「海外では合法になった」「CBDは大麻と違うから安心」。そんな言葉を耳にすると、どこまで信じてよいのか迷うかもしれません。けれども、法律上の扱い、製品に入っている成分、心や脳への影響は、それぞれ別の問いです。大麻で起こる体験から統合失調症との関係をめぐる研究まで、分かっていることとまだ分からないことを一つずつたどります。
1. 「落ち着くはず」が怖さに変わることがあります
「気持ちが楽になる」と聞いていたのに、急に怖くなったり、周りの人が自分を疑っているように感じたりすることがあります。大麻に含まれるTHC（テトラヒドロカンナビノール）は、気分の高揚や多幸感をもたらす一方で、不安や焦り、強い恐怖、知覚の変化を引き起こすことがあります。幻覚や妄想のような体験、興奮、意識の変化が現れる場合もあります。
大事なのは、同じ物質が心地よさにも怖さにも関わりうるという点です。何が起こるかには、その人の症状の出やすさ、その日の体調、周りの環境、それまで使ってきた期間などが関係します。ある人が「何ともなかった」からといって、別の人も安全だという証明にはなりません。
作用は気分の変化だけではありません。THCを調べた短期の実験では、言葉を覚えて思い出す力や注意力に一時的な影響が認められています。別の研究の整理でも、判断する、考えを組み立てる、作業中に情報を頭にとどめておくといった働きが影響を受けるとされています。本人が気づくのは気分の変化ばかりでも、記憶や集中の面で変化が起きている可能性があります。
さらに、習慣的に使う人の一部には、意欲の低下や無関心、仕事を進める力の低下がみられ、こうした状態は「無動機症候群」と呼ばれることがあります。ただ、名前があるからといって、やる気が出ない人の事情をすべて大麻で説明できるわけではありません。酔っている間の一時的な記憶や注意の変化と、長く使う人にみられる暮らしの変化は、分けて考える必要があります。
使ったあとに意識がはっきりせず、強い興奮などで身の安全を保てないときは、119番に連絡して救急の助けを求めてください。こうした急性の反応を知っておくのは、誰かを責めるためではなく、目の前で起きていることを見誤らないためです。
2. 大麻が精神病を起こすのか、精神病になりやすい人が大麻を使うのか
大麻と統合失調症の話になると、「大麻が病気を起こす」という説明と「もともと病気になりやすい人が大麻を使う」という説明がぶつかりがちです。研究を読むと、両方に共通する要因があるという三つ目の考え方も出てきます。どれか一つを選べば済む話ではありません。
まずは、大麻が発症に関わるという見方です。THCを人に投与する短期の実験では、疑い深さや妄想に似た考え、知覚の変化など、精神病を思わせる症状が引き起こされました。THCがその場でこうした症状を起こしうることを示す、強い材料です。ただ、短時間の実験で起こる反応と、長い経過をたどる統合失調症の発症を同じものとして扱うことはできません。
そこで重要になるのが、使った人をその後も追いかける研究です。スウェーデンの徴集兵約5万人を追跡した研究では、精神疾患の診断や飲酒・喫煙などの影響を考慮しても、大麻の使用歴とその後の統合失調症の発症に関連がみられました。ほかの追跡研究や、それらをまとめた解析も、使用が多いほど精神病性障害の発症リスクが高くなる傾向を示しています。とはいえ、長く追跡して「先に使い、あとで発症した」と分かっても、それだけで大麻が唯一の原因だったとは証明できません。
次に、精神的なつらさを和らげようとして使うという「自己治療仮説」があります。統合失調症などのある人に使う理由を尋ねた研究では、落ち込みを軽くしたい、気分を上げたい、リラックスしたいといった答えが返ってきました。けれども、気分を変えたくて使うことと、幻覚や妄想といった精神病症状が実際によくなることは別の話です。答えにはそのときの病状や置かれた状況も影響するため、この仮説だけですべてを説明することはできません。
三つ目は「共通の脆弱性」という見方です。家族で共有している要因や、喫煙など別の物質の使用が、大麻の使用と精神病の両方に関わっている可能性があります。スウェーデンの登録情報を使った研究では、血縁関係を統計的に考慮すると、大麻使用と統合失調症の関連はかなり小さくなりました。見過ごせない発見ですが、「関連が弱まった」を「大麻には影響がない」と読み替えることもできません。共通の要因と大麻そのものの作用が、同時に関わっている可能性が残ります。
