得意な仕事で評価されて昇進したのに、部下をまとめる立場になった途端、うまく働けなくなる人がいます。そんなとき初めて、「自分には発達障害があるのでは」と考えることがあります。一方で、「昔はこれほど大人の発達障害という話を聞かなかった」と感じる人もいるでしょう。増えているのは特性を持つ人なのか、見つかる機会なのか、それとも困りごとが表に出る場面なのか。この三つを分けて考えてみます。
「増えた」のは人なのか、見つけ方なのか
「大人の発達障害が増えている」と聞くと、以前より発達障害のある人が多く生まれるようになったと感じるかもしれません。しかし、診断を受ける人が増えることと、もともと特性を持つ人の割合が変わることは別の話です。
精神科医の宮岡等氏と内山登紀夫氏は、2013年の対談で、自分は発達障害ではないかと考えて受診する成人が増えていると話しています。当時すでに、診察室ではそうした変化が感じられていたのです。ただし、これは医師の臨床経験に基づく話であり、日本全体の診断数を調べた結果ではありません。
一つ目の変化は、本人が自分の困りごとを説明する言葉を持てるようになったことです。インターネットなどを通じてASDやADHDが知られるようになり、以前なら「要領が悪い」「人付き合いが苦手」と片づけていた経験を、発達特性という視点から振り返る機会が生まれました。自分の状態を表す言葉を知ることが、相談のきっかけにもなります。
二つ目は、医療で使う診断の物差しが変わったことです。2013年に刊行されたDSM-5では、ADHDの症状を説明する例に、大人の生活に合うものが加えられました。子どもの頃から症状があったかを判断する年齢の条件は、従来の「7歳以前」から「12歳以前」へ改められました。また、17歳以上で必要とされる症状数は、一つの症状領域につき6つから5つに変わりました。以前は同時に診断できなかったASDとADHDも、両方の診断が可能になりました。
こうした変更によって成人の状態を捉えやすくなった一方、同じ人でも使う基準によって診断の結論が変わる可能性があります。診断の条件が変われば、診断の対象となる人の範囲も変わるのです。
三つ目は、相談や支援の入口が広がったことです。宮岡氏と内山氏は、その後の対談で、就労や福祉などの支援を担う人が増えたと話しています。それまで本人や周囲が抱え込んでいた困難を、支援の場で言葉にする機会も増えたと考えられます。ただし、同じ対談では、支援者同士の連携や支援の質をどう保つかも課題として挙げられています。
四つ目は、本人を取り巻く生活の変化です。専門的な仕事は得意でも、次々と予定を調整したり、人に指示を出したりする仕事には負担を感じることがあります。職場で求められることが変われば、それまで問題にならなかった特徴が急に目立つ可能性があります。
2013年の対談でも、職場で求められる水準が高まると困難が表面化するという専門家の見方が示されています。これは景気や働き方の変化が発達障害を増やしたと統計的に証明したものではなく、同じ人でも置かれる状況によって特徴の見え方が変わるという指摘です。
発達障害について知る人が増え、診断の物差しが変わり、相談への道が開かれ、生活の中で求められることも変わってきました。こうした変化は、「発達障害と呼ばれる人」が増えて見える理由になります。ただ、それぞれがどの程度影響しているかは分かっていません。実際に特性を持つ人の数が変化したかどうかも、ここからは判断できません。
研究の数字から、本当に「増えた」と言える？
この疑問を数字で確かめようとすると、意外な落とし穴があります。診断された人数の記録と、ある集団の何％が基準に当てはまるかを示す有病率では、数えているものが違います。 さらに、有病率も「誰を、どの基準で数えるか」によって変わります。
成人ADHDについては、Songらが2021年に発表した、世界の研究をまとめた分析に二つの数字が示されています。
子どもの頃から症状が続いていることを条件にした成人ADHDの推計は2.58％でした。一方、子どもの頃の発症を条件とせず、成人期の症状を基に数えた推計は6.76％でした。どちらも複数の研究結果をまとめ、2020年の世界人口の年齢構成に合わせて調整した数字です。
ここで「2.58％だったのが6.76％に増えた」と読むのは誤りです。二つは昔と今を比較した数字ではなく、対象に含める人の条件が違うことによる差です。
大人になって初めて症状に気づいた人をどう扱うか、子どもの頃から続く特徴を確認できる人に限るかによって、数える範囲が変わります。その差をそのまま「近年の急増」や「新たに発症した人数」と捉えることはできません。
ASDについても、調査の内容を確かめる必要があります。Brughaらが2016年に報告した英国イングランドの成人調査では、自閉症の有病率は1,000人当たり11人と推計されました。95％信頼区間は1,000人当たり3～19人で、推計には幅があります。これは英国の成人を対象にした研究であり、日本の成人の割合をそのまま示す数字ではありません。
DSM-5にも、当時報告されていたASDの有病率は、子どもも大人もおよそ1％だと記されています。一方で、報告される割合が高くなった理由については、診断基準が広がった影響なのか、認知度が高まったためなのか、調査方法の違いなのか、それとも実際に頻度が増えたのかは分からないとしています。診断基準を示す書物自体が、まだ答えの出ていない問題として扱っていたのです。
