「もう二度としない」と決めても、また繰り返してしまうことがあります。盗んだ物が必要だったわけでもなく、終わったあとには後悔が押し寄せてきます。こうした万引きの一部には、クレプトマニア（窃盗症）という病気が関係していることがあります。責任を曖昧にしないまま、何がその行動を繰り返させているのかを考えていきます。
第1部 「何を盗んだか」より「なぜ繰り返すのか」
欲しい物を手に入れるための盗みではありません
クレプトマニアを理解するには、盗んだ物の値段や数だけでなく、行動の前後に何が起きているかを見る必要があります。
米国精神医学会の診断基準『DSM-5』では、自分で使うためでも、売ってお金にするためでもないのに、物を盗もうとする衝動に繰り返し抗えなくなることが中心に置かれています。盗む直前には緊張が高まり、行為の最中には快感や満足、あるいは解放された感じが生じます。怒りをぶつけたり仕返しをしたりするための盗みや、妄想や幻覚に動かされた行動などは別に考えます。
「快感」という言葉に引っかかる人もいるでしょう。これは楽しんで盗んでいるという意味ではありません。DSM-5には、自分のしたことが間違いだと分かっていて、やめようとしながら、逮捕への恐れや罪悪感を抱えている人の姿も記されています。行為の瞬間に緊張がほどけることと、その行為を望んでいることは同じではないのです。
症状の続き方も一つの型に決まっているわけではありません。DSM-5には、短い時期だけ繰り返してその後長く落ち着く経過、盗みが続く時期と落ち着く時期を行き来する経過、強弱を伴いながら慢性化する経過が記載されています。しばらく止まっていたことも、また起きてしまったことも、それだけで今後が決まるわけではありません。
もちろん、万引きを繰り返す人がみな窃盗症というわけではありません。反対に、「後悔しているから窃盗症だ」とも言えません。気持ちの流れ、盗んだ理由、ほかの症状や生活の変化を合わせて確かめることが必要です。
同じ「万引き」にも、違う事情があります
たとえば生活に必要な物を買えずに盗む場合には、物を手に入れるというはっきりした目的があります。借金や暮らしの困りごとが背景にあるなら、まずその事情に目を向けなければなりません。窃盗症という診断は、こうした理由のある窃盗をひとまとめに病気と呼ぶためのものではありません。
気分が異常に高まる躁状態で判断が変わったときや、妄想・幻覚に反応して行動したときにも、盗みが起こることがあります。認知機能が低下した人では、会計を済ませたかどうかを忘れてしまうこともあります。目に見える行為が似ていても、どう成り立っているかによって、考えるべき病気も対応も変わってきます。
「もともと衝動的な性格だから」と結論づけるのも早すぎます。窃盗症とは別の理由で衝動を抑えにくくなっている場合もあるからです。大切なのは、性格の一語で片づけることでも病名を急いで付けることでもなく、経過をたどることです。いつ始まり、どんな時期に増え、行為の前後を本人がどう感じていたのか――そこに見分ける手がかりがあります。
摂食障害、うつ、不安が重なっているとき
窃盗症と一緒に現れやすい問題として、研究や専門書ではうつ病、不安症、摂食障害、アルコールなどの物質使用の問題が挙げられています。なかでも摂食障害との関係は、本人にも家族にも見えにくいところです。
20人の窃盗症患者を調べた研究では、過去も含めて20人全員に気分障害（うつ病など）の診断歴があり、16人に不安症、12人に摂食障害の診断歴がありました。目を引く数字ですが、これは少人数の集団での結果です。窃盗症の人は誰もがうつ病を抱えているという意味でも、摂食障害が必ず窃盗症を引き起こすという意味でもありません。
摂食障害の専門書には、過食に関連して食べ物を手に入れることが差し迫った問題になり、万引きに至る場合があると記されています。この場合は、食べ物を得るという目的が行動に関わっています。窃盗症と摂食障害が重なることはあっても、「摂食障害のある人の万引き＝窃盗症」とは言えません。食べることをめぐる苦しさと、盗む衝動の性質を、それぞれ丁寧に見ていく必要があります。
その行動は、何かを一瞬だけ和らげていませんか
古くからある精神科の専門書には、大切な人との別れや喪失など、大きなストレスが重なる時期に症状が現れることがあると書かれています。幼少期のつらい体験と結びつける説明も提案されてきましたが、トラウマが窃盗症の原因だと証明されたわけではありません。家族の育て方を原因と断定できる根拠もありません。逆に、思い当たる大きな出来事がないからといって、本人の苦しさが軽いわけでもありません。行動に関わる事情を探すことと、原因をひとつに決めることは別のことです。
