんな配慮が必要かを整理して伝え、誰にどこまで共有するかを相談する方法があります。
Q. 薬で眠くて働けない日は、服用を休んでもいいですか？ 眠気で仕事に支障が出ていることは、治療を見直すための大切な情報です。一方で、抗精神病薬を急にやめると再発の危険があるため、自分で休薬せず、眠くなる時間帯と困っている作業を主治医に伝えてください。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『Who Benefits From Supported Employment: A Meta-analytic Study』Campbell・Bond・Drake／Schizophrenia Bulletin（Oxford University Press）／2011年
- 『Supported employment for adults with severe mental illness』Kinoshitaほか／Cochrane Database of Systematic Reviews／2013年
- 『Psychosis and schizophrenia in adults: prevention and management（CG178）』NICE／2014年
- 『統合失調症薬物治療ガイドライン2022』日本神経精神薬理学会・日本臨床精神神経薬理学会／2022年
- 『雇用・福祉の役割分担の基本的考え方』厚生労働省／2026年
- 『障害者の就業状況等に関する調査研究 調査研究報告書No.137』障害者職業総合センター（JEED）／2017年
- 『Systematic review of beliefs, behaviours and influencing factors associated with disclosure of a mental health problem in the workplace』Brohanほか／BMC Psychiatry／2012年
- 『合理的配慮指針事例集』厚生労働省
- 『精神科病院と地域援助機関におけるクライシス・プラン項目の重要性認識に関する研究』狩野俊介・野村照幸／精神科治療学（星和書店）／2021年
- 『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th edition』Taylor・Barnes・Young／Wiley-Blackwell／2021年