「少しでも外に出てほしい」と願う家族のそばで、本人は「今は外に出たくない」と感じているかもしれません。どちらの気持ちにも理由があるのに、話し合うほど距離が開いてしまうことがあります。ひきこもりは病名ではなく、社会と関わるのが難しくなっている状態を表す言葉です。まずは「何をひきこもりと呼ぶのか」から、急いで答えを出さずに考えてみましょう。
「6か月以上」の定義は、何を数えているのでしょうか
家から一歩でも出たら、ひきこもりではなくなるのでしょうか。夜に散歩をしたり近所の店で買い物をしたりしている人を見て、「外出できるのだから違うはず」と思うかもしれません。ところが公的な定義が見ているのは、玄関を出た回数だけではありません。
2010年に厚生労働科学研究としてまとめられた「ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン」では、学校や仕事、家庭の外での交友といった社会参加を避け、おおむね自宅で過ごす状態が原則として6か月以上続くことを目安にしています。他人と関わらずに外出している場合も、この考え方に含まれます。毎日部屋から出ない人だけを指す言葉ではないのです。
たとえば、一人で食料を買いに行くことはできても、知人とのやりとりが何か月も途絶え、学校や職場などに参加できない状態が続いている人がいます。反対に、家で過ごす時間が長くても、仕事や人との関わりを保っている人もいます。生活の範囲が似て見えても、社会とのつながり方が同じとは限りません。
もう一つ大事なのは、ひきこもりは精神疾患の診断名ではないということです。「うつ病」のような医学的な診断とは違い、ある時期にどんな暮らし方をしているかを表す言葉です。精神科の治療が役立つ人もいれば、医療より暮らしや人間関係の支援を必要とする人もいます。社会と距離を置いているというだけで、病気だと決めることはできません。
「ひきこもりの人」という呼び方は、ときにその人のすべてを言い表しているように聞こえます。けれども、その人には好きなことや得意なこと、これまでの経験があります。今ひきこもりの状態にあるのは、その人の一面にすぎません。何かを諦めているように見えても、本人の中ではたくさんのことを考えている場合があります。
なお、6か月という数字は、相談を始めるまでに待たなければならない期間ではありません。状態を説明するために昔から使われてきた目安と、今の公的支援が誰を対象にしているかは、分けて考える必要があります。
不登校だった人は、大人になってもひきこもりなのでしょうか
「高校に行けなくなったことが、今の生活につながっているのでは」と、過去を振り返る家族もいます。不登校とひきこもりは重なり合うことがありますが、同じ意味の言葉ではありません。
文部科学省の統計でいう不登校は、心理的・情緒的・身体的・社会的な背景などから、登校しない、あるいは登校したくてもできない状況にあり、年度内に連続または断続して30日以上欠席した児童生徒を指す区分です。病気や経済的な理由による欠席は、ここに含まれません。一方、ひきこもりは学校への出席だけでなく、仕事や家庭の外の人間関係も含めて社会参加の状態を見ています。
不登校を経験した人が、その後も家で長く過ごすようになることはあります。しかし、不登校だったから大人になってもひきこもると決まっているわけではありません。大人になってから、仕事での挫折などをきっかけに人と関わるのが難しくなる場合もあります。
どちらにも言えるのは、欠席日数や家にいる期間を見るだけでは、本人が何に困っているかは分からないということです。不登校もひきこもりも、それだけで病気と決めつける言葉ではありません。過去の学校生活だけに原因を求めるより、今どんな負担を抱えているのかを見るほうが、その人の理解につながります。
働いていても、ひきこもりの相談をしてよいのでしょうか
在宅で仕事を続け、収入もあり、必要な買い物もできています。それでも仕事の連絡以外には誰とも話さず、困ったときに頼れる相手がいません。本人が「自分はひきこもっているのでは」と感じても、周りからは「ちゃんと働いているのに」と言われるかもしれません。
仕事があることと、孤立していないことは同じではありません。ただ、「ひきこもり」という言葉を何のために使うかによって、線の引き方は変わります。2010年の公的ガイドラインの定義では、就労も社会参加に含まれます。2020年には研究者らが、自宅での著しい孤立が6か月以上続き、生活上の支障や苦痛を伴うことなどを基準として提案しています。こうした定義や研究上の基準は、状態を整理するためのものです。