それでも、本人にとって盗みがどんな働きをしているのかを考える意味はあります。つらい気分のときほど衝動が強まるのか、直前の緊張が行為のあとだけ少し静まるのか、後悔しても同じことが続くのか――こうした点に気づくのは、行為を正当化するためではなく、繰り返しの輪のどこに手を入れられるかを探すためです。
窃盗によって店や周りの人が受ける被害は現実のものです。その責任と、本人の中に治療すべき苦しさがあるかもしれないことは、両方とも見てよいのです。
第2部 罰だけでは止まらないとき、治療で何ができるのか
罰を重くすれば、万引きは止まるのでしょうか
「一度捕まれば懲りるはずだ」「もっと厳しく罰すればやめられるのではないか」。万引きを繰り返す人に対して、そう考えるのは自然なことかもしれません。本人も、逮捕や処罰を経験すれば今度こそやめられると期待している場合があります。
ところがDSM-5には、万引きで何度も有罪判決を受けながら、窃盗症が何年も続くことがあると記されています。処罰を受けたからといって、衝動が消えるとは限らないのです。
ただ、ここでは区別が必要です。処罰を受けても繰り返す人がいることと、刑罰を重くしても効果がないことは、同じではありません。窃盗症に絞って、刑罰の重さと治療の効果を直接比べ、再犯率を調べた十分な研究は見当たりません。厳罰化が必ず無効だとも、治療さえすれば再犯を防げるとも言えないのです。
では、本人が処罰を恐れ、深く後悔していても、行動が続いてしまうのはなぜでしょうか。
2023年、京都大学などの研究グループは、窃盗症のある人が窃盗に関連する場面を見たとき、そうでない人とは違う視線の動きや脳活動を示すことを報告しました。
研究者たちは、過去の経験を通じて、特定の環境と盗みたい衝動との結びつきが不適切に学習されている可能性を指摘しています。薬物依存症などでも研究されてきた、環境からの刺激と欲求が結びつく仕組みに似たものです。
これはまだ限られた研究から出てきた仮説で、窃盗症の原因がすべて解き明かされたわけではありません。それでも、「悪いことだと分かっているのに、なぜ繰り返すのか」という問いには、意志や反省だけでは捉えきれない面があることを示しています。
処罰によって行為の責任を問うことと、繰り返す衝動の治療を考えることは、両立できる課題なのです。
治療では、何を変えようとするのでしょうか
窃盗症の治療では、認知行動療法などの心理療法が選択肢になります。
たとえば、行動が起きた瞬間だけに注目するのではなく、その前の気分やストレス、衝動が強まる場面、行動したあとの感情を振り返ります。
「やめようと思わなかったから盗んだ」と単純に考えるのではなく、やめようとしても難しくなる条件を探していきます。衝動が生じてから実際に行動するまでの間に、別の対応を選べる余地を作っていくのです。
海外の症例報告では、衝動や行動を日記に記録すること、緊張を和らげる練習、窃盗につながりやすい状況を避ける工夫を組み合わせた治療が紹介されています。約1年間の経過観察で、万引きが報告されなくなった例もあります。
とはいえ、これは一人の治療経過です。窃盗症の心理療法の研究は症例報告や少人数の研究が中心で、大規模な比較試験によって効果が十分に確かめられているわけではありません。
ここは治療を考えるうえで大切なところです。治療の選択肢があることと、その効果が誰にでも保証されていることは違います。
一方で、うつ病や不安症、摂食障害などが重なっている場合には、その治療も重要になります。
たとえば過食に伴って食べ物を手に入れることが差し迫った問題になっているなら、食行動の苦しさを置き去りにして窃盗だけを取り上げても、問題の全体はつかめません。気分の落ち込みや強い不安が背景にある場合も、何が衝動と重なっているのかを確かめる意味があります。
併存する病気を治療すれば窃盗の再発が何割減る、という確かな数字はまだありません。それでも、盗む行動だけを見るのではなく、本人の生活と心の状態を一緒に扱うことが、治療の基本的な方向になります。
薬で盗みたい衝動を抑えられますか
薬物療法にも研究はありますが、根拠がどのくらい強いかを見ておく必要があります。
2009年、Grantらは窃盗症の成人25人を対象に、ナルトレキソンという薬を使った8週間の比較試験を行いました。薬を使った群では、偽薬を使った群と比べて、盗みたい衝動と窃盗行動が統計学的に有意に減りました。
窃盗症に対する薬の効果を比較試験で調べた貴重な研究です。もっとも、対象は25人、期間は8週間に限られていて、長期的な再犯防止の効果まで証明したものではありません。