発症の原因とは別に、発症後の経過を調べた研究もあります。精神病性障害のある人を比べた解析では、大麻を使い続けた人たちはやめた人たちより、症状の再燃が多く、入院期間が長く、精神病症状も重い傾向がありました。発症前の因果関係が複雑だからといって、発症後の使用を心配しなくてよいことにはなりません。
大麻は、統合失調症になるための必要条件でも、使えば必ず発症するという十分条件でもありません。 それでも、THCの短期的な作用、長期の追跡調査、発症後の経過という別々の角度から得られた知見は、精神病への影響を軽く扱えない理由になっています。
3. 「若いほど危ない」「濃いほど危ない」は本当でしょうか
「どんな大麻でも危険性は同じなのでしょうか」。この疑問には、成分の強さや使い始めた時期を調べた研究が手がかりになります。ただ、ここにも数字一つでは言い表せない難しさがあります。
2022年に『The Lancet Psychiatry』に掲載されたPetrilliらの系統的レビューは、THC濃度の高い大麻製品と低い製品を比べた観察研究をまとめたものです。高濃度の製品の使用は、精神病や大麻使用障害のリスクの高さと関連していました。一方、不安やうつとの関連は研究によって結果がそろっていません。著者ら自身も、濃度の測り方をそろえることや、長期間追跡する研究が必要だと述べています。高濃度なら必ず病気になるわけでも、薄ければ安全というわけでもありません。
使い始めた年齢はどうでしょうか。van der Steurらが2020年にまとめた研究では、若い時期からの使用と精神病リスクの高さに関連がみられました。ただ、若くして始めた人は、そのぶん使用が積み重なる期間も長くなりえます。ほかの物質の使用も影響するため、開始年齢だけでどれほどのリスクが生まれるのかは、まだはっきりしていません。
特に考えておきたいのは、精神病の家族歴がある人や、精神病の高リスク状態にある人です。同じレビューは、こうした人たちにリスクの情報を届ける大切さを指摘しています。とはいえ、家族歴があれば発症すると決まるわけでも、特定の遺伝子から一人ひとりの将来を判定できるわけでもありません。
若さ、成分の濃さ、使用の積み重なり、本人の症状の出やすさは、どれも単独では切り離しにくい要素です。だからこそ「自分は大丈夫だった」という経験より、研究がくり返し示している関連のほうに目を向けたいところです。
4. 「大麻に依存性はない」という話の落とし穴
「お酒ほど離脱が激しくないなら、依存症にはならないのでは」と思うかもしれません。けれども依存の問題は、やめたときに体がどれだけ苦しむかだけでは測れません。仕事を休む日が増え、家族との約束を守れなくなり、以前は楽しんでいた時間が使うための時間に変わっていくことがあります。こうした変化は、本人にも周りにも少しずつ見えてきます。
DSM-5では、問題となる大麻の使用で暮らしに支障や苦痛が生じている状態を、「大麻使用障害」という診断の枠組みで捉えます。たとえば、減らそうとしても思うように減らせない、強い欲求に何度も引き戻される、家庭や仕事への影響を感じながらも続けてしまう、といった状態です。使った経験があるだけで診断されるわけではなく、いくつかの問題が一定の期間に重なっているかを見ます。「毎日使っているか」だけで判断できないのは、暮らしへの影響そのものが大切だからです。
では、使った人のどれくらいが依存するのでしょうか。『精神科治療学』2020年の総説では、米国の大規模調査で、生涯に大麻を使った経験のある人の8.9％が依存症を発症したという結果が紹介されています。これはその調査での「依存症」への移行を示す数字で、いまの日本の使用者の割合でも、DSM-5の「大麻使用障害」全体の割合でもありません。頻繁に使う人ほどリスクは高まる傾向がありますが、常用しても依存症にならない人もいます。それでも、依存しない人がいることは、依存性がない証拠にはなりません。
やめようとしたときの変化も、誤解されやすいところです。続けて使っていた人がやめると、怒りっぽさ、不安、気分の落ち込み、落ち着かなさ、眠りにくさ、食欲の低下が現れることがあります。多くはやめてから早い時期に始まりますが、睡眠の不調が長引く場合もあります。アルコールやオピオイドの離脱に比べて身体的に深刻になりにくいという評価は、つらくないという意味ではありません。
