退職して少し眠れるようになったのに、求人サイトを開くと胸が重くなることがあります。「もう働けるはず」という気持ちと「また同じことになったら」という不安が、同時にあるのかもしれません。再就職は、元気になるまで何もしないか、働きながら元気を取り戻すかの二択ではありません。
職場を離れて楽になったのに、次が怖い
朝に会社へ向かわなくてよくなってから食事が取れるようになり、休日も仕事の連絡を気にせず過ごせるようになりました。それでも転職のことを考えると、前の職場での出来事が浮かんできます。退職後には、こうした一見ちぐはぐな状態が起こりえます。
適応障害では、負担になっていた環境から距離を取ることが回復につながる場合があります。治療では症状だけでなく、どんな環境で負担が大きくなったのかにも目を向け、環境を整える方法や対処の仕方を探ります。環境を変えて新しい場所に適応していくのも、一つの方向です。
ただ、前の職場を離れて症状が軽くなったことと、どんな条件の仕事でも続けられることは別の話です。「前の会社が原因だったのだから次はきっと大丈夫」と急ぐのも、「一度辞めた自分には働く力がない」と決めつけるのも、今ある材料だけで将来を決めてしまうことになります。
たとえば、仕事そのものは好きだったのに相談できないまま締め切りだけが増えていった人と、仕事内容が合わず毎日強い緊張を抱えていた人とでは、次に探したい職場が違います。前者なら仕事の分担や相談先を確かめたいところですし、後者なら職種や担当業務そのものを見直す余地があります。
退職したことを「逃げた」「続けられなかった」と感じているなら、その評価もいったん脇に置いてみてください。続けられなかった理由を、すべて本人の努力や能力に結びつける必要はありません。仕事の量や任され方、周りとの関係など、働きやすさを左右する条件はいくつもあるからです。
退職は、以前と同じ働き方に戻るための出発点でなくて構いません。次の仕事を探すときは、前と同じ生活を再現できるかではなく、今の自分が無理なく続けられる条件は何かを問い直してみてください。
転職活動は、何か月休んでから始めればいい？
「退職して一か月たったら応募していいですか」「三か月は休むべきですか」。つい期間が気になりますが、適応障害で退職した人がいつから求職を始めればよいかを一律に決める、確立した基準はありません。そこで日付よりも、日々の暮らしで何ができているかに目を向けてみます。
手がかりの一つは眠りです。朝起きる時刻がある程度そろい、日中ずっと眠気に困る状態から抜けているでしょうか。早起きできた日が一日あったかどうかより、仕事を想定した生活リズムが続くかどうかを見ます。
もう一つは集中です。求人票を読んで条件を比べる、短いメールを書く、予定を確かめて出かける、といったことを試してみます。以前なら簡単だったことでも、今は途中で疲れてしまうかもしれません。それは力がなくなった証拠ではなく、今どこに負担がかかるのかを知る手がかりです。
疲れが翌日にどう残るかも大切です。出かけた当日は達成感があっても、翌日に家事や身支度が難しくなるなら、活動量を少し調整する余地があります。反対に、少し負荷をかけても翌日の生活が保てるなら、準備を一段進める判断材料になります。
厚生労働省の職場復帰支援の手引きも、睡眠と生活リズム、注意力、通勤、作業後の疲れなどを判断材料に挙げています。ただしこれは休職していた人が元の職場へ戻るときの資料で、退職した人が求人を見始めるための合格基準ではありません。応募書類を一枚作ることと週五日働き始めることとでも、必要な力には差があります。
同じ「転職活動中」でも、求人を調べている段階、応募を始めた段階、面接に通っている段階では負担が違います。応募できるほど集中力が戻っていても、面接が続くと疲れるかもしれません。一段進めるたびに眠りや翌日の疲れ方を確かめると、自分のペースを判断しやすくなります。
「まだフルタイムは難しい」と感じても、職場を探す準備まで全部やめる必要はありません。逆に、生活が整ってきたからといって、すぐに入社日を決める必要もありません。求職活動を始める時期と実際に働き始める時期は、分けて考えてよいのです。
元気になってから動く？ 動きながら元気になる？
何もせずに待っているうちに焦りが強くなる人もいますが、いきなり面接を何件も入れると負担が大きくなります。そこで役に立つのが、大きな課題を小さく分ける考え方です。
最初の目標は「転職先を決める」ではなく、「気になる求人を一件だけ保存する」で構いません。別の日に勤務時間を確かめ、その次に通勤経路を調べてみます。履歴書も一気に仕上げようとせず、まずは職歴の欄だけ書いてみましょう。小さな行動を積み重ねると、どこで疲れるのか、何なら続けられるのかが見えてきます。