ほかの薬でも改善例は報告されていますが、主に個々の症例に基づく知見です。海外の研究結果を、そのまま日本での承認や保険適用、標準的な処方に結びつけることはできません。
治療は薬だけで完結するものではなく、衝動が強まる背景や併存する病気も含めて考えていきます。
家族ができるのは、見張ることより「繰り返しにくい環境」を考えることです
家族にとって、万引きの発覚は大きな衝撃です。怒りや失望がわくこともあるでしょう。約束を破られる経験が重なれば、本人の言葉を信じられなくなるのも無理はありません。
それでも、責め続けるだけで衝動が抑えられるとは限りません。
家族が一緒に考えられることの一つに、買い物の場面の工夫があります。海外の症例報告では、一人で買い物に行くのを避けるなど、環境を整える方法が治療に取り入れられています。
本人が納得できる範囲で同行を考えたり、衝動が強い時期には買い物の負担を減らしたりすることが、具体的な相談の入口になります。
家族が四六時中見張る必要はありませんし、すべてを家族だけで防ぐ責任があるわけでもありません。
声をかけるときも、「なぜまたやったの」と問い詰めるだけでなく、「どんなときにやめにくくなるのか、一緒に考えたい」と伝える道があります。
窃盗症に特化した自助グループの効果については、十分な比較研究がありません。参加するだけで回復が約束されるわけではなく、医療による評価や治療と合わせて考えるものです。
家族が行為を容認する必要はありません。被害への責任を本人から切り離さずに、治療へ向かうのを後押しする――その両方を保つことが大切です。
本人も、完全にやめられる自信がついてから相談する必要はありません。衝動が残っていること、何度も失敗したこと、そのせいで受診が怖くなっていることも、治療を考えるための大切な情報です。
万引きをしなかった日数だけでなく、衝動がどんなときに強まり、どんなときに落ち着くのかを確かめながら、繰り返しの仕組みを少しずつ理解していくことができます。
第3部 診断と司法、そして見逃したくない変化
「窃盗症の診断書があれば、裁判は変わりますか」
万引きが発覚したあと、本人や家族が医療機関を探すことがあります。「病気だと分かれば、罰を受けずに済むのでしょうか」という期待と、「病名が付いても言い訳だと思われるのでは」という不安が、同時にわいてくるかもしれません。
まず知っておきたいのは、窃盗症という診断名だけで、刑事責任の有無や処分が決まるわけではないということです。実際、窃盗症と診断された事案でも、責任能力について異なる判断が示された裁判例が専門誌で紹介されています。
司法の場で検討されるのは診断名だけではありません。その人にどんな症状があり、行為のときの判断や行動の制御に病気がどう影響したと考えられるのか、という点も重要になります。診察室で病気を診断することと、事件について法的な判断を下すことは、役割が違います。
逮捕や起訴に関わる状況なら、弁護士に相談し、医療記録をどう扱うかも含めて話し合うことが大切です。精神科医と弁護士の協働を論じた文献には、弁護士が主治医の意見書を証拠として出したり、専門医による鑑定を検討したりする場合もあると記されています。
とはいえ、診断書を出せば刑が軽くなる、治療を始めれば起訴されない、といった結果を約束することはできません。
診療記録に書けること、書類だけでは決められないこと
医療機関の記録には、診断名、通院した日、確かめられた症状や治療内容などが残ります。捜査に関わる照会について論じた精神科の専門誌では、こうした確認できる事実と、推測による説明を分けることの大切さが示されています。
たとえば「通院して治療を続けていること」は記録で示せても、「だから事件のときは自分の行動を抑えられなかった」という結論まで、通常の診断書から自動的に導けるわけではありません。
精神鑑定では、症状がその行為にどう関わったのかを、より詳しく検討することがあります。診断、治療の経過、刑事責任の判断は、それぞれ分けて考える必要があります。
一方、逮捕が受診のきっかけだったとしても、治療の意味がなくなるわけではありません。司法の手続きと、本人が繰り返しを減らすための取り組みは、別々に進めていけます。
診察では、自分をよく見せる説明を用意するより、実際に何が起きていたのかを伝えるほうが治療の手がかりになります。
高齢になって急に始まったなら、別の見方が要ります
若いころから万引きを繰り返してきた場合と、それまでなかった行動が高齢になって突然始まった場合とでは、確かめたいことが変わります。後者では、認知症など脳の働きの変化が関わっている可能性があるからです。