眠れない夜が続くと、「もう一度使えばこの苦しさが和らぐのでは」と思ってしまうことがあります。その再使用を本人の意志の弱さだけで説明できないのは、離脱の苦痛そのものが次の使用を後押ししうるからです。依存症を考える入口は、物質の評判や他人との比較ではなく、自分の暮らしで何が変わってきたかにあります。
5. CBDはTHCとは違う成分ですが、「安全」と言い切れるでしょうか
大麻は避けていても、「CBDならリラックスのために使えるのでは」と考える人はいるでしょう。CBD（カンナビジオール）は大麻に含まれる成分の一つですが、THCに典型的な酩酊作用を示さない点が異なります。ただ、成分の性質が違うことと、市販の製品をどれも安心して使えることは同じではありません。
WHOは2018年の報告書で、CBDの毒性は比較的低く、研究ではおおむね良好な忍容性が示されていると評価しました。一方で、調べられた範囲には限りがあり、眠気、食欲の低下、下痢、疲労なども報告されています。「安全性の評価が比較的良好」という研究上の表現を「副作用がまったくない」と受け取ると、大事なところを見落とします。
精神科の薬を飲んでいる人にとっては、薬との相互作用も気になるところです。体の中で薬を分解する酵素の一つにCYP2C19があり、CBDとTHCにはこの働きを妨げる作用が報告されています。セルトラリンやエスシタロプラムなど、一部の抗うつ薬との関係も研究されています。2021年のVaughnらの論文では、青年を想定した薬物動態モデルで薬の血中濃度が上がる可能性が示され、有害事象の検討には自発報告のデータも使われました。
とはいえ、「CBDと抗うつ薬を併用すると何％の人に副作用が出る」とまでは言えません。モデルによる予測と、成人が市販品を実際に使ったときの発生率を調べる試験は別物だからです。それでも、処方する側がCBDの使用を知らなければ、体調の変化を読み違えるおそれがあります。使っている製品だけでなく、使い始めたことややめたことも、診察で伝えておく意味があります。処方薬を自己判断で調整するのは避けたいところです。
もう一つの問題は、ボトルに「CBD」と書かれていても、表示だけでは中身をすべて確かめられないことです。福岡県は、厚生労働省などの調査で法令の残留限度値を超えるTHCが検出された製品が複数あることを公表しています。「CBD配合」という表示は、THCを含まないことの保証ではありません。
睡眠薬などを減らす助けとして、カンナビノイド製品に期待する声もあります。しかし『The Maudsley Deprescribing Guidelines』（2024年）は、ベンゾジアゼピンの離脱に対するサプリメントの研究がほとんどないと指摘しています。純粋なCBDの研究、市販品の成分、飲み合わせ、減薬への期待は、それぞれ分けて考える必要があります。
6. HHCはCBDの仲間だから安全、とはかぎりません
CBDと並んで名前が挙がるHHC（ヘキサヒドロカンナビノール）も、大麻に関連する成分です。けれども名前が似ているからといって、作用や安全性まで同じとはかぎりません。
HHCで特に気をつけたいのは、分かっていないことが多いという点です。ドイツ連邦リスク評価研究所（BfR）は2025年の評価で、HHCの急性毒性についても長期的な毒性についてもデータが足りず、健康への影響にもとづく指標値も設定できないと述べています。「危険性が証明されていないから安全」と考えるのは、研究の空白を安全の根拠にしてしまうことです。
THCに似た作用をもつ関連成分には、合成カンナビノイド受容体作動薬（SCRA）と呼ばれる一群もあります。『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry』第14版によると、この中にはTHCより強く長く働くものがあり、重い急性症状や精神病症状を引き起こしうるとされています。ただし、SCRA全体で報告された救急治療の頻度や依存の割合を、HHCそのものの数字として扱うことはできません。どの物質を調べた研究なのかを区別する必要があります。
では、日本の法律ではどう扱われているのでしょうか。
2024年12月の大麻関連法の改正にあわせて、食品などに残留するΔ9-THCの限度値が設けられました。福岡県の公表資料によると、限度値を超える製品は麻薬として規制され、実際に該当する製品も見つかっています。CBDという表示があっても、それだけで製品の法的な扱いが一律に決まるわけではありません。