就業時間に近い時間帯に外出してみる方法もあります。復職準備の専門書では、図書館で一時間過ごし、負担が軽くなってきたら滞在時間を延ばしていく例が紹介されています。とはいえ、八時間過ごせるようになるまで就職できないという話ではありません。短時間勤務を考えているなら、準備の目標もそれに合わせて変わります。
この段階で気をつけたいのは、調子のよい日に遅れを取り戻そうとすることです。一日で応募を十件進めて翌日は何もできない、という繰り返しより、明日も続けられる量で切り上げるほうが、今の自分に合ったペースをつかめます。
うまく進まなかった日を失敗と数えなくて構いません。「応募フォームは書けたけれど、送信するところで疲れた」「午前中は動けるが、夕方には集中が切れる」と分かれば、次の計画を調整できます。
再就職の準備は、気合いで以前の自分に追いつく競争ではなく、働ける範囲を確かめながら少しずつ広げていく過程です。以前の自分を物差しにするより、今の自分に合った仕事と負担の組み合わせを探すところから始めてみてください。
前の職場で何がつらかったのか、分けて考える
「前の会社が合わなかった」と感じていても、何が合わなかったのかを言葉にするのは意外に難しいものです。人間関係がつらかったと思っていても、振り返ると仕事の進め方にも問題があったかもしれません。
ここで大切なのは、退職の原因を一つに決めることではなく、次の職場で同じ負担を繰り返さないために、何が起きていたのかを具体的にすることです。
たとえば「上司が苦手だった」という振り返りを、もう少し細かくしてみます。
- 指示が頻繁に変わるのに、締め切りは変わりませんでした。
- 分からないことを質問すると、不機嫌な反応が返ってきました。
- 自分で仕事の順番を決められず、急ぎの仕事がいつも割り込んできました。
- 相談できる人が一人もおらず、判断を抱え込んでいました。
同じ「上司が苦手」でも、次の職場に求めたい条件は違ってきます。指示の明確さが必要なのか、相談できる関係が必要なのか、自分で予定を組み立てる裁量が必要なのかが見えてきます。
仕事の負担を振り返るときは、少なくとも次の五つを分けて考えると整理しやすくなります。
- 仕事量：時間内に終わらない量だったのか、急な仕事が多かったのか。
- 裁量：仕事の順番や方法を自分で決められたか。
- 人間関係：質問や相談ができたか、部署内で対立が続いていなかったか。
- 作業環境：騒音や照明、温度、換気などが負担になっていなかったか。
- 仕事内容：得意なことを生かせたか、苦手な作業が中心になっていなかったか。
「忙しい仕事は全部無理」と思っていた人が、実は忙しさそのものより、予定を突然変えられることに疲れていたと気づく場合もあるでしょう。そうであれば、仕事量だけでなく予定の立てやすさも職場選びの条件になります。
逆に、前の職場でうまくできなかったことを、すべて能力不足と判断する必要もありません。知識や技能があっても、強いストレスや不安の中ではそれを十分に使えなくなることがあります。
振り返りは反省会ではなく、次の職場の求人票を読むための準備です。つらかった出来事をいくつか書き出したら、それぞれを「次の職場ではどうなっていてほしいか」という条件に置き換えてみます。
「残業が多くてつらかった」なら残業時間や繁忙期の働き方を、「仕事を断れなかった」なら業務の優先順位を誰が決めるのかを確かめたいところです。
条件が見えてきたら、「どうしても譲れない条件」と「相談できれば調整したい条件」に分けます。すべてを満たす求人を探し続けるより、自分にとって負担の大きかった条件から優先して確かめられるようになります。
面接も、採用されるかどうかを待つだけの時間ではありません。仕事内容や指示の出し方、繁忙期の勤務について質問すれば、こちらが職場を見極める機会にもなります。
正社員での再就職だけが、戻り方ではありません
退職前に正社員として働いていた人ほど、次も正社員でなければと感じるかもしれません。けれども、再就職の形を以前と同じにする必要はありません。
短時間のパート勤務から始める方法もあれば、派遣社員や有期契約の仕事を検討する方法もあります。障害の状態や制度の条件によっては、障害者雇用という選択肢もあります。
ただし、雇用形態だけで負担の大きさが決まるわけではありません。短時間勤務でも、限られた時間に大量の仕事を任されれば負担は大きくなります。派遣社員でも、仕事の進め方や職場の人間関係が合うとは限りません。反対に、正社員でも勤務時間や業務内容を相談できる職場はあります。
考えたいのは、肩書よりも実際の一週間です。何時に起きて、どのくらい通勤し、何時間働くのでしょうか。帰宅してから食事や家事をする余力が残るか、翌朝に疲れを持ち越さずにまた出勤できそうかも考えてみます。
勤務時間だけでなく、電話応対や苦情対応、出張、夜勤、急な予定変更といった仕事内容も確かめたいところです。短い勤務で苦手な作業が集中するより、多少長くても見通しを立てやすい仕事のほうが合う人もいるでしょう。
最初から以前と同じ収入や役職を目指すと、選べる仕事が狭くなることがあります。生活に必要な収入との兼ね合いはありますが、今の自分が続けられる働き方を選び、その後の選択肢を考えるという順番もあります。
障害者雇用を検討する場合の、一般求人との違いや利用条件は障害者雇用を選ぶかどうかで詳しく扱っています。
一人で求人を探すのが難しいとき、どこに頼れる？
求人サイトを眺めているだけでは、自分に合う仕事が分からなくなることがあります。働く準備がどこまでできているかを確かめたり、職場に求める条件を整理したりする段階から、支援機関を使う方法があります。
まず、ハローワークは求人を紹介するだけの場所ではありません。障害のある求職者向けの専門の相談窓口があり、精神・発達障害者雇用サポーターによる就職準備や職場定着の支援も行われています。「求人を紹介してほしい」という段階でなくても、どんな働き方を目指すかを相談する入口になります。専門的な支援の対象になるかどうかは、窓口で確かめられます。
もう一つが地域障害者職業センターです。こちらはハローワークとは役割が異なり、直接の職業紹介は行っていません。就職に向けた準備や、職場に適応するためのジョブコーチ支援などを扱っています。障害者手帳を持っていなくても相談・利用の対象になりえますが、実際にどの支援を使うかは本人の状況に応じて判断されます。
就職までの準備を続けて行いたい場合には、就労移行支援があります。一般企業などで働きたい障害のある人に向けて、作業訓練や職場実習、仕事探し、就職後の定着までを支える障害福祉サービスです。利用期間は原則として標準二十四か月の範囲で設定され、市町村審査会の個別審査で必要と認められた場合に限り、最大一年間更新できることがあります。
ただし、適応障害と診断された人が全員利用できるわけではありません。制度上の対象要件と個別の支給決定が関わるため、必要な書類や利用できる条件は自治体などの窓口で確かめることになります。
「リワーク」という言葉を聞いたことがある人もいるでしょう。退職した人にとっては、ここが少し紛らわしいところです。JEED（高齢・障害・求職者雇用支援機構）のリワーク支援は、休職している人が元の勤務先へ戻るためのプログラムです。すでに退職した人はその対象にならず、職業準備支援など別の就職支援を検討することになります。
医療機関が行うリワークは、退職した人を受け入れるかどうかも含め、対象者や利用条件が施設ごとに異なります。希望する場合は、それぞれの施設で確かめてください。
支援を利用することは、すぐに働けないことの証明ではなく、自分だけでは見つけにくい「働きやすい条件」を別の視点から整理するための手段にもなります。仕事を探すことと働く準備をすることを、一人で同時に抱え込まなくてもよいのです。
面接では、病歴をどこまで伝える？
面接が近づくと、「適応障害だったことを言うべきか」で頭がいっぱいになるかもしれません。黙っていると後ろめたく、話すと評価が変わりそうで怖い、と感じることもあるでしょう。
採用する側にも守るべきルールがあります。職業安定法は求人者などに対し、個人情報を集める目的を示し、必要な範囲で扱うよう求めています（本人の同意がある場合など、例外も定められています）。大阪労働局も、採用選考で血液検査などの健康診断を行う場合は、応募者の適性と職務遂行能力を判断するうえで合理的かつ客観的に必要な範囲に限るべきだとしています。雇入れ時の健康診断も、採否を決めるための制度ではありません。
ただ、これらは企業が情報を集める側の決まりです。応募者が適応障害の既往を自分から申告する義務が一律にあるのか、質問されたときや伝えなかったときに法的にどう扱われるのかは、法律で一律に決まっているわけではありません。「必ず全部話す」も「一切答えなくてよい」も、法律の答えとは言えません。
考えられるのは病名を伝えるかどうかだけでなく、誰に、いつ、何を伝えるかという分け方です。採用前に勤務条件を相談する、入社後に必要な相手へ伝える、病名よりも仕事上の希望を中心に話す、といった選び方があります。開示が支援につながる可能性もあれば偏見への不安もあり、結果は職場側の受け止め方にも左右されます。
たとえば「体調を崩して退職し、生活を整える期間を取りました。今は決まった時間帯で働くことを希望しています」と説明する方法があります。残業や急な予定変更への配慮が必要なら、具体的に相談します。伝える範囲を考えることと、経歴や働ける条件について事実と違う説明をすることは別のものです。
合理的配慮の対象になる場合は、採用時に支障となる事情を申し出て、事業主と話し合う手続きがあります。ただし適応障害の診断だけで対象になるわけではなく、希望がすべて通るとも限りません。面接での伝え方を支援機関と一緒に整理する方法もあります。発達障害がある場合の伝え方は発達障害の場合のオープン・クローズ就労で扱っています。
働き始めたら、頑張り方を少しずつ調整する
入社が決まると、もう休みたくないという思いから、最初から全力で働きたくなるかもしれません。けれども、採用されたことはどんな負担でも引き受けるという約束ではありません。
「できた仕事」と一緒に「翌日まで残った疲れ」も見てみましょう。朝起きにくい、メールの返信に時間がかかる、寝つきが悪いといった以前との違いは、仕事の進め方を見直すきっかけになります。一度変化があっただけで再発と決めつける必要はありません。
負担が増えてきたら、残業だけでなく、急な依頼や一人で抱える判断の多さも確かめます。「仕事が多すぎます」と言いにくければ、「急ぎの案件が重なったので、優先順位を相談したいです」と伝えることもできます。
調子のよい日に仕事を詰め込み、翌日に動けなくなる、という循環にも気をつけたいところです。前の職場でつらかった条件が現れたら、限界まで待たずに上司や相談先と調整し、必要なら主治医にも経過を伝えます。再発予防には、本人の我慢だけでなく職場環境の見直しも含まれます。
思うように進まない週があっても、それまでの準備が無駄になるわけではありません。回復にかかる時間は適応障害からの回復期間、回復途中の波は適応障害の回復の波でも扱っています。目指したいのは、一度も疲れない働き方より、変化に気づいたときに調整できる働き方です。
よくある質問
Q. 退職理由を聞かれたら、病名まで話すべきですか？ まずは退職の経緯と、今できる仕事の条件を整理しましょう。病歴を自分から申告する義務や、質問されたときの扱いは、法律で一律に決まってはいません。職務に必要な情報を、事実に沿って伝える方法を考えてみてください。
Q. 障害者手帳がなくても職場に配慮を頼めますか？ 勤務時間や仕事の進め方について、相談してみることはできます。法令上の合理的配慮の対象かどうかも手帳の有無だけでは決まりませんが、長期にわたる職業生活上の制限などの要件があり、診断だけで自動的に対象になるわけではありません。
Q. お金が心配で、準備に時間をかけられません。 生活費の見通しも、職場選びの大事な条件です。退職後の制度は退職後の傷病手当金と傷病手当金と失業給付で整理しています。入社の時期と準備の量は、収入の必要性も含めて考えましょう。
参考にした資料（要約・再構成。原文の転載ではありません）
- 「精神科治療学」編集委員会編『今日の精神科治療ハンドブック2021』星和書店、2021年。
- 岡田尊司『ストレスと適応障害』幻冬舎新書、2013年。
- 厚生労働省『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』。
- 『メンタル産業医入門』『認知行動療法トレーニングブック』『10分でできる認知行動療法入門』。
- Aaron T. Beck『Cognitive Therapy and the Emotional Disorders』Meridian／Penguin Group、原著1976年・当該版1979年。
- 神庭重信編『気分症群（講座精神疾患の臨床）』中山書店。
- 厚生労働省『就労系障害福祉サービスに関する報酬改定検討チーム資料』『発達障害者の就労支援』。
- JEED『リワーク支援FAQ』『受付FAQ』。
- 大阪労働局『採用選考時の健康診断について』。
- 職業安定法第5条の5、労働省告示第141号（1999年）。
- Elaine Brohanほか「Systematic review of beliefs, behaviours and influencing factors associated with disclosure of a mental health problem in the workplace」BMC Psychiatry、2012年。
- E. P. M. Brouwersほか「To Disclose or Not to Disclose」Journal of Occupational Rehabilitation、2020年。
- 厚生労働省ほか『障害者差別禁止・合理的配慮の提供義務に関するリーフレット』、版記号PL020601障01。