Songらの分析でも、研究ごとに診断基準や参加者の集め方、調査の進め方が異なり、その影響を十分には取り除けなかったと述べられています。国や時期が異なる数字を拾って並べても、同じ条件で測った増減にはなりません。また、今回確認した資料には、日本の成人ASD・ADHDの診断数を同じ方法で長年比較できる公的統計もありませんでした。
つまり、「診断される人が増えて見えるのは、見つけ方が変わったためだろう」と考える根拠はあっても、「特性を持つ人の実数は増えていない」とまでは言えません。反対に、診断の話題が増えたというだけで、実数が増えたと結論づけることもできません。
数字だけでは答えが出ないこの問いを、今度は一人の人生の流れに沿って考えてみましょう。子どもの頃には見えなかった特徴が、大人になって見えてくるのはなぜなのでしょうか。
子どもの頃は、どうして気づかれなかった？
「子どもの頃は指摘されなかったのに、大人になって発達障害と言われるのはおかしい」と感じる人もいるでしょう。けれども、特徴があったかどうかと、周囲がそれに気づいていたかどうかは別です。
落ち着きなく動き回る子は目に留まりやすい一方、不注意が中心で静かに過ごす子は、困っていても目立たないことがあります。忘れ物を家族が補ってくれたり、学校の決まった時間割に沿って生活できたりすれば、何とかやっていける場合もあります。
ASDでも、苦手な場面を避けたり、会話の進め方を覚えたり、周囲の助けを借りたりすることで、特徴が外からは見えにくくなることがあります。DSM-5-TRの診断基準にも、幼い頃から特徴があっても、社会から求められることが本人の対処できる範囲を超えるまでは十分に表面化しない場合や、後から身につけた対処法によって隠れる場合があると記されています。
本人にとっては、ずっと続いてきた自分自身の感覚です。「予定を立てるのが苦手なのは性格」「会話の後にひどく疲れるのは普通」と考えているかもしれません。不安や落ち込みをきっかけに受診しても、その背景にある特徴については、自分から話さないことがあります。
大人になってから診断を検討する際には、子どもの頃の記録が残っていなかったり、家族の記憶が曖昧だったりすることもあります。それでも、幼少期の資料がないという理由だけでASDを否定するわけではありません。
ここで区別したいのは、大人になって初めて気づいたことと、大人になって初めて発症したことです。ADHDでは、成人期に初めて診断基準を満たす例も研究されていますが、幼少期の症状やほかの要因をどう捉えるかについては、議論が続いています。「これまで名前がなかった」という事実だけでは、その特徴がいつからあったのかは分かりません。
就職、昇進、結婚――同じ人なのに、なぜ急につまずく？
一人暮らしを始めると、生活の裏方を一気に自分で担うことになります。起きる時間や食事、洗濯、家賃や公共料金、持ち物の管理まで自分で引き受けます。以前は家族や学校の時間割に支えられていた部分まで、自分で決めて動かなければなりません。予定が重なったり、お金の使い方で困ったりしても、急に能力が落ちたとは限りません。自分で管理する範囲が広がったのです。
就職すると、仕事内容だけでなく、仕事の進め方も変わります。指示を受けるだけでなく、複数の仕事に優先順位をつけ、途中経過を伝え、困ったときには相談することが求められます。一つの作業には集中できても、周囲との調整まで同時にこなすのは負担になる場合があります。学校では目立たなかった特徴が、職場でのやり取りの中では問題になることもあります。
なかでも印象的なのは、昇進したときの変化です。専門業務で成果を出していた人が管理職になり、部下の仕事の進み具合を確かめ、仕事を割り振り、トラブルに対応する役割を担います。昨日までは自分の仕事を終えることが中心だったのに、今日からは他人の仕事まで見通さなければなりません。
仕事ぶりを評価されて昇進したのに、得意だった仕事から離れることもあるのです。 経理や研究の仕事で力を発揮していた人が、人を管理する立場になって苦労することは、臨床家の対談でも取り上げられています。つまずいたのは、それまでの能力が失われたからではなく、仕事の種類が変わったためとも考えられます。
家庭でも似たことが起こります。結婚して誰かと暮らし始めると、食事を作れば洗い物が出て、片づけても翌日にはまた家事が待っています。家事は一度済ませれば終わりというわけではなく、段取りを考えながら繰り返すものです。職場では高く評価されていても、家庭内の予定や役割分担に苦労する人がいます。
出産や育児が始まると、管理しなければならない予定はさらに増えます。健診や予防接種、保育園からのお知らせの確認、持ち物の管理も必要です。子どもの都合で計画が変わり、自分が休む時間も取りにくくなります。これは母親だけでなく、父親にも関わる変化です。以前と同じように働き、家事を進めようとしても、必要な段取りの数が違うのです。
これら五つの場面には共通点があります。本人が別人になったのではなく、担う役割と周囲からの期待が変わっているのです。 大人になってからつまずいたときは、何ができなくなったのかだけでなく、何を新たに求められるようになったのかも振り返ると、状況が見えやすくなります。