HHCについては、厚生労働省が2025年9月3日に公表した告知で、対象となる化学物質を明示したうえで麻薬への指定を発表し、同年10月3日に施行されました。それまで「指定薬物」として規制されていた物質が、「麻薬」という別の分類へ移されたという経緯です。名称や分類が変わることと、規制がなくなることは別の話です。
一方で、「HHC系」「合法成分」といった通称だけでは、関連する物質や個々の製品について法的な結論を出せません。実際に含まれる成分と、その時点で有効な規制を確かめる必要があります。
CBD、HHC、THC、そしてさまざまな関連成分は、「大麻由来」という一つの言葉で安全かどうかを判断できるものではありません。名前の印象より、実際の成分と確かな研究・公的な情報を手がかりに考えることが大切です。
7. 海外で合法になったことは、安全の証拠になるのでしょうか
「海外では合法なのに、どうして危険だと言われるのでしょうか」。この疑問を解く鍵は、法律が何を判断しているかにあります。合法化は、その物質が無害だと証明されたことを意味するものではなく、社会としてどう管理するかを決める政策上の判断という面ももっています。
米国の一部の州が合法化を進めた背景には、違法市場の縮小、青少年の使用防止、税収の確保といった目的がありました。「法律で認めるかどうか」という問いには、医学とは別の物差しも使われているのです。
では、合法化した地域で健康被害はどう変わったのでしょうか。『精神科治療学』2020年の特集はコロラド州の統計を紹介しています。大麻使用障害の診断で入院した患者は、入院10万件あたり2000年に575件、2010年に1,261件、2014年に2,447件と報告されました。分母は住民10万人ではなく入院10万件です。また2015年に診断分類が変わったため、変更の前後の数値は同じ条件では比べられません。
注目したいのは、娯楽目的の合法化が承認された2012年より前から数値が増えていたことです。増えた分をすべて合法化の結果とみなすことも、法改正のあと健康への影響はなかったと結論づけることもできません。
一方で、法的な扱いや社会の見方が変わると、使用に困っている人が支援を求めやすくなるのではないか、という現地の支援者の指摘もあります。これは臨床経験にもとづく見方で、政策の効果を証明した研究ではありません。合法化の是非と、一人ひとりの心にとっての安全性は別の問いとして考える必要があります。
8. 使ったことを責めるより、これからを考えたい
「もう使ってしまった自分は、どうすればいいのだろう」。そう感じた人もいるかもしれません。やめたいと思っても、不眠や不安などの離脱症状がつらく、また使ってしまうことがあります。決心を守れなかった経験があっても、相談をためらう必要はありません。
依存症の支援では、最初から強い決意を求めるより、本人が何に困り、何を変えたいのかを一緒に確かめる姿勢が大切にされています。『精神科治療学』2020年の総説でも、科学的な情報を責めずに共有し、本人の動機づけを支える方法が紹介されています。「なぜやめられないのか」と問い詰めるかわりに、「使うことで何をしのいできたのか」「いま何に困っているのか」を話すことが入口になります。
治療の選択肢には、変わりたい気持ちを整理する動機づけ面接、使用につながる場面や考え方を見直す認知行動療法、取り組みを続けられるよう支える随伴性マネジメントなどがあります。2020年の総説では、こうした心理社会的治療に使用の頻度や量を減らす一定の効果が示される一方、長い期間にわたってやめ続けることにはまだ課題が残るとされています。途中でつまずく可能性も含めて考えていくのが支援です。
法律の領域にも、処罰だけで終わらせない発想があります。「治療的司法」は、薬物が関わる犯罪を、治療や支援の視点も取り入れて扱おうとする考え方です。1989年に米国のマイアミで始まった「ドラッグ・コート」は、その歴史的な例です。ただし、日本で同じ制度や法的な効果が得られるという意味ではありません。
本人には、依存症の専門医療機関や公的な相談窓口を使う道があります。相談したら通報されるのではという不安については、関連記事で扱っています。家族が心配しているときも、本人を追い詰める前に、家族自身が公的な窓口で相談できます。家族の関わり方も、関連記事で扱っています。