2015年の研究では、認知症などの患者2,397人が受診した専門施設の記録を調べ、病気の経過の中で初めて現れた犯罪的な行動を検討しました。とくに前頭側頭型認知症では、盗みを含む行動の変化がみられることが報告されています。
これは認知症の専門施設に通った人たちの研究で、万引きをした高齢者の何割が認知症なのかを示す数字ではありません。
それでも、以前と比べて判断の仕方が変わった、物忘れが目立つ、会計を済ませたつもりでいた、といった変化が重なるなら、はじめから窃盗症と決めずに、認知機能や脳の病気を確かめる理由になります。頭のけがやてんかんに関連した報告もあります。
突然の変化には、本人も家族も戸惑うでしょう。以前はどうだったのか、いつから何が変わったのかを整理することが、必要な医療につながる入口になります。
責任を引き受けることと、助けを求めること
窃盗症という病名は、被害をなかったことにする言葉ではありません。同時に、一度の失敗や過去の行動だけで、その人のこれからを決めつける言葉でもありません。
本人の反省だけに答えを求め続けると、うつや不安、摂食障害、暮らしのつらさが見えなくなることがあります。
衝動が強まる状況を知り、背景にある病気を治療し、繰り返しにくい生活を考えていく作業は、責任から逃げるためではなく、同じ被害を繰り返さないためのものです。
「やめたいのにやめられない」「何がきっかけなのか自分でも分からない」というところから、相談は始められます。
よくある質問
Q. 万引きを何度も繰り返していれば、窃盗症ですか？
いいえ。物を手に入れる目的がある場合や、躁状態、認知機能の低下などが関わっている場合もあります。回数だけでなく、衝動と緊張、行為の前後の感覚、ほかの症状を合わせて判断します。
Q. 窃盗症の診断書を裁判に出せば、刑罰は軽くなりますか？
診断書があるだけで処分が決まるわけではありません。医療記録や専門医の意見が検討材料になることはありますが、行為のときにどう影響したかなどは個別に判断されます。書類の扱いは弁護士と相談してください。
Q. 家族が付き添えば、もう万引きは起きませんか？
買い物への同行などは、海外の症例報告で使われた工夫の一つです。ただ、それだけで再発を防げると証明されたわけではありません。家族だけで抱え込まず、本人と相談しながら治療につなげていくことが大切です。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』／American Psychiatric Association、高橋三郎・大野裕監訳／医学書院／2014年
- 『Kaplan and Sadock's Synopsis of Psychiatry』／Benjamin J. Sadock・Virginia A. Sadock／Lippincott Williams & Wilkins
- 『パーソナリティ障害・摂食障害【ニューアプローチ】』／上島国利監修・市橋秀夫編集担当ほか／メジカルビュー社
- 「知っておきたい稀な精神症候・症候群『72.窃盗症』」／河本泰信／『精神科治療学』星和書店／2019年
- 「Kleptomania and Potential Exacerbating Factors: A Review and Case Report」／Farid R. Talih／Innovations in Clinical Neuroscience／2011年
- 「Kleptomania: 4 Tips for Better Diagnosis and Treatment」／Kevin M. Simonほか／Current Psychiatry／2020年
- 「A Double-Blind, Placebo-Controlled Study of the Opiate Antagonist, Naltrexone, in the Treatment of Kleptomania」／Jon E. Grantほか／Biological Psychiatry／2009年
- 「『万引き』依存症のメカニズムを解明」／京都大学・浅岡由衣ほか／京都大学／2023年
- 「行政や様々な公的機関との協働」（河瀬真「精神科医と弁護士の連携・協働」ほか）／『精神科治療学』／星和書店／2021年
- 「Criminal Behavior in Frontotemporal Dementia and Alzheimer Disease」／Madeleine Liljegrenほか／JAMA Neurology／2015年