「障害」は本人の中にある？ それとも環境の中にある？
ここまでの話を読むと、「発達障害は本人の脳にあるものなのか、それとも周囲の環境がつくるものなのか」と疑問に思うかもしれません。発達障害者支援法には、この二つを合わせて考える手がかりがあります。
法律では発達障害を、幼い頃から症状が現れる脳機能に関わる障害と定めています。一方、「発達障害者」は、発達障害と社会的障壁によって生活に制限を受ける人を指します。社会的障壁には、設備だけでなく、制度や慣習、ものの見方も含まれます。これは医学的な診断基準とは役割が異なる法律上の定義ですが、本人の特性と社会の側にある壁の両方に目を向けている点が重要です。
たとえば、専門的な仕事に集中して取り組むのが得意な人でも、頻繁に割り込みが入る職場では力を発揮しにくいかもしれません。仕事の進め方が明確で、得意なことを任される環境なら、同じ特徴を持ちながら安定して働ける場合があります。仕事内容や周囲の関わり方によって、生活上の難しさも変わるのです。
環境を整えても発達特性そのものが消えるわけではありません。ただ、本人にさらに努力を求める以外にも、仕事内容や情報の伝え方、家事の分担、使う道具を見直す余地があります。同じ診断名がついていても、必要な工夫は一人ひとり違います。
もう一つ見落としたくないのは、周囲から「問題なくできている」と見えることと、本人が無理なく過ごせていることは同じではないという点です。人に合わせる方法を身につけ、外からはうまく適応しているように見えても、本人は大きな負担を抱えている場合があります。目に見える失敗だけを数えていると、そうした苦しさを見逃してしまいます。
ここで考えたいのは、「本人が悪いのか、環境が悪いのか」という犯人探しではありません。大切なのは、本人のどんな特徴が、どんな場面や周囲からの要求と重なったときに困りごとになるのかを見極めることです。 そこが分かれば、次に何を工夫すればよいか、具体的に考えられます。
診断名がつくことで得るもの・失うもの
診断名は、困りごとを説明するための道具の一つです。役に立つ面がある一方で、気をつけたい面もあります。
得るものの一つ目は、これまでの経験を理解し直す手がかりです。「努力が足りない」「だらしない」と自分を責めてきた人が、苦手さの背景に特性があると知ると、責める気持ちが和らぐことがあります。
二つ目は、対処の選択肢が具体的になることです。予定の管理や情報の受け取り方を、自分に合った形に変える工夫を考えやすくなります。ADHDでは、症状や生活への影響に応じて、薬による治療を検討することもあります。
三つ目は、周囲に説明し、支援を求めるきっかけになることです。職場に仕事内容や指示の出し方の配慮を相談したり、条件を満たせば精神障害者保健福祉手帳や自立支援医療などの制度を利用したりできる場合があります。
一方で、失うもの、あるいは注意したいこともあります。一つは、診断名で自分を狭く捉えてしまうことです。「発達障害だから無理」と考えると、本来できることや、工夫すれば変えられることまで諦めてしまうかもしれません。同じ診断名でも、特徴の現れ方や得意なことは人によって違います。
もう一つは、困りごとのすべてを特性で説明してしまうことです。集中しにくさや疲れやすさは、うつ病や不安、睡眠不足など、ほかの原因でも起こります。診断名がついた後も、ほかに手当てが必要なことがないかに目を向け続ける必要があります。
また、周囲の誤解や偏見に出会うことがあるのも現実です。診断を職場や家族に伝えるかどうか、誰にどこまで伝えるかは、本人が選べます。民間の医療保険や生命保険に申し込む際には、通院歴や診断について告知を求められることもあります。
そして、受診しても診断がつかない場合があります。それは困りごとがないという意味ではありません。診断の有無にかかわらず、困っている場面と、その場面で求められていることを整理すれば、工夫の手がかりは得られます。
まとめ
- 大人の発達障害が増えたように見える背景には、知られるようになったこと、診断基準の変更、相談先の広がり、生活で求められることの変化があります。
- 研究の数字は、数える条件によって大きく変わります。特性を持つ人の実数が増えたかどうかは、今ある資料からは判断できません。
- 大人になってからのつまずきは、能力が落ちたためとは限りません。担う役割や周囲の期待が変わったために起こることがあります。
- 診断名は、自分を理解し、支援を求めるための道具になります。一方で、診断名だけで自分を決めつけないことも大切です。
受診を考えている方へ
仕事や家庭でのつまずきが続いて生活に支障が出ている、あるいは気分の落ち込みや不安、眠れない状態が続いているときは、精神科や心療内科に相談してください。発達障害かどうかをはっきりさせることだけが受診の目的ではありません。今の困りごとを整理し、どこから手を付けるかを一緒に考えることも、受診の大切な役割です。
受診の際は、困っている場面と、それがいつ頃から続いているかをメモしておくと、話がしやすくなります。子どもの頃の通知表など、当時の様子が分かるものが手元にあれば持参してください。