法律上の扱いと、心や暮らしに起きていることは、別々に考えることができます。 すでに使った人にも、いまから状況を話して支援につながる道はあります。責める言葉だけで、その道を閉ざしたくはありません。
よくある質問
Q. 大麻を使うと、必ず統合失調症になるのでしょうか？ 大麻を使った人が必ず統合失調症になるわけではなく、使用は発症の必要条件でも十分条件でもありません。一方で、追跡研究などでは大麻の使用と精神病性障害のリスクとの関連が示されています。精神病の家族歴や使用の積み重なりも関わるため、一人ひとりが発症するかどうかを予測することはできません。
Q. CBDなら精神科の薬と一緒に使っても大丈夫ですか？ CBDは一部の抗うつ薬の代謝に影響する可能性があり、セルトラリンなどとの関係が研究されています。ただ、これは青年を想定した薬物動態モデルや自発報告を含む研究で、成人が市販のCBD製品を併用したときの安全性を一律に示すものではありません。使っている製品や使い方の変化を処方医に伝えておくと、判断の助けになります。
Q. 大麻をやめる自信がなくても、相談してよいのでしょうか？ やめる決心が固まるまで待つ必要はありません。続けてしまう背景には、気分を変えたい気持ちや、やめたあとの不眠・不安などが関わっていることがあります。そうした事情も話しながら、本人に合った目標を考えていけます。相談先や通報への不安については、薬物依存症の関連記事でも扱っています。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 『精神科治療学』35巻1号「大麻―国際情勢と精神科臨床―」／谷渕由布子・松本俊彦・沖田恭治・橋本望・指宿信ほか／星和書店／2020年
- 『DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル』／American Psychiatric Association／医学書院／2014年
- “Association of cannabis potency with mental ill health and addiction: a systematic review”／Petrilliほか／The Lancet Psychiatry／2022年
- “Factors Moderating the Association between Cannabis Use and Psychosis Risk: A Systematic Review”／van der Steurほか／Brain Sciences／2020年
- 『WHO Expert Committee on Drug Dependence: Fortieth report』／WHO／WHO Technical Report Series 1013／2018年
- “The Impact of Marijuana on Antidepressant Treatment in Adolescents: Clinical and Pharmacologic Considerations”／Vaughnほか／Journal of Personalized Medicine／2021年
- 「残留限度値を超えるTHCが検出された製品の情報について」／福岡県／県公式サイト／2026年
- 「新たに６物質を麻薬等に指定し、規制の強化を図ります」／厚生労働省／厚生労働省／2025年
- “Psychoactive effects to be expected following consumption of products containing hexahydrocannabinol (HHC)”／ドイツ連邦リスク評価研究所（BfR）／Opinion 019/2025／2025年
- 『The Maudsley Prescribing Guidelines in Psychiatry, 14th edition』／David M. Taylor・Thomas R. E. Barnes・Allan H. Young／Wiley-Blackwell／2021年
- 『The Maudsley Deprescribing Guidelines』／Mark Horowitz・David Taylor／Wiley-Blackwell／2024年