一方、厚生労働省の「ひきこもり支援ハンドブック」は、支援の対象をもっと広く捉えています。社会的な孤立や孤独、生きづらさがあって人との交流が乏しく、支援を必要としている本人と家族が対象です。状態が続いた期間も問いません。これは従来の6か月という目安と食い違っているのではなく、状態を説明するための定義と、支援から取り残さないための考え方とで、役目が違うのです。
このハンドブックは、働いている人を一律に対象とすると明記しているわけではありません。それでも「働いているのだから相談してはいけない」と考える必要はありません。窓口では仕事の有無だけでなく、人と安心して話せないことや、暮らしの中で困っていることを伝えればよいのです。相談が必要かどうかは、収入や外出の回数だけでは測れません。
そもそも、なぜ人とのつながりがこれほど負担になったのでしょうか。次に考えたいのは、家にいる時間の長さよりも、そこに至るまでに何があったのかです。
外の世界から離れるまでに、何があったのでしょうか
原因を探し始めると、つい一つの「犯人」を見つけたくなります。「あのとき仕事を辞めなければ」「親の接し方が違っていれば」と、過去に答えを求めたくなるのです。しかし、ひきこもりに至る道筋は一つではありません。はっきりしたきっかけを思い出せない人もいます。
仕事での失敗や人間関係の行き違いが重なり、人に会うのが怖くなった人がいます。うつ病や不安に関する不調が先にあって、外に出たり人と話したりするのが難しくなった場合もあります。もともと精神疾患があったわけではなく、強いストレスや傷ついた経験のあとで人を避けるようになる場合もあります。人によって、家で過ごす理由も必要な助けも違います。
発達特性が関わる場合も、「ASDだからひきこもった」と単純には説明できません。会話の意図を読み取ることや、思いがけない出来事に対応することが難しい人が、学校や職場で何度もつまずき、周りにも理解されないまま過ごしてきたのかもしれません。対人不安が強まれば、新しい場所も負担になります。特性だけでなく、どんな経験を重ね、どんな支えを得られたかを一緒に見る必要があります。
トラウマを経験した人では、他人を信頼する感覚や、自分で物事を選べるという感覚が傷つくことがあります。もちろん、全員に当てはまる説明ではありません。職場の環境や、家の中で安心できるかどうか、人との距離を自分で決められるかどうかも、理解の手がかりになります。
さらに、途中で原因と結果が入り組んでいくこともあります。ひきこもる前から不眠や抑うつがあった人もいれば、人と関わらない時間が長くなるうちに不安や不眠が強まってきた人もいます。初めは外の負担から離れるための暮らしだったのに、いつの間にか別の苦しさを生んでいる場合もあるのです。
家族と本人の記憶が食い違っていても、最初の原因を一つに決める必要はありません。「いつから」だけでなく、「今いちばんつらいのは何か」「どんな場面なら少し安心できるのか」を知ることが、次の手がかりになります。
家から出ないことが、自分を守る方法だったとしたら
家から出ない暮らしは、外からは「動けなくなった状態」に見えます。けれども本人にとっては、外の世界と距離を取ることで、ようやく安心を保てているのかもしれません。支援の現場からは、対人緊張の強い人、特にASDのある人の場合、親の介護のために支援者が家に入ることが強い脅威と感じられる可能性も指摘されています。
精神科医の斎藤環氏は、ひきこもりをストレスから自分を守る働きとして捉える見方を示しています。この視点に立つと、「なぜ出ないのか」という問いは「何から距離を置く必要があったのか」に変わります。ただし、家にいることがいつも回復につながっているとは限りません。安心できる場所が同時に孤独を深める場所にもなり、不調が重くなることもあります。
外に出ることが前進とは限らず、家にいることが休養になっているとも限りません。家族が「一度だけ外へ」「そろそろ仕事を」と勧めるのは、将来を心配しているからでしょう。それでも本人には「今の自分ではだめだ」と言われたように響く場合があります。本人が働きかけを避ける背景には、自分を否定される怖さがあるという指摘もあります。外出を促したことが必ず長引く原因になるわけではありませんが、善意の提案でも負担になりうることは心に留めておきたいところです。
本人が「家族の顔も見たくない」と感じていても、家族を嫌っているとは限りません。会えば将来の話になると思うだけで緊張する人も、自分を責める気持ちが強くて顔を合わせづらい人もいるでしょう。会わずにいる距離が、今かろうじて保てている安心なのかもしれません。関係を元に戻そうと急ぐ前に、その距離にどんな意味があるのかを考えてみます。
家族の望みと本人の選択は、同じ速さで進まなくてもよいのです。ここでは相手を動かそうとする前に、本人の負担を知ることから始めます。
最初の一歩は、玄関を開けることでなくてもよいのです
「最初の一歩」と聞いただけで疲れてしまう人もいます。それが就職や通院、外出のことなら、今の自分には遠すぎると感じるからです。そこで、目標をいったん小さくしてみます。「今日は何ができたか」より、「自分で選べることが一つあるか」を考えるのです。
たとえば、今の暮らしの中で続けたいことを一つ挙げてみます。好きな音楽を聴く時間かもしれませんし、少し気になっていたことを調べる時間かもしれません。試すのは短い時間で構いません。認知行動療法には、日々を振り返り、意味や楽しさを感じられる活動を考える方法があります。ここではその考え方を、暮らしを見つめ直す小さな工夫として借ります。
人とのやりとりも、いきなり「家族と話す」と決めなくて大丈夫です。今は会いたくないのなら、その気持ちと、暮らしに必要な連絡をどうするかを分けて考えます。顔を合わせる約束はしないまま、伝えておきたい用件があるかどうかを考えるだけでも、自分の望みを確かめることになります。家族に近づくかどうかも、本人が選んでよいことの一つです。
誰かに相談してみたくなったときも、初めから対面で長く話す必要はありません。ひきこもりが長く続いている人への支援では、電話相談を短い時間から始める実践が紹介されています。最初は5分か10分ほど、相談の仕組みを聞くだけという関わり方もあります。窓口によってやり方は違いますが、相談したからといって、すぐに暮らしを変えると約束したことにはなりません。
地域の「居場所」も、就職のための訓練の場としてだけ考える必要はありません。利用者への調査では、安心して通えること、活動が続いていること、ほかの人と交流できることが大切にされていました。「そこで何を達成するか」より、「また来たいと思えるか」が大事になる場面もあります。
今すぐ何かを選べなくても、選べない理由を少しずつ知ることはできます。そして本人が動けない段階でも、家族には別の入口があります。次は、本人を連れ出さずに始められる相談について考えます。
本人が来なくても、家族から相談を始められます
「本人が相談に行くと言わない以上、何も始められない」。そう考えて、家族だけで何年も悩みを抱えていることがあります。しかし、本人が来ない段階でも、家族から相談できる公的な窓口があります。家族相談は、本人を説得して連れ出すためだけのものではありません。
まず知っておきたいのが「ひきこもり地域支援センター」です。ひきこもりを専門に扱う相談窓口です。厚生労働省によると、すべての都道府県と指定都市に置かれ、市町村でも整備が広がっています。
もう一つが「精神保健福祉センター」です。ひきこもりに限らず、こころの健康や精神医療、福祉に関する幅広い相談を受けています。不眠や強い不安などが気になるけれど医療が必要かどうか分からない、というときにも相談できます。地域によっては二つのセンターが一緒に置かれています。どちらが正しいかを最初から決めなくても大丈夫です。
厚生労働省の支援ハンドブックは、支援の対象に本人だけでなく家族も含めています。家族だけでの相談をどう受けているかは窓口ごとに確かめる必要がありますが、家族が電話をかけて、「本人はまだ誰にも会いたくないようです」と伝えるところから始めてもよいのです。本人が来られるようになるのを待つ間にも、家で何が負担になっているか、家族自身がどこまで支えられるかを整理できます。
家族相談には、本人への働きかけ以外の意味もあります。家族教室や家族会を開いている地域もあり、似た悩みを持つ人と話すことが、家族自身の孤立を和らげるきっかけになります。家族が先に相談しても、本人の気持ちを置き去りにすることにはなりません。本人に何をいつ伝えるかも含めて考えていけます。
窓口を探すときは、厚生労働省の「ひきこもり支援に関する取組」のページを手がかりに、お住まいの地域の窓口を確かめてみてください。申し込み方法や受付時間は自治体ごとに違うので、各自治体の公式ページで確かめてください。本人が受診を嫌がるときの接し方は、関連記事で詳しく扱っています。
最初の相談では、家族が「今、何に困っているか」を伝えるだけでも構いません。ただし、命に関わる危険が差し迫っているときは、通常の相談窓口を待たずに119番へ連絡してください。
「ひきこもり」という理由だけで、診断書は出るのでしょうか
「何年も社会と関わるのが難しい。この状態を書類ではどう説明すればよいのだろう」。診断書を求める背景には、休職や生活の支援につなげたいという事情があります。
ここで分けておきたいのは、暮らしの状態を表す言葉と、医師が診察に基づいて判断する診断名です。ひきこもりは状態を表す言葉なので、それだけで特定の病気があると判断されるわけではありません。長く家にいるというだけで、希望どおりの診断書が必ず出るわけでもありません。
一方で、背景にうつ病や不安に関する病気がある場合もあれば、孤立が続くうちに不眠や抑うつなどが現れ、医学的な診断につながる場合もあります。そのときは、診察で確かめた病状や生活への影響、書類の目的をふまえて、作成できるかどうかと内容を医師が判断します。最初のきっかけが分からなくても、今ある不調を評価することはできます。
休職に必要な診断書と、障害者手帳や障害年金のための診断書とでは、求められる内容も制度上の条件も違います。診断書が発行されることと、制度の認定や給付が決まることも別の話です。書類のために無理に病名を探すより、どんな支障があって何のために書類が必要なのかを整理することが大切です。
春日メンタルクリニックでは、診察結果をふまえて診断書の必要性を判断しています。書類をご希望の場合は、事前のWEB問診票にご記入ください。
診断書に何を書くかを考えることは、過去の出来事から一つの原因を探し出す作業とは違います。今ある困りごとを、必要な支えにつながる形で伝えるためのものです。
よくある質問
Q. ひきこもりが6か月未満でも相談できますか？ はい。6か月は、これまで状態を定義するときに使われてきた目安です。今の公的な支援は、期間だけで対象を区切っていません。暮らしや人との関わりに困りごとがあれば、半年を待たずに相談できます。
Q. 本人が相談を拒否していても、家族だけで相談できますか？ はい。公的なひきこもり支援では、支援の対象に家族も含めています。家族だけの相談の受け方は窓口ごとに違うので、事前に確かめてください。本人を連れ出す方法だけでなく、家族の負担や、今の家庭でできることを考える入口になります。
Q. ひきこもりの状態だけで、休職や福祉サービスの診断書を書いてもらえますか？ ひきこもりという状態だけで、発行が決まるわけではありません。診察で確認した病状と書類の目的をもとに判断され、福祉制度を使うにはそれぞれの要件もあります。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 厚生労働科学研究班『ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン』2010年。
- 厚生労働省『ひきこもり支援ハンドブック』（『令和8年度保健師中央会議 ひきこもり支援施策』での引用による）。
- 厚生労働省『令和8年度保健師中央会議 ひきこもり支援施策』2026年。
- 本田秀夫・斎藤環・原田豊・境泉洋・小泉典章ほか『精神科治療学』35巻4号、星和書店、2020年。
- 神尾陽子編『成人期の自閉症スペクトラム 診療実践マニュアル』医学書院、2012年。
- 文部科学省『児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査』。
- Kato TAほか「Defining pathological social withdrawal」『World Psychiatry』2020年。
- Judith Lewis Herman『Trauma and Recovery』Basic Books、1992年（初版）。
- Judith S. Beck『Cognitive Behavior Therapy: Basics and Beyond』第3版、Guilford Press、2020年。