「ADHDの傾向はありますが、診断基準は満たしていません」。診察室を出たあと、少しほっとする一方で、「では、今までの困りごとは何だったのだろう」と立ち止まる人もいるでしょう。名前がつかないと説明できない苦労もなければ、名前がついたとたんに変わる暮らしもありません。診断の有無と、困りごとにどう向き合うかは、いったん分けて考えてみましょう。
「傾向がある」は、診断まであと一歩という意味？
「ASD傾向」「ADHD傾向」と言われると、発達障害とそうでない人の間に一本の線があり、自分はそのすぐ手前にいるように感じるかもしれません。けれども「傾向がある」は、診察で認められた特徴を伝える表現です。「グレーゾーン」も正式な診断名ではありません。診断までの距離や、将来診断される確率を表す段階でもないのです。
そもそも発達に関する特徴は、診断を受けた人だけに現れるものではありません。ASDに関連する特性を測る質問票「AQ」を用いた研究では、臨床集団だけでなく、診断を前提としない成人約6,900人の得点も調べられています。特徴の現れ方に人による幅があることを考える手がかりにはなりますが、その得点だけで一人ひとりを診断できるわけではありません。
診断のために引く線と、毎日の困りごとの大きさも、必ずしも重なりません。たとえば、忘れ物や対人関係の行き違いに長く悩んできた人が、診断基準の一部を満たさないことはありえます。DSM-5-TRも、診断基準をすべては満たさないものの治療やケアが必要な場合を想定しています。名前がつかないことは、困っていないという判定ではないのです。
なお、診断基準には届かないものの、特徴による明らかな苦痛や生活上の支障がある場合に、満たさない理由を示して用いる「他の特定されるADHD」という正式な診断カテゴリーもあります。ただし、日常会話でいう「グレーゾーン」の人が、みなこのカテゴリーに当てはまるわけではありません。最初に確かめたいのは、どちらの呼び方が正しいかよりも、どの特徴がどんな場面で困りごとにつながっているかです。
診断の線は、どこに引かれるのでしょうか
診断は、特徴がいくつ見つかったかだけで決まる点数試験ではありません。「今、どんなことが起きているか」に加えて、「いつから」「どこで」「生活にどう影響しているか」を組み合わせて考えます。
ADHDの診断では、不注意と多動性・衝動性について症状を確認します。DSM-5-TRでは、17歳以上の場合、不注意、多動性・衝動性の少なくとも一方で5項目以上の症状があり、その状態が少なくとも6か月続いていることが求められます。不注意の特徴が中心の人もいれば、多動性・衝動性の特徴が中心の人もいます。
ただし、症状が5項目あれば、それで診断が決まるわけではありません。12歳になる前にも複数の症状があったか、家庭と職場など二つ以上の場面でみられるか、仕事や人間関係などの機能に実際に影響しているかも確かめます。似た状態が別の精神疾患などでよりよく説明できないか、という検討も欠かせません。
たとえば、職場で予定の抜けや仕事の遅れが続いていても、子どもの頃の様子が分からない場合があります。反対に、幼い頃から忘れっぽさがあっても、現在の生活への影響を丁寧に確かめる必要があります。「困っているのに診断されない」と感じる背景には、こうした条件の違いが関係していることがあります。
ASDでも、現在の会話の様子だけを見て決めるわけではありません。人とのやり取りやコミュニケーションの特徴、興味の偏りや繰り返しの行動などに目を向け、幼い頃からの経過と、今の家庭生活・仕事・対人関係への影響を確認します。子どもの頃から特徴があっても、周囲から求められることが増えるまで目立たなかったり、身につけた対応の仕方で見えにくくなっていたりすることもあります。
ASDとADHDの特徴が一人の中に両方みられることもあり、どちらか一つへ単純に振り分ける話でもありません。大切なのは、一つの質問票の点数や診察時の印象だけで白黒をつけないことです。診断がはっきりしないときは、症状の数が足りないのか、幼少期の情報が十分でないのか、別の説明を検討しているのかによって、次に確かめることも変わります。
診察室では困っていないように見えるのに
医師とは落ち着いて話せるのに、職場では次々に届く指示を整理できず、帰宅する頃には疲れ切っています。そんな人が「診察では普通に話せましたね」と言われたら、普段の自分をうまく伝えられなかったように感じるかもしれません。
けれども、診察室で一人と向き合う時間と、複数の作業や人間関係が重なる時間とでは、求められることが違います。ADHDの特徴は、興味のある活動に取り組んでいるとき、新しい状況にいるとき、周囲からこまめな働きかけがあるとき、一対一で話すときなどには目立たないことがあります。ASDの特徴も、経験を重ねて覚えた対応の仕方によって、周囲からは見えにくくなる場合があります。
もう一つ難しいのは、幼い頃のことを大人になってから正確に思い出すのが簡単ではない点です。NICEの成人ASD診療ガイドラインは、可能であれば家族などからの情報や学校の記録も参考にし、現在と過去の様子を合わせて評価するよう勧めています。記録が手元にないからといって、いま困っていることまで話せなくなるわけではありません。
診察では「いつも困ります」とだけ伝えるより、「一対一なら分かる指示も、同時に三つ来ると整理できなくなります」のように場面を一つ挙げると、状況を共有しやすくなります。検査の結果だけでなく、何が起き、どう工夫してきたかも大事な情報です。診断名がまだ決まらなくても、その話から考えられることはあります。
診断名が変わると、自分も変わるのでしょうか
「何度気をつけても同じ失敗をするのは、努力が足りないからだと思っていました」。そう振り返っていた人が、診察で発達特性の話を聞き、これまでの出来事を別の角度から眺め直すことがあります。診断名がついてもつかなくても、昨日までの経験が消えるわけではありません。ただ、その経験を説明する言葉が一つ増えることには意味があります。
たとえば、会議では話についていけるのに、終わったあとに口頭で頼まれた仕事が抜けてしまう人がいます。「仕事への意欲がない」と見るだけでなく、情報の受け取り方や、複数の作業を抱える状況に目を向けると、考えられる対応が変わってきます。ここで役立つのは、本人をどの種類に分類するかより、どんな条件で困難が生じるかを知ることです。
診断名は便利な言葉ですが、その人のすべてを説明するものではありません。DSM-5-TRも、同じ診断カテゴリーに入る人が重要な特徴まで皆同じだとは考えていません。ASDという名前を共有していても、得意なことや苦手なこと、過ごしやすい環境まで共通するとは限らないのです。
名前があると、家族や職場に事情を伝えやすくなる場面はあるでしょう。一方で、名前だけが先に伝わると、本人が何に困り、何が得意なのかが置き去りになることもあります。「ASDなので配慮してください」と説明するだけが道ではありません。「急な変更は口頭だけでなく文章でも知らせてもらえると助かります」と、必要な対応から話す方法もあります。
診断名は、自分の説明書につける題名のようなものかもしれません。題名が分かっても、中身を一行ずつ書いていくのはこれからです。診断の呼び方が以前と変わったとしても、自分自身を新しい名前に合わせて作り替える必要はありません。
診断名より先に、自分の「取扱説明書」を作ってみる
「もう少し落ち着いて仕事をしてください」「適度に休んでください」。言う側には分かりやすい言葉でも、受け取る側には、具体的に何をすればよいのか分からないことがあります。発達特性を理解することの実用的な価値は、こうした曖昧な言葉を、実際にできる行動へ翻訳できるところにあります。
仕事の指示を受ける場面なら、「ちゃんと聞く」より、依頼を短い文章や箇条書きにしてもらうほうが合う人もいます。「今日はこれとこれをお願いします」と言われたら、内容と順番をメモに残し、どこまで終えればよいかを確かめます。図や文字で示されたほうが理解しやすいなら、説明の仕方そのものを工夫できます。
予定や持ち物を忘れやすいなら、忘れないよう気合いを入れ続けるより、スマートフォンの通知や、目に入る場所の予定表に任せる方法があります。手元の情報が多すぎて集中しにくいなら、机の上の物や視界に入る掲示物を減らしてみます。記憶や集中力だけに仕事を背負わせず、環境にも役割を持ってもらう考え方です。
何から始めたらよいか分からない日は、やることを全部並べたうえで、最初に取りかかる一つを決めます。あわせて、どんな作業なら進めやすいか、どんな時間や場所なら集中しやすいかも書き留めておきます。取扱説明書には、苦手な項目だけでなく、得意なことや助けになる条件も欠かせません。
こうした工夫は、診断名が確定するまで保留にしておくものではありません。「ASDだから図を使う」「ADHDだから通知を使う」と決めつけず、いまの困りごとに合うものを選べばよいのです。周りに頼むときも、名前をどう伝えるかより、何をどう変えると取り組みやすくなるかが出発点になります。
診断がなくても、相談していいのでしょうか
診断名が決まる前でも、相談できることがあります。むしろ「発達障害かもしれないけれど、どこから考えればいいのか分からない」という話そのものが、相談の入口になります。ただし、相談を受け付けてもらえることと、特定の制度や支援を利用できることは、分けて考える必要があります。
一つ目の入口は、地域の発達障害者支援センターです。生活や仕事、家族との関係などの相談を受け、必要に応じてほかの関係機関とも連携する専門機関です。厚生労働省の補助事業として2025年に公表された調査では、診断のない状態からセンターが関わり、継続して相談した事例も調べられています。報告には、発達障害の傾向があると言われた人の夫婦関係の相談や、職場の人間関係、転職、仕事の進め方など、具体的な悩みも登場します。
これは「診断がなくても、どのセンターでも同じ支援を受けられる」という意味ではありません。センターの事業内容は地域によって異なります。まずは自分の地域を担当するセンターに、いまの状況と相談したい内容を伝え、利用方法を確認するとよいでしょう。窓口は国立障害者リハビリテーションセンターの発達障害者支援センター一覧から調べられます。
二つ目は、今いる場所の相談先です。働いている人なら、上司や職場の相談窓口に「口頭の指示が重なると作業が抜けます」と伝えることから始められます。学生なら、学生相談室や教職員に、授業や予定管理で困る場面を相談する方法があります。最初から診断名で説明しなくても、起きていることと必要な助けは言葉にできます。
三つ目は医療機関です。診断を希望するときはもちろん、「今の困難をどう理解したらよいか知りたい」という相談にも意味があります。診察では発達特性だけでなく、現在の心身の状態や、暮らしの中で何が起きているかも整理します。診断を確定できるかという判断と、今どんな支えが必要かという判断は、同じではありません。
「診断してもらってから相談しよう」と思っているうちに、仕事や人間関係の負担が続いてしまうこともあるでしょう。相談の第一声は、「私はADHDです」と言い切らなくても、「こういうことで困っています」で十分です。そこから一緒に考えられることがあります。
相談はできても、制度には別の条件があります
「診断がなくても相談してよい」と分かると、次に気になるのが、職場での配慮や手帳、医療費の制度です。困りごとを話すための入口と、制度を利用するための条件は分けて考えましょう。相談から始められるものがある一方で、申請に医学的な判断などが関わるものもあります。
まず、職場の合理的配慮です。厚生労働省の指針では、雇用分野で合理的配慮の対象となる人は、障害者手帳を持っている人だけに限られません。発達障害を含む心身の機能の障害によって、長期にわたり職業生活に相当の制限を受けている人などが対象として示されています。
ですから、手帳を持っていないことだけを理由に、配慮を話し合う道が閉ざされるわけではありません。ただし、「ADHD傾向と言われた」という一言だけで、制度上の対象だと自動的に決まるわけでもありません。どの仕事で何が支障になっているか、どうすれば取り組みやすくなるかを本人と事業主が話し合い、必要な対応を考える仕組みです。
たとえば、複数の口頭指示が重なると作業が抜けるなら、「指示を文章でも確認できるようにしたい」と伝えられます。こうした相談は診断名がなくても始められますが、法令上の合理的配慮に当たるかどうかは、対象の要件や職場の事情を踏まえた別の判断になります。
次に、精神障害者保健福祉手帳です。手帳は、診断名を告げられればそのまま交付されるものではありません。精神疾患があることに加えて、機能の障害や、日常生活・社会生活での活動がどの程度制限されているかを総合的に判断する制度です。医師の診断書などをもとに申請し、審査を受けるという点で、「傾向がある」と説明を受けることとは別のものです。
さらに、自立支援医療（精神通院医療）は、継続して精神科に通院する必要がある人の医療費負担を軽くする制度です。発達障害の特性があるかどうかだけを見る制度ではなく、精神疾患の状態と通院医療の必要性が関わります。「グレーゾーン」と言われたことだけで利用が決まるわけではありません。
手帳や自立支援医療を申請するときは、お住まいの地域の担当窓口で、現在の手続きと必要書類を確認します。まず相談すること、職場で困りごとを伝えること、制度に申し込むことは、それぞれ別の扉だと考えると整理しやすくなります。
まずは「何に困っているか」から話してみませんか
相談に行く前に、診断を受けるかどうかまで決めておく必要はありません。メモにするなら、三つのことから始めてみましょう。
一つ目は「どんな場面で困るか」です。「仕事が苦手」という大きな言葉より、「頼まれたことが途中で増えると順番が分からなくなる」と書くほうが、状況が見えてきます。
二つ目は「これまで何を試したか」です。うまくいった方法も、続けるのが難しかった方法も書いてみます。
三つ目は「何があれば少し取り組みやすくなるか」です。口頭の説明を文字でも受け取りたい、予定を確かめる時間がほしい、といった希望で構いません。
「診断について知りたい」と相談しても、「診断を受けるかはまだ決めていないけれど、困りごとを整理したい」と話してもよいのです。診断がついた人とつかなかった人に、優劣はありません。
名前を知ることより、その名前や特性への理解を自分の暮らしにどう役立てるかが大切です。
よくある質問
Q. 「ADHD傾向がある」と言われたら、ADHDと診断されたことになりますか？
いいえ。「傾向がある」は特徴を説明する言葉で、正式な診断がついたことを意味しません。ADHDの診断では症状の数だけでなく、子どもの頃からの経過、複数の場面での現れ方、生活への影響などを確認します。診断基準を満たさない理由を明記する「他の特定されるADHD」というカテゴリーもありますが、日常語の「グレーゾーン」と同じものではありません。
Q. 子どもの頃の記録がなくても、発達障害について相談できますか？
相談できます。幼少期の様子は診断を考えるうえで重要ですが、大人になってから昔のことを正確に思い出すのは難しい場合があります。可能であれば家族の話や学校の記録も参考にしつつ、今の暮らしで困っていることから話を始められます。
Q. 診断や障害者手帳がなくても、職場に配慮をお願いできますか？
困っている業務と希望する対応について、職場に相談することはできます。厚生労働省の合理的配慮指針は対象者を手帳所持者だけに限っていませんが、「傾向がある」という説明だけで対象になるとも限りません。「指示を箇条書きでもらいたい」など、必要な工夫を具体的に伝えることが話し合いの入口になります。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- American Psychiatric Association『DSM-5-TR』American Psychiatric Association Publishing、2022年
- 神尾陽子 編『成人期の自閉症スペクトラム 診療実践マニュアル』医学書院、2012年
- National Institute for Health and Care Excellence『Autism spectrum disorder in adults: diagnosis and management（CG142）』NICE
- 齊藤万比古・飯田順三・宮島祐『ADHDクロストーク』中外医学社、2020年
- 国立障害者リハビリテーションセンター『発達障害者支援センターとは』
- 株式会社政策基礎研究所『成人期の発達障害者等における支援ニーズの把握に関する調査報告書』厚生労働省令和6年度障害者総合福祉推進事業、2025年
- 厚生労働省『合理的配慮指針（概要）』
- 島根県立心と体の相談センター『精神障害者保健福祉手帳および自立支援医療の申請用診断書の様式改正に伴う記載方法等について』2013年
- 厚生労働省『自立支援医療制度』平成21年版
- Ruzich E, et al.『Measuring autistic traits in the general population』Molecular Autism